2025年‼トランプ相場も乗り切る「安定的な」投資戦略

2025年‼️トランプ相場も乗り切る「安定的な」投資戦略

どうもこんにちは、投資YouTuberのぽんちよです！このレポートでは、トランプ政権の復権により波乱が予測される2025年相場、さらに、恒久的に使えるような「安定的な投資戦略」を紹介するとともに、皆さんの今後の資産形成に役立てていただければと思います。

2024年は新NISAをきっかけに、投資デビューをした人も多いのではないでしょうか？そのうえで、最初の投資先となるのが全世界株式やS&P500といったインデックスに連動した投資信託。特に初めての投資先としてS&P500連動の商品を買った人にとっては、2024年は大当たりの年となったことともいます。

S&P500は年初の4600ポイント台から、年末にかけて6000ポイントに上昇。年間上昇率は約25％ととても好調な一年となっています。またドル円も円安相場だったことから、年初からS&P500連動の投資信託を購入した人にとっては、円換算で＋40％ほどの含み益になっている方もいることでしょう。このように2024年は、株高・円安の年でしたが、その背景を考えてみましょう。

まず好調な米国株相場についての要因としては、「インフレの予想通りの収束」「市場に動揺のない利上げ」「企業業績の予想外の好調」があげられます。S&P500を振り返ると、直近で大きく下落したのは2022年、1月～10月で-25％ほどの大きな下落を経験しました。この要因は、アメリカの消費者物価指数の急上昇、すなわち、インフレです。前年同月比で＋9％以上の物価上昇も観測された2022年ですが、このインフレにより家賃の高騰・需要の減退などが見られました。このような非常事態に対応するため、アメリカの中央銀行はインフレ収束のために、金融引き締め政策である「利上げ」を決断したのです。ただこの「利上げ」については、過去には景気後退を引き起こすなど諸刃の剣の政策。また2022年は、「ハードランディング(利上げによる景気悪化)」「リセッション」などが予想され、企業業績の見通しも悪く、今後の株価暴落が危惧されていました。ただし、実際に2023年・2024年と利上げから時間が過ぎるとともに、企業業績は損なわずインフレは終息してきました。

特に2023年・2024年はNVIDIAを筆頭とした、AI関連銘柄が市場を牽引し、米国市場に活気をもたらし、その勢いは現在も続いています。

　また、2024年のビッグイベントとしては大統領選挙。11月に投開票があり、共和党のトランプ氏が勝利しました。歴史的に見ても大統領選挙翌年(大統領就任年)は、新大統領が魅力的な新政策を打ち出すことで株価が上がりやすい一年となります。現状、トランプ氏が掲げている政策としては「法人税減税」「ハイテク企業などへの規制緩和」「諸外国への関税引き上げ」などとなっています。また、大統領選挙と同時に行われてアメリカ議会選挙では、上院・下院ともに共和党が過半数を取り「トリプルレッド」の状態に。両議会も共和党が優勢なことにより、トランプ氏も政策を実行しやすくなるためトランプ相場となることは間違いないでしょう。

来年の投資を考える上では、間違いなくトランプ大統領の影響を考慮に入れないといけないでしょう。また、米国株は世界を牽引し、世界最大のマーケットがゆえに、日本株含め世界の株式市場にも影響を与えます。

改めてトランプ氏の主要政策をあげると、「法人税減税」「規制緩和」「関税引き上げ」となっています。「法人税減税」「規制緩和」については、株式市場にプラスの影響を与えることでしょう。特に規制緩和については、金融・不動産分野やテック系の規制の緩和が予想されています。現状のS&P500は、GAFAと呼ばれるような巨大テック企業に牽引されているものの、バイデン氏率いる民主党政権化では独占禁止法などによる締め付けが強まっている環境でした。ただこの流れが変わるのであれば、引き続きメガテック企業が市場を牽引してくれることでしょう。

