<4186> 東応化 3931 -503
急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は58億円で前年同期比7.4%増となったが、65億円程度のコンセンサスを下振れている。研究開発費の増加などが想定比下振れの背景とみられる。通期予想は268億円、前期比18.0%増を据え置き。上期計画に対する進捗率が高いことで下振れ懸念は乏しいだろうが、市場予想は300億円程度の水準であり、ややコンセンサスは切り下がる形とみられる。
<9684> スクエニHD 5268 -1000
ストップ安。前日に24年3月期決算を発表。営業利益は326億円で前期比26.6%減となり、450億円程度の市場予想を下振れ。棚卸資産評価損の計上などが主因。25年3月期は400億円で同22.9%増を見込むが、コンセンサスは550億円程度。また、新中計を発表したが、数値目標などには物足りなさも残るとの見方。なお、発行済み株式数の4.2%に当たる500万株、200億円を上限とする自社株買いも発表。
<3465> ケイアイスター 3215 -640
急落。前日に24年3月期の決算を発表している。営業利益は114億円で前期比40.8%減となり、従来計画の135億円を下振れる着地に。25年3月期は145億円で同27.6%増を見込む。緩やかな粗利益率改善を見込んでいるが、市場の期待値までには達していない状況とみられる。また、年間配当金は130円を計画で前期比50円の減配見通しとなっている。
<5726> 大阪チタ 2710 +202
大幅反発。前日に24年3月期の決算を発表、営業利益は82.9億円で前期比73.4%増となり、従来計画の75億円を大きく上回る着地に。また、25年3月期は110億円で同32.7%増の見通しとし、100億円弱のコンセンサスを上振れている。上期の国内契約価格を20%程度引き上げる方針であるもよう。なお、航空機需要の中長期的な成長見込みから、スポンジチタンの生産能力増強も検討を加速としている。
<5801> 古河電工 4092 +643
急騰。前日に24年3月期の決算を発表、営業利益は112億円で前期比27.7%減となったが、従来計画の50億円は大幅に上振れ。25年3月期は250億円で同2.2倍の見通しとしており、200億円程度のコンセンサスを大きく上回っている。下期偏重の計画ではあるようだが、全事業での改善を見込んでいるもよう。26年3月期には光関連製品の改善も見込まれるなど、今後の拡大ペースの早まりが意識されている。
<4887> サワイグループHD 6361 +716
一時ストップ高。前日に24年3月期の決算を発表、営業利益は186億円で前期比16.0%増となり、5月10日の修正値に沿った着地へ。一方、25年3月期は260億円で同39.6%増の見通し、2ケタの売上成長を見込んでおり、市場予想を大きく上回る水準とみられる。また、9月末に1:3の株式分割を実施することも発表、分割を考慮すると、25年3月期年間配当金53円となり、前期比10円弱の増配となる。
<6278> ユニオンツール 4875 +300
大幅続伸。前日に第1四半期の決算を発表している。営業利益は14.2億円で前年同期比49.2%増となり、上半期計画は従来予想の17億円から26億円、同26.9%増に、通期では37億円から55億円、前期比45.6%増にそれぞれ上方修正している。データセンターのサーバー向けパッケージ基板および高多層基板の需要が拡大しており、高付加価値工具に対する需要が急速に増加しているもよう。
<4078> 堺化学 2520 +500
ストップ高比例配分。前日に24年3月期決算を発表、営業益は29.4億円で前期比33.2%減と従来予想の19億円を大幅に上回った。高収益率の製品出荷が重なったことが要因。25年3月期は54億円で同83.5%増と大幅増益予想。さらに新中計を発表。27年3月期営業益は90億円を目標としている。また、株主還元方針はDOE3%を目安とすることに変更、25年3月期配当金は前期比55円増の125円を計画。
<1802> 大林組 1901 +224.5
急伸。前日に24年3月期の決算を発表、営業利益は794億円で前期比15.4%減となり、従来予想の740億円を上回っている。25年3月期は930億円で同17.2%増の見通しで、市場コンセンサスを50億円程度上振れ。国内建築の受注拡大や粗利益率の好転を見込んでいるもよう。年間配当金の目安をDOE5%程度としていることで、前期年間配当金は前期比33円増の75円、今期は5円増の80円と計画している。
<2372> アイロムG 2273 +400
ストップ高比例配分。MBOの実施を発表。ブラックストーン系企業のビー・エックス・ジェイ・ビー・ワンHDが完全子会社化を企図してTOBを実施、TOB価格は2800円で前日終値比49.5%のプレミアムとなっている。TOB価格に完全サヤ寄せを目指す動きに。豪州における競争法に基づく必要な許認可等取得まで最短で4週間程度かかる見込みであることから、6月中旬頃を目途にTOBを開始することを目指している。
