日経平均「近く３万円割れも」？　海外勢の動きやジャクソンホール会議に警戒

日本取引所グループが24日発表した投資部門別売買動向によると、先週（14～18日）は海外投資家が7415億円の現物株を売り越した。海外勢の売り越しは８週ぶりとなり、警戒が広がっている。テクニカル指標からも近いうちに日経平均株価が３万円を割れるとの見方を強く示す市場関係者が出ている。

ニッセイ基礎研究所の井出真吾チーフ株式ストラテジストは22日のリポートで、 海外投資家の買いの勢いが6月下旬以降弱まったことや米国の「AIバブル」がはじけることによるリスクなどを勘案し、「日経平均が近いうちに３万円を割る展開も想定しておく必要がありそうだ」と指摘する。

井出氏は、今晩（25日）のジャクソンホール会議でのパウエルFRB（米連邦準備理事会）議長の講演への警戒も呼び掛ける。昨年のジャクソンホール会議では、パウエル氏のタカ派姿勢を受け、米国株は10月に安値をつけるまで15％近く下落。今回も市場の金利政策への見方がパウエル議長の意に反すれるとすれば、「当時よりも割高な米国株の下落率は15％を超える恐れもある」と強調する。

みずほ証券の中村克彦マーケットストラテジストも、「日経平均は今後3カ月で3万円を割れる場面もある」（18日付日本経済新聞）との予想を示している。日経平均より堅調な東証株価指数（TOPIX）を軸にみており、2221ポイントを下回り「ダブルトップ」と呼ばれる軌跡が完成すれば、日本株への売りに弾みが付くという。

日経平均では短期の5週移動平均線が13週線を上から下に突き抜ける「ミニデッドクロス」はすでに発生している。大和証券の木野内栄治チーフテクニカルアナリストは、このデッドクロスに加え、「逆カップウィズハンドル」と呼ばれる1987年のブラックマンデーなど歴史的な大暴落前夜に出るシグナルに似通ったチャートが出ていることに注目しているという。

楽天証券経済研究所の土信田雅之シニアマーケットアナリストも下落加速に警鐘を鳴らす。同氏はブルームバーグの取材に対し、日経平均は13週線を上回れば戻りが継続しやすいが、「もし越えられなければ13週線が上値抵抗のリターン・ムーブとなって下げが加速しやすくなる可能性がある」としていた。本日25日終値ベースでの週足は13週線を超えることができなかった。

25日の東京株式市場はジャクソンホール会議を夜に控え、米半導体エヌビディアの好決算を受けた前日のハイテク株の上昇を打ち消し、日経平均は前日比662円安（2.1％安）の大幅下落となった。一方、ハイテク株との相関が低いTOPIXは0.9％安にとどまり、下げ渋った。