一方で、「関税引き上げ」についてはアメリカの経済・株式市場に悪影響を与える可能性が高いでしょう。現状の順調な利下げは「インフレ率の低下」により進められています。ただし、関税引き上げにより輸入品価格・原材料費が高騰すれば、インフレが再燃し利下げがストップする可能性も。特に現在は市場の投資家も「利下げ」をある程度織り込んだうえで投資をしています。2024年12月18日はS&P500が-2.95％下落し、2024年8月以来4か月ぶりの大きな下落となりました。この理由は、アメリカのインフレ率や経済指標を鑑み、利下げペースを落とす見通しが発表されたためです。このように現状の相場は「利下げ」が前提となっているため、関税引き上げによりインフレ率上昇すると、「利下げ見送り→株価急落」などのシナリオも予想されます。

また「関税引き上げ」は米国だけじゃなく、米国と輸出入を行う諸外国にも影響があり、日本も例外ではありません。例えば、トヨタの場合はアメリカ向けの生産拠点をメキシコに移しています。従来メキシコはアメリカと友好国、かつ、生産拠点として人件費も安く適していました。ただし、トランプ氏は「メキシコから輸入される自動車の関税の引き上げ」などの発言もしており、もし関税引き上げが実現すれば多大な影響があるでしょう。また、中国なども日本企業の生産拠点となっており、トランプ氏との政治的な対立や貿易赤字縮小のために、対中関税の引き上げも予想されます。実際に、前回トランプ政権時(2017年～2020年)は、米中貿易摩擦やそれに伴う対中関税によって、株式市場は乱高下しました。

　改めて、前回のトランプ政権時のS&P500推移を振り返ると、まず4年間の任期全体ではS&P500は約67％上昇。ただその詳細を見ると、大統領就任1年目は株価の急落などはなく、安定して上昇しましたが、2018年以降は米中貿易摩擦や、SNSにおけるトランプ氏の強気な発言などにより、株価が乱高下しているのが見て取れます。2025年以降の第二次トランプ政権誕生においても、このような乱高下が続く「トランプ相場」が復活することは想像に難くないでしょう。

2024年、新NISA開始をきっかけに投資を始めた方も非常に多いと思います。また、その中には2024年の米国上昇相場の恩恵を受けて資産を拡大した方も。このような「良い相場」しか経験したことない投資家にとっては、2025年以降のトランプ相場、すなわち、「株価の乱高下・ボラティリティの大きい相場」というのは、仮に長期で見たときに上昇相場であったとしても、急落のタイミングでの狼狽売りなどが発生することも予想されます。特に自分自身の真のリスク許容度というのは、下落相場にならないとわかりません。仮にまだ20代～30代と若く、リスクをとれる年齢であり、今はイケイケドンドンで投資をしていたとしても、下落相場では精神的に弱いということもありえます。

実際に2024年8月5日には日経平均が史上最大の下落幅となり、「令和版のブラックマンデー」となりました。このタイミングでニュース記事でも「新NISAで損切」といった見出しが見られました。振り返ってみれば8月急落は31000円台まで下落したものの、絶好の買い場であったことがわかります。このようなタイミングで「狼狽売りをするのか」「絶好の買い場として資金を投入するのか」で投資のリターンは大きく変わってくるでしょう。ただ、誰にとっても下落相場は少なからずストレスは感じますし、そのような相場で狼狽売りせず、ましてや、買いに走るのは難易度が高いです。2025年以降のトランプ相場ではそのような下落局面が何度も予想されるからこそ、皆さんには「負けない投資戦略」「暴落時でも狼狽売りしなくていい銘柄」というのを選択していただきたいと思いますし、そのような投資行動が最終的な大きな投資の成功につながると思います。

投資の世界では「手の中の鳥理論」（The bird-in-hand-theory）というのが知られていますが、意味合いとしては「不確実性のある藪の中の鳥(キャピタルゲイン)を狙うよりも、今手の中にいる鳥(各自に手に入るインカムゲイン)の方が着実である」といったもの。特に乱高下の激しいトランプ相場では、キャピタルゲインのグロース株投資や、分配金の出ないインデックス型投資信託だけでは、下落時に資産が減るだけで不安になってしまいます。このため、そのような相場の時こそ、高配当株投資などで着実にインカムゲイン・配当金を得ることで、心理的な安心感を担保し、長期投資につなげていただきたいと思います。特に高配当株の中には、リーマンショックやコロナショックでも減配せずに配当金を出し続けている銘柄や、そのような不況でも増配をするような銘柄まであります。

