■タキロンシーアイ＜4215＞の業績動向

2. セグメント別の業績動向

セグメント別の業績動向は、建築資材事業セグメントは売上高44,402百万円（前期比0.9%減）、セグメント利益2,983百万円（同20.1%増）、環境資材事業セグメントは売上高54,039百万円（同1.4%減）、セグメント利益1,884百万円（同518.6%増）、高機能材事業セグメントは売上高20,480百万円（同9.9%減）、セグメント利益1,731百万円（同33.5%減）、機能フィルム事業セグメントは売上高17,820百万円（同20.6%減）、セグメント損失304百万円（前期は126百万円の営業利益）となった。

建築資材事業セグメントの住設建材事業は、原材料価格や物流費上昇に伴う製品値上げによる増収効果や、インバウンド回復などによるサイネージ需要の拡大の一方、新設住宅着工戸数の減少や資材や飼料価格の高止まりによる畜産業界の設備投資減少の影響などを受けて住宅・非住宅物件への販売が回復せず、事業全体では減収となった。利益は、製品価格の改定や固定費の削減を進めたものの、採光建材の売上数量低迷や原材料価格の上昇により減益となった。一方、床・建装事業は、欧州で建装資材の回復が遅れているものの、製品値上げ効果や、堅調な豪州に加え北米が徐々に改善してきたこと、国内マンション改修市場での床材が堅調に推移したことにより増収を確保した。利益は、増収効果に加え、床材の製品価格改定、建装資材の海上運賃コスト改善、工場生産体制合理化による固定費削減を背景に大幅増益となった。

環境資材事業セグメントのアグリ事業は、肥料市況の低迷や各種農業資材の高騰による生産者の買い控えが継続し、ハウス関連資材の出荷も低調に推移したため減収となった。一方利益は、製造原価の低減や国内グループ会社の収益改善により大幅増益となった。インフラマテリアル事業は、ハウエル管の需要が回復し、回転成形製品及び土木シート・シールドが旺盛な需要によって好調を維持したため増収となった。加えて、製品価格の改定や販管費の抑制によって利益は黒字転換（前期比1,367百万円の増益）となった。

高機能材事業セグメント（高機能材事業）は、スマートフォンをはじめとしたメモリ需要が回復したことにより電子回路基板向けのナノ材料は増収となったが、半導体メーカーの設備投資抑制が継続したため製造装置向け工業用プレートやエンプラ材が低調に推移、マイクロモーターが民生用などで期を通じて在庫調整した影響が生じ、事業全体で減収となった。利益も、工業用プレートの販売数量減や主要顧客の在庫調整によるマイクロモーターの販売数量減により減益となった。

機能フィルム事業セグメント（包材事業）は、主力の北米市場で第4四半期に入って回復の兆しが見られたものの、流通在庫調整の長期化により南米を含めて生産販売が低水準となったシュリンクフィルムが大きく低迷、また、ジッパーテープも国内外ともに低調となったため減収となった。特にシュリンクフィルムの主要市場である北米で販売低迷が長期化したため、赤字転落（前期比430百万円の減益）となった。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田仁光）