日経平均は大幅続落。前日比1864.48円安（－4.89％）の36261.85円（出来高概算15億4000万株）で前場の取引を終えている。

1日の米国株式市場は大幅反落。ダウ平均は494.82ドル安（－1.21％）の40347.97ドル、ナスダックは405.26ポイント安（－2.30％）の17194.14、S&P500は75.62ポイント安（－1.37％）の5446.68で取引を終了した。利下げ期待を受けた買いが続き、寄り付き後、上昇。その後、失業保険申請件数が1年ぶりの高水準に達したほか、ISM製造業景況指数が予想外に低下するなど、急速な景気悪化を警戒した売りが加速し、相場は下落に転じた。主要ハイテク企業決算を控えた警戒感も重しとなり相場は終日軟調に推移し、終盤にかけて下げ幅を拡大し終了。

米国株の下落や為替の円高推移などを受けて、東京市場は売り優勢で取引を開始した。フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が前日比7％超の大幅安となったことから、半導体株がきつい下げとなり日経平均は37000円台を一気に割り込む展開に。売りが売りを呼ぶ地合いとなり、日経平均の下げ幅は一時2000円を超える場面も見られた。前場のプライム市場の売買代金は3.3兆円と商いは膨らみ、97％が下落する全面安の地合いとなった。

日経平均採用銘柄では、株式市場の地合い悪化が嫌気されて、大和証券グループ本社＜8601＞、野村ホールディングス＜8604＞など証券株がきつい下げとなったほか、スクリーンHD＜7735＞、東京エレクトロン＜8035＞、ソシオネクスト＜6526＞、SUMCO＜3436＞、レーザーテック＜6920＞、アドバンテスト＜6857＞など半導体株も急落。このほか、三越伊勢丹＜3099＞、三井物産＜8031＞、荏原製作所＜6361＞、三井化学＜4183＞、日本製鋼所＜5631＞、三菱重工＜7011＞、三菱UFJ＜8306＞、日立＜6501＞など幅広い銘柄が売られた。

一方、豪州市場などが好調だったことで第1四半期決算が想定以上の大幅増益となった日本ハム＜2282＞が逆行高となったほか、コナミグループ＜9766＞、住友電工＜5802＞、日本製鉄＜5401＞も好業績が材料視されて買われた。このほか、アステラス薬＜4503＞、協和キリン＜4151＞、東京ガス＜9531＞が上昇。なお、日経平均採用銘柄で上昇したのはこれら7銘柄のみ。

全業種が売られたなか、証券・商品先物取引業、保険業、銀行業、電気機器、鉱業の下げが目立った。

歴史的な日経平均の急落相場を受けて、日経平均VIは28ポイント台まで急騰しており、投資家マインドは急激に悪化している。今年初めて200日移動平均線を割り込んだことで手じまい売りも入ったようだが、本日も前場で3兆円の売買代金ができていることから下値を買う投資家は存在すると考える。今晩の7月米雇用統計への警戒感は非常に高いことから、日経平均が一気に下げ幅を縮小するような地合いは期待できないが、200日移動平均線が位置する36860円水準辺りの戻りは意識したいところだ。