2024年から始まった新NISAを使って投資を行っている人は多いかと思います。その上では積立投資枠にとしてはS&P500や全世界株を対象としたインデックスファンドを積み立てる方も多いかと思います。先述のようにインデックスファンドでは基本的には分配金は支払われません。「手の中の鳥理論」とは逆行し、「不確定なキャピタルゲイン(やぶの中の鳥)」を狙っている状態となります。このため、2025年以降のトランプ相場においては成長投資枠で高配当株投資を検討しましょう。ただし高配当株投資をするうえでも「ただ闇雲に利回りの高い銘柄を買っていく」というのはNGとなります。高配当株投資で重要なポイントは、「セクターの分散」「下落時でも安心して保有できる銘柄の購入」です。

まずセクターの分散についてですが、例えば高配当株ポートフォリオを組むうえで保有銘柄が「日本電信電話」「KDDI」「ソフトバンク」だった場合、セクターが全て通信業界となっています。このようなポートフォリオの場合、通信業界全体の不振や法律規制などが行われた場合、保有銘柄すべてが業績不振や株価下落に陥る可能性もあります。その結果として減配となり「手の中の鳥(インカムゲイン)すら得られない」という可能性もあります。実際に、通信業界においては2021年菅内閣の「携帯料金引き下げ」、「新規通信事業者として楽天の参入」により、各社株価は大きく下落しました。また、携帯料金の引き下げに伴い利益率も悪化しています。そのような事態を防ぐためにも高配当株ポートフォリオを組むうえでは、「5セクター以上」などに分散をすることが必要です。例えば日本の高配当株で、セクターを考慮したうえで高配当株ポートフォリオを組む場合には「通信・不動産建設・商社・金融・小売り」といったセクターの分け方が考えられるでしょう。それぞれの銘柄として代表的なものは「通信＝日本電信電話・ソフトバンク・KDDI」「不動産建設＝積水ハウス・長谷工コーポレーション」「商社＝伊藤忠・三菱商事」「金融＝三菱UFJ・三井住友」「小売り＝ヤマダHD・ツルハ」などが考えられます。

実際に業種を分けて高配当株を見つけるのはなかなか難しいと感じるかもしれません。ただし、moomoo証券では、「スクリーナー」機能を使えば、業種ごとに銘柄検索も行うことが可能です(アプリからでも可能)。このため、「このセクターで高配当株を探してみたい！」となった場合には、「指定の業種＋配当3％以上」といった条件を指定すれば、簡単に任意の業種の高配当株を見つけることができます。

　ではセクターを分散したとして、どのような銘柄を買えばいいのでしょうか？　特にボラティリティの大きいトランプ相場では、「急な下落でも狼狽せず安心して保有し続けられる銘柄」というのが重要です。例えば、下落で悲観相場の中でも配当を増やし続けてくれる実績がある企業ならば、仮に株価下落により資産額が減ったとしても、「どうせまた配当金が増えるから」と期待しながらホールドし続けられるでしょう。また、下落相場中に得られた配当金を元手に「下落相場で株価が下落し利回りが上昇した高配当株」をさらに買い増ししたくなるかもしれません。

