日経平均は大幅続落。前日比819.83円安（－1.99％）の40277.86円（出来高概算8億7000万株）で前場の取引を終えている。

17日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は243.60ドル高（＋0.59％）の41198.08ドル、ナスダックは512.41ポイント安（－2.77％）の17996.93、S&P500は78.93ポイント安（－1.39％）の5588.27で取引を終了した。利下げ時期の不透明感に寄り付き後、まちまち。住宅着工件数が予想以上に増加しソフトランディング期待を受けた買いにダウは大きく上昇した。一方、ナスダックは半導体が売られ、大幅安となり、終盤にかけて下げ幅を拡大。ダウは終日堅調に推移し、連日過去最高値を更新し、まちまちで終了した。

フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）の大幅安などを受けて、東京市場は大型株を中心に売り優勢でスタート。東京エレクトロン＜8035＞など半導体株が急落したことから、日経平均は40112.56円まで下げ幅を拡大した。売り一巡後は、時間外の米国株指数先物が堅調推移となったことから下げ幅を縮小したが、日経平均はTOPIXよりも厳しい下げとなった。

日経平均採用銘柄では、東京エレクトロン、ディスコ＜6146＞、スクリーンHD＜7735＞、ソシオネクスト＜6526＞、ソフトバンクグループ＜9984＞、レーザーテック＜6920＞、アドバンテスト＜6857＞など半導体株が総じて下落したほか、古河電工＜5801＞、フジクラ＜5803＞、住友電工＜5802＞など電線大手も売られた。このほか、HOYA＜7741＞、マツダ＜7261＞、レゾナック＜4004＞、日立＜6501＞が下落した。

一方、為替の円高推移を受けて、ニチレイ＜2871＞、ニッスイ＜1332＞、ニトリホールディングス＜9843＞など円高メリット銘柄の一角が買われたほか、アサヒグループホールディングス＜2502＞、サッポロホールディングス＜2501＞、明治ホールディングス＜2269＞など食品株も堅調。このほか、味の素＜2802＞、ニコン＜7731＞、クレディセゾン＜8253＞がしっかり。

業種別では、電気機器、精密機器、機械、輸送用機器、非鉄金属などが下落した一方、水産・農林業、電気・ガス業、食料品、パルプ・紙、銀行業などが上昇した。

朝方、為替は1ドル155円30銭台まで円高ドル安が進行したが、ランチタイム時点では156円20銭台まで値を戻している。トランプ前大統領が、ドル高円安を批判する発言を行ったことで、長く続いた円安傾向は転換点を迎える可能性がある。為替の乱高下は、大型株を中心に影響を受けることから、後場も為替市場の動向は要注意だ。時間外の米国株指数先物がしっかりなので、日経平均の40000円割れは回避されると想定するが、米国発の波乱を呼ぶニュースには警戒したいところだ。