＜4275＞ カーリット　1084　-136

急落。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は3.8億円で前年同期比26.5％減となっている。据え置きの上半期計画は16億円で同15.6％増であり、想定外の大幅減益決算にネガティブな反応が先行へ。主要セグメントが総じて減益となっており、主力の化学品事業も自動車型式認証問題や半導体市場の生産調整継続で売上が伸び悩んでいる。人件費上昇、販価是正の遅れなどにより利益率も低下。

＜6254＞ 野村マイクロ　2882　-98

大幅反落。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は3.6億円で前年同期比78.2％減となり、据え置きの通期予想120億円に対する進捗率は3％の水準にとどまっている。通期市場コンセンサスは会社計画をやや上回る水準でもあり、想定以上の低調なスタートと受けとめられている。海外各地の大型水処理装置案件が一巡したことが大幅減益の背景に。ただ、受注高は同15.3％増と2ケタ増になっている。

＜6525＞ KOKUSAI　3690　+400

急伸。MSCIの銘柄入れ替えが発表されており、日本ではグローバルスタンダード指数において6銘柄が除外されている一方、同社が新規採用となっている。8月30日終値ベースで指数に反映されるため、目先はインデックス買いによる需給インパクトが期待される状況に。大和証券の試算では、820万株超の買い需要が発生し、売買インパクトは2.33日分とされている。

＜6240＞ ヤマシンF　483　+80

ストップ高。先週末に第1四半期の決算を発表、営業利益は6億円で前年同期比5.3倍と急拡大。据え置きの通期予想は14.1億円、前期比0.1％減であり、想定外の大幅増益決算と評価が高まる形に。主力の建機用フィルタ事業が、北米・日本市場における需要の堅調な推移、欧州・アジア市場における交換需要の増加などが大幅増益につながった。価格改定効果なども寄与したようだ。通期業績の上振れ期待が高まる状況に。

＜2767＞ 円谷フィHD　1759　+300

ストップ高。先週末に第1四半期の決算を発表、営業利益は25.2億円で前年同期比24.4％増となっている。フィールズでは第1四半期は商品開発力の強化に注力し、パチンコ販売台数が大幅減となる中、減収増益となる形に。通期計画152億円、前期比28.5％増に対する進捗率は高くないものの、第2四半期以降はフィールズの商品投入が活発化することで、増益率の拡大も期待できる状況とみられる。

＜6273＞ SMC　65710　+960

大幅反発。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は524億円で前年同期比6.7％減となっている。前四半期の410億円からは改善しているものの、通期計画2340億円、前期比19.3％増に対する進捗率は低く、決算数値にはネガティブな反応が先行。ただ、受注に関しては、電機・半導体向けが牽引して2四半期連続での増加に。350億円を上限とする自社株買いの発表に加え、全般高もあり、大引けにかけ切り返す。

＜4634＞ artien　3350　+500

ストップ高比例配分。先週末に上半期決算を発表、営業利益は106億円で前年同期比2.2倍となり、通期予想は従来の145億円から200億円に上方修正した。設備増強効果に伴う売上拡大、コスト削減や販売価格の改定進展などが業績上振れ要因となるもよう。年間配当金も90円から100円に引き上げ。また、発行済み株式数の8.48％に当たる450万株、100億円を上限とする自己株式の取得も発表している。

＜5707＞ 東邦鉛　791　+100

ストップ高比例配分。先週末に第1四半期決算を発表、経常利益は33.1億円で前年同期27.9億円の赤字から黒字転換となっている。事業再生計画を策定中のために通期予想は公表していないが、直近で最も高水準であった22年3月期通期実績93.5億円に対しても高い進捗となっており、ポジティブに評価する動きが先行へ。金属価格上昇や円安効果、スラプ鉱山やアブラ鉱山などの損益改善などが収益回復に寄与。

＜4112＞ 保土谷化　5100　+700

ストップ高比例配分。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は28.4億円で前年同期比8.4倍と急拡大しており、据え置きの通期予想45億円、前期比13.9％増に対する進捗率は63.2％の水準にまで達している。有機EL材料がスマホやタブレット端末向けでの需要が伸長して大幅な増収となり、収益急拡大の牽引役となっている。高い進捗率を背景に、大幅な業績の上振れが想定される状況になっているようだ。

＜3675＞ クロスマーケ　566　+80

ストップ高比例配分。先週末に24年6月期決算を発表。営業利益は18.4億円で前期比5.5％減となり、従来予想19億円並みの水準で着地。一方、25年6月期は30億円で同62.7％増を見込み、想定以上に良好なガイダンスと捉えられた。デジタルマーケティングやデータマーケティングの順調な売上成長を想定している。また、発行済み株式数の3.6％に当たる70万株、4億円上限の自社株買いも発表。