　では「安心して持ち続けられる銘柄」というのは、どこに注目して選べばいいのか。私が重要視しているのは「①連続増配」「②売上高成長」「③営業利益成長」の3点です。まず①連続増配については、「配当を増やす余力」「株主への還元意識」「保有し続けることのメリット」を確認するために重要視したい部分です。特に連続増配年数については、コロナショックのような大きな下落相場を乗り越えた実績を重要視したいので、「5年以上」が一つのカギとなります。また米国株の場合には、株主還元意識が非常に高く、連続増配年数も長い銘柄が大きいため、「リーマンショック」「コロナショック」の2大暴落相場を乗り越えた実績のある「連続増配年数20年以上」を選んでいきましょう。日本の高配当株の場合には、連続増配ではなく「累進配当銘柄」というのを購入する選択肢も考えられます。「累進配当」とは、一定期間配当金を減配していない銘柄のことで、日本では「ライフコーポレーション」「日清紡ホールディングス」「アサヒグループホールディングス」など40年以上の長期にわたって「非減配」の銘柄も存在します。このような銘柄を買っておけば、急落相場でも安心してホールドし続けることが可能です。

　高配当株選びの重要ポイントの残りの2点、「②売上高成長」「③営業利益成長」については、長期の業績に対する視点となります。配当金を安定して出し続けるためには、企業としての業績成長を必要不可欠になります。高配当株銘柄の中には、業績は傾いているものの配当を無理して出している企業も存在します。そのような企業は、いずれ配当の原資となる利益を確保できず、減配してしまうことでしょう。そのような銘柄を避けるためにも、長期で成長傾向の銘柄を購入していただきたいと思います。そのうえで注目ポイントの「売上高成長」については、企業の事業規模の成長を見極めるために重要です。また、営業利益とは「売上高―(原価＋販売管理費)」のことで、実際に本業でどれぐらい稼ぐ力があるのかを表します。例えば売上が拡大していても、稼ぐ力が弱まっており、営業利益が下がり続けてしまうケースもあります。

　いままで高配当株を選びにおいて「①連続増配」「②売上高成長」「③営業利益成長」が重要ポイントという話をしてきましたが、「①連続増配」を満たせるような銘柄は、②③を満たす場合も多いです。また一方で、「②売上高成長」「③営業利益成長」を達成している銘柄は、おのずと①も満たしている場合が多いです。

　では、実際に①～③のポイントを満たしている銘柄はどのように見つければよいのでしょうか。「各企業のIR資料に目を通す」ということをやっていては日が暮れてしまいます。幸いなことに、moomoo証券のスクリーナーでは、「連続増配年数」「売上高年平均成長率」「営業利益年平均成長率」での検索が可能です。検索条件として「売上高年平均成長率」「営業利益年平均成長率」については、安定して5％以上成長を続けている企業を選ぶことが無難です。また、スクリーニング条件が「連続成長年数」ではないため、スクリーニングにヒットした銘柄は四季報情報などを見て、「毎年成長を続けているか」を確認するようにしましょう。

今回は「急落相場でも安心して保有し続けられる高配当ポートフォリオ」を組むために、「セクター分散」「銘柄選びの3ポイント」について解説しました。先述の内容を注意してmoomoo証券のスクリーナーを使い銘柄探しをすれば、簡単に高配当ポートフォリオが完成すると思います。ではポートフォリオを完成された後は、どのような心構え・付き合い方をすればいいのでしょうか。

まず相場に急落が来たときの考え方としては「そのまま保有＆配当金で買い増し」をしましょう。そもそも上記条件で検索した銘柄であれば、下落相場のなかでも業績を伸ばし配当も増やし続けることが期待できます。目の前の株価下落はノイズにすぎません。また、もし急落のタイミングで保有銘柄から配当金が振り込まれたのならば、絶好の買い増しチャンスとなります。インカムゲイン狙いなのであれば、急落相場での資産額減少は気にせず、「配当金がそのうち入る」ということを心の安定剤として、心穏やかに乗り切りましょう。間違っても「株価が下落してるから売らなきゃ」といった狼狽売りをせずに…。

