グローバルX 2025年の見通し💹

グローバルXでは、昨年と同様に経済成長は上振れし、市場は今後も上昇傾向を辿ると見ています。また、市場規模の拡大や利益率のさらなる改善のほか、企業業績の継続的な伸びによって株式のバリュエーションはさらに押し上げられる可能性があります。対照的に、金利変動の可能性を考慮すると債券は不安定な状態が続くと見られ、戦略の差別化を模索する必要がありそうです。

✓ 2024年の経済成長は、好調なサービス・セクターと巨大ハイテク企業による設備投資の伸びに牽引されて市場の予想を上回りました。

✓ 減税、関税引き上げ、移民の減少、景気刺激策の強化のほか、規制緩和による潜在的なトレードオフと正味の影響を考慮すると、経済の不確実性は高止まりする可能性があります。

✓ 2025年については、米国の競争力と関連し、株価が妥当な水準にあると思われる成長テーマに焦点を当てます。インカム投資家については、エクイティ・インカム戦略が潜在的な金利変動の影響を軽減する助けになりそうです。

株式とリスク資産は再び良好なパフォーマンスをあげる素地を備えている可能性もありますが、独自の経済状況と政策環境によって2025年にはもっとターゲットを絞り込んだアプローチが機能する可能性があります。米国の競争力に関連するいくつかの主要なテーマに沿ったアロケーション戦略が有効だと考えています。

🏗️インフラ開発：

米国の競争力に関するストーリーの最重要事項は、進行中であるインフラストラクチャーの復興です。建設会社、設備会社、素材会社はインフラ関連政策の恩恵を受けてきており、今後数年にわたって約7,000億ドルにのぼる追加支出の恩恵を受ける見込みです。ここ数年の好調な業績にもかかわらず、これらの企業はS&P500指数構成銘柄を下回るバリュエーション水準で取引されています。また、こうした従来型の活気のない業界は新しいテクノロジーと手法を採用しつつあり、利益率の向上を推進する可能性があります。

🛡️️防衛およびグローバル・セキュリティ：

相互に関連した紛争が世界で相次ぎ、米国とその同盟国にとって新たな課題になっています。各地で増大する紛争の脅威は、異例かつ長引く可能性が高いと見られ、物理的領域や仮想領域全体での新しい戦術や技法、テクノロジーの採用に繋がる可能性があります。2022年に総額2兆2,400億ドルに達した世界の防衛支出は、2025年には年率で5%増加すると予想されています。防衛関連企業の収益は10%近く増加し、利益率も5.2%から7.6%に改善するとの予想です。軍艦や戦闘機など、従来の防衛プラットフォームに比べると、AIやドローンなど、生産工程におけるオートメーションの拡大と結合した比較的低コストのソリューションによって収益性は今後も向上すると見込まれています。

オンショア生産と米国の製造業を強化する施策では、オートメーションの拡大が必要不可欠になりそうです。2025年は、ソフトウェア企業やサービス企業がこれらのテクノロジーを収益化させる最初の年になると見ています。2025年の売上と利益率の予想はS&P500指数を上回っていますが、同じようなPER（株価収益率）で売買されています。データセンターはこれらのテクノロジーを確実に稼働させるパズルのもう1つのピースです。巨大ハイテク企業は、データセンター開発に関する支出を2024年の2,130億ドルから2025年には2,500億ドルに増額すると予想されています。2024年には売上が伸び悩みましたが、ロボティクスとモノのインターネット接続ハードウェアの販売も加速すると予想しています。

⚡エネルギー自給と原子力：

エネルギー需要はAIの登場前から大幅な増加が予想されていましたが、AIが登場した今はその予測はさらに引き上げられています。化石燃料は今後もエネルギーミックスに欠かせませんが、増加する需要を満たすには費用効率が良く、環境に優しい代替エネルギーが極めて重要です。巨大ハイテク企業の多くが既存の設備の活用や小型原子炉（SMR）の建設計画を発表するなど、ハイテク・セクターの関心は原子力エネルギーに向けられています。米国以外では、日本、ドイツ、オーストラリアも原子力容量を拡大し、ウランに対する旺盛な需要を生み出す可能性があります。

インカム投資家は、政策の不確実性と潜在的な金利変動を考慮し、2025年に向けてもっとターゲットを絞り込んだアプローチの採用を望む可能性があります。多くの債券は、長期債を筆頭に、金利が激しく変動する環境ではアンダーパフォームするおそれがあります。金利の不確実性に対する感応度を最小限に抑えるために、エクイティ・インカム戦略がソリューションになると考えられます。

🪙カバード・コール戦略：

原資産である株式のオプションを売却する戦略によって、金利変動の影響を限定しながら、適度に安定したインカムを生み出すことができます。これらの戦略は、コール・オプションを売ってプレミアムを回収し、収益として分配します 。原資産の価値は指数とともに変動するため、間接的にボラティリティの影響を受けますが、これらの戦略は債券のように金利変動リスクに直接晒されることはありません。金利変動によって株式市場のボラティリティが上昇する限りにおいて、コールから回収したプレミアムを増加させ、収益を最大化することが多くあります。

マスター・リミテッド・パートナーシップ（MLP）はパイプラインなどのエネルギー・インフラ資産で、金利変動の影響を直接受けることなく収益を生み出すことができます。一般的に、これらの資産は安定した配当を支払います。多くのパイプライン企業とインフラ関連企業は長期の供給契約を結んでキャッシュフローを安定させています。原資産の価値は原油価格と連動する可能性がありますが、MLPはコモディティの抽出や所有を行わず、それらを移動させるだけであるため、一般的には原油価格との相関は低くなっています。また、コモディティやエネルギー・インフラなどの実物資産はインフレ・ヘッジのように扱われることがよくあります。

🏦優先証券：

優先証券は、資本構成では普通株式より上位に位置し、債券よりも下位に置かれています。債券とは異なり、投資家への配当支払は契約で保証されてはいませんが、配当は通常の株主に支払われる前に支払われなければなりません。優先証券は額面価額で発行され、支払体系が予め決められているため、金利変動の影響を受ける可能性があります。しかし、債務よりもリスクが高いため、比較的高い配当を支払うことができます。大半の優先証券の発行体は銀行で、純金利収入と結び付いた定期的なキャッシュフローを有しています。金融セクターにおける規制緩和と小規模企業に対する融資が加速する可能性を考慮すると優先証券は魅力的な収益オプションの1つになり得ます。