<4186> 东营化学 3931 -503
直线下降。前一天公布了第一季度的财务业绩,营业利润为58亿日元,比去年同期增长7.4%,但约65亿日元的共识下降了。与预期相比,研发费用的增加等似乎是下降的背景。全年预测为268亿日元,比上一财年增长18.0%。由于上半年计划的进展率很高,下行担忧可能很少,但市场预期约为300亿日元,市场共识似乎略有贬值。
<9684> Squeni HD 5268 -1000
别再便宜了。截至3月24日的财政年度的财务业绩已于前一天公布。营业利润为326亿日元,比上一财年下降26.6%,低于市场预期的约450亿日元。主要原因是库存估值损失的记录等。截至25/3的财年预计为400亿日元,较同期增长22.9%,但共识约为550亿日元。此外,还公布了新的中期计划,但有人认为该计划在数字目标等方面仍然不令人满意。此外,还宣布了500万股,占已发行股票数量的4.2%,以及上限为200亿日元的股票回购。
<3465> KI Star 3215 -640
直线下降。截至3月24日的财政年度的财务业绩已于前一天公布。营业利润为114亿日元,比上一财年下降40.8%,低于之前计划的135亿日元。截至25/3的财政年度预计为145亿日元,比同期增长27.6%。预计毛利率将略有改善,但情况似乎尚未达到市场预期。此外,年度股息计划为130日元,预计与上一财年相比,股息将减少50日元。
<5726> 大阪赤塔 2710 +202
强烈反对。截至3月24日的财年财务业绩于前一天公布,营业利润为82.9亿日元,较上一财年增长73.4%,大大超过了先前的75亿日元计划。此外,截至25/3的财年预计为110亿日元,比同期增长32.7%,高于市场普遍预期的近100亿日元。看来该政策是将上半年的国内合同价格提高约20%。此外,由于飞机需求的中长期增长,关于提高海绵钛产能的研究也在加快中。
<5801> 古河电气 4092 +643
飞涨。截至3月24日的财年财务业绩于前一天公布,营业利润为112亿日元,比上一财年下降27.7%,但50亿日元的计划明显高于先前的计划。截至25/3财年的预测为250亿日元,是原来的2.2倍,大大超过了约200亿日元的共识。该计划似乎集中在下半年,但似乎所有业务都有所改善。预计在截至3月26日的财年中,照明相关产品也将有所改善,因此人们意识到未来扩张步伐将加快。
<4887> 泽井集团 HD 6361 +716
高位临时停止。截至3月24日的财年财务业绩于前一天公布,营业利润为186亿日元,比上一财年增长16.0%,与5月10日的修订值持平。同时,截至25/3的财年为260亿日元,预计销售额将增长2位数,销售额预计将增长2位数,预计将大大超过市场预期。此外,还宣布将在9月底实施 1:3 的股票分割,考虑到拆分,截至25/3的财年的年度股息将为53日元,与上一财年相比增长不到10日元。
<6278> 联合工具 4875 +300
持续显著增长。第一季度的财务业绩已于前一天公布。营业收入为14.2亿日元,比去年同期增长49.2%,上半年计划从先前的17亿日元上调至26亿日元,较先前的预测增长26.9%,从37亿日元上调至55亿日元,较上一财年增长45.6%。数据中心服务器对封装电路板和高多层板的需求正在扩大,看来对高附加值工具的需求正在迅速增加。
<4078> 酒井化学 2520 +500
止损比例很高。截至3月24日的财年财务业绩于前一天公布,营业利润为29.4亿日元,较上一财年下降33.2%,大大超过了先前预测的19亿日元。原因是利润率高的产品出货量重叠。预计利润将大幅增长,截至3月25日的财年将增长83.5%,达到54亿日元。此外,还宣布了一项新的中期计划。截至27/3财年的目标营业利润为90亿日元。此外,股东回报政策已更改为以美国能源部3%为指导,截至3月25日的财年的股息计划为125日元,比上一财年增加55日元。
<1802> 小林组美 1901 +224.5
快速扩张。截至3月24日的财年财务业绩于前一天公布,营业利润为794亿日元,较上一财年下降15.4%,超过了先前预测的740亿日元。截至25/3的财年为930亿日元,预计将比同期增长17.2%,与市场共识相差约50亿日元。看来他们预计国内建筑订单将增加,毛利率将提高。由于标准年度股息为美国能源部5%,因此第一财年的年度股息计划为75日元,比上一财年增加33日元,本财年增加80日元,增加5日元。
<2372> Irom G 2273 +400
止损比例很高。宣布实施MBO。黑石集团公司BXJ1 HD计划使其成为全资子公司并实施TOB,TOB价格为2800日元,与前一天的收盘价相比溢价49.5%。此举旨在完全回落TOB价格。由于根据澳大利亚竞争法,预计只需短短4周即可获得必要的许可和批准,因此我们的目标是在6月中旬左右开始TOB。