高配当戦略において「急落相場でも狼狽売りをしない」というのは重要ですが、時には「売却するべきタイミング」も存在します。それが「高配当株選びの3ポイントを満たさなくなった時」「年末に保有銘柄が含み損を抱えている時」です。まず、高配当株選びの3ポイントを満たさなくなった時」についてですが、急落相場でも手放さずに高配当株を持ち続けられる理由として、「①連続増配」「②売上高成長」「③営業利益成長」が続いているからでした。ただし、購入した時点では3ポイントを満たしていたとしても、時代の移り変わりとともに企業の業績が悪化したり、減配してしまう場合もあります。このような場合には「急落でも手放さないでよい理由が消滅」したため、売却を検討しましょう。上場企業は3か月に一度決算発表で業績を開示するので、投資している企業の決算内容はそのタイミングで確認するようにしてください。逆に決算発表のない時期の株価の上下については、よっぽどのことがない限り、無視してもよいです。

また高配当株を手放すべきタイミングの2つめとして、「年末に保有銘柄が含み損を抱えている時」です。高配当投資を実践する上では、銘柄によっては「業績などは悪化していないものの、含み損」といったこともあるでしょう。含み損になる原因は、「買ったときの株価水準が高すぎた」「株式市場全体の下落に巻き込まれている」などがあげられますが、「高配当株選びの3ポイント」を満たし続けているのであれば問題はありません。ただし、もし「年末に含み損」という状態であれば、一度売却を検討しましょう。投資の世界には「損出し」という作業があります。「損出し」とは、年末に含み損を抱えている銘柄については売却することで損失を確定させ、年内の確定利益(売却益・配当金)と相殺し税金を取り返す作業のことです。高配当株投資の場合には、1年間を通して配当金が入り続けるため、基本的には投資収支が黒字となり税金を支払うことになります。もし年末に含み損の銘柄があった場合には、配当金に課税された税金を取り戻すためにも、損出し作業のための売却を行いましょう。また、もし売却した銘柄が「高配当株選びの3ポイント」を満たし続けているのであれば、売却して得た現金で再び同じ銘柄を　買い戻してもかまいません。

高配当株投資においては、基本的には株価の上下があっても放置で構いません。ただし3か月に一回の決算内容を確認したり、年末の損だしなどを行い、定期的なメンテナンスはするようにしましょう。

高配当株戦略は、「業績・増配実績をもとに投資」が基本です。ただせっかくこれから投資をするならば「2025年の時流にあったテーマの銘柄を選びたい」というのが個人投資家の本音でしょう。では2025年、日本株において注目のテーマはなんでしょうか。

　まず注目テーマの一つとしては「防衛関連銘柄」です。2024年は石破首相が就任しましたが、石破首相はかねてより「防衛力強化」に前向きな政治姿勢です。また、今後防衛増税により財源が確保されることから、防衛関連銘柄には国費がつぎ込まれることでしょう。投資の世界でも「国策に逆らうな」という言葉があるように、このような政府の方針には順張りで投資をしていくほうが吉といえます。

　二つ目の注目テーマは「金利上昇」。2023年以降インフレが始まり、長く続いたデフレからの脱却となりました。また日銀も実質的な利上げに踏み切り、今までのマイナス金利・ゼロ金利が終了し、「金利のある世界」が到来しました。またこの利上げについては、今後も物価上昇などを鑑みながら進められていく予定です。このため「金利上昇」によって恩恵を受ける金融・銀行株などは要注目です。

　「防衛関連」「金利上昇」などの注目テーマについて、個別の銘柄を探すのは難しいとおもうかもしれません。ただmoomoo証券のスクリーナー機能には、テーマ別での検索も可能です。先述した「高配当株選びの3ポイント」に加え、時流に乗ったテーマの銘柄を選ぶことで、インカムゲインだけではなく、キャピタルゲインも狙ことが可能です。

　今回は2025年を見据えた投資戦略ということで、高配当株投資に注目しました。ただし、今回紹介した高配当株選びのポイントやメンテナンス方法については、2025年だけではなく永久的に使えるようなメソッドとなります。実際に私自身、2022年3月に早期リタイアしてからはインカムゲイン狙いの投資方針となり、今回紹介したメソッドを愚直に実践しています。ぜひ、皆さんも高配当戦略を実践しながら、不労所得を築いていただければと思います。