18日の日経平均は大幅反落。終値は422円安の38220円。米国株安や円安一服を嫌気して、寄り付きから300円を超える下落。下げ幅を400円超に広げて38100円台に入ったところでいったん鋭角的に切り返し、安値は早い時間につけた。しかし、下げ幅を2桁に縮めて38500円を上回ったところで売り直されると、以降は低空飛行が続いた。前場では指数が弱い中でもプライムでは値上がり銘柄が多かったが、後場に入ると値下がり銘柄が増加。15時過ぎには再び38100円台に突入する場面もあり、安値圏で取引を終えた
東証プライムの売買代金は概算で3兆7700億円。業種別では海運、パルプ・紙、鉄鋼などが上昇した一方、医薬品、銀行、機械などが下落した。株式売却方針の取り下げを発表したミガロホールディングス<5535.T>が後場急騰。半面、上期が減益着地となったあおぞら銀行<8304.T>が急落した。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり726/値下がり861。商船三井、川崎汽船、日本郵船の海運大手3社が逆行高。ＪＲ西日本、富士急行、相鉄ＨＤなど鉄道株に強い動きが見られた。中期経営計画を公表した良品計画が年初来高値を更新。3Q累計で大幅増益となったミルボンが急伸した。
一方、三菱重工、川崎重工、ＩＨＩの防衛大手3社がそろって大幅安。フジクラが4％を超える下落となった。トランプ新政権の人事に関するニュースで米国の薬品株が売られた流れを受けて、エーザイ、アステラス、塩野義など薬品株が軒並み安。中外製薬は10％安と派手に下げた。株式の売り出し発表が嫌気されたジョイフル本田が年初来安値を更新した。
日経平均は大幅安。15日のナスダックの大幅安を受けても半導体株がそこまで嫌われたわけではなかったが、海運株以外の主力銘柄の大半が弱かった1日。プライムの売買代金は先週14日や15日が概算で4.6兆円程度であったのに対して、きょうは約3.8兆円と急減している。決算発表が一巡したことで、投資家の日本株に対する関心が低下したような動きにも見える。
きょうの弱さを見ると、20日に発表を予定している米エヌビディアの決算を見定めるまでは買い手控えムードの強い地合いが続きそう。東京市場では木曜21日に時間外の反応を消化することになるため、火曜水曜は閑散相場が予想される。日経平均のきょうの終値は38220円で、25日線（38876円、18日時点、以下同じ）や5日線（38699円）を下回っている。75日線（37910円）より上をキープしつつ、38000円近辺で下値を固めることができるかが当面の焦点となる。
