リクルートの週休約3日制　“休める組織”を実現できたワケ

フレキシブル休日の導入で年間の休日は145日に増え、週当たりの休日に直すと約2.8日という“週休約3日制”になった。年間の所定労働時間（1800時間）については、1日当たりの所定労働時間を7時間30分から8時間に変更することで維持し、給与額の変更などもない。

フレキシブル休日について、リクルート スタッフ統括本部 人事 人事統括室 室長の蝦名秀俊氏は「リクルート各社を統合するに当たって、マネジメントポリシーやそこに向けた制度をどう作っていくかを議論していた。出社しないことを前提にしたリモートワークも全社的に導入したが、そうした働き方がさらに進んでいったときの、10年くらい先を見据えた制度」と説明する。

休日が増えて休日出勤が減り、年間の総労働時間が短縮されて有休消化率も向上と聞くと、気になるのは生産性だ。リクルート広報の合田知佳氏によれば、一つの案件を2人以上で担当することで、誰かが休んでも支障なく業務を進められる体制を作ったそうだが、それでは各自の業務が増えてしまう。

週休3日制は生産性や給与体系とセットで語られることが多いが、リクルートの事例を見れば、働き方改革と生産性の向上は両立すると分かる。フレキシブル休日は、週休3日制の理想形とも言えるだろう。