【34年半ぶりTOPIX最高値】を牽引した大型株!まだ上昇余地が大きい銘柄は?
4日にTOPIX(東証株価指数)が約34年半ぶりの史上最高値を更新した。一時、初の2900台となる2900.91を付け、バブル絶頂期の1989年12月18日の2886.50を上回った。終値も2898.47となり、1989年の同日の最高値(2884.80)を更新した。
日経平均株価はことし2月に最高値を更新していたが、TOPIXは4カ月以上遅れてのバブル期超えとなった。
主要株を単純平均している日経平均株価と比べて、時価総額に基づいてウエイト付けされているTOPIXへの影響力が強いのは、時価総額の大きい大型株だ。今年に入ってからTOPIX上昇寄与度の高い上位20銘柄について、まだ上昇余地があるのか、アナリスト評価に基づいて確認する。
日経平均株価はことし2月に最高値を更新していたが、TOPIXは4カ月以上遅れてのバブル期超えとなった。
主要株を単純平均している日経平均株価と比べて、時価総額に基づいてウエイト付けされているTOPIXへの影響力が強いのは、時価総額の大きい大型株だ。今年に入ってからTOPIX上昇寄与度の高い上位20銘柄について、まだ上昇余地があるのか、アナリスト評価に基づいて確認する。
年初来騰落率は大型株が圧倒
7月3日までのTOPIXの年初来騰落率が21.4%であるのに対し、時価総額と流動性が高い上位30銘柄で構成するTOPIXCore30の年初来騰落率は28.5%と大きく上回っている。一方、上位500銘柄を除いた小型株で構成するTOPIXSmallの年初来騰落率は13.0%に留まっており、2倍以上の開きがある。
7月3日までのTOPIXの年初来騰落率が21.4%であるのに対し、時価総額と流動性が高い上位30銘柄で構成するTOPIXCore30の年初来騰落率は28.5%と大きく上回っている。一方、上位500銘柄を除いた小型株で構成するTOPIXSmallの年初来騰落率は13.0%に留まっており、2倍以上の開きがある。
TOPIX上昇寄与度の高い企業と業種は?
今年に入ってからTOPIX上昇寄与度が最も高いのは、TOPIXに占めるウエイトが最も高い、つまり時価総額の最も大きい $トヨタ自動車 (7203.JP)$。ただ、自動車メーカーでランクインしたのはトヨタ1社のみで、これに次ぐ $本田技研工業 (7267.JP)$は22位(上昇寄与度1.07%)となっている。
上位20位に入った銘柄が多い業種は、3メガバンクや保険3社が入った金融や、5大商社のうちの4社が名を連ねた商社だ。また、 $東京エレクトロン (8035.JP)$や $ディスコ (6146.JP)$などの半導体関連も多く、 $ソフトバンクグループ (9984.JP)$も含めて、上位20社のうち大半を金融(銀行・保険)、商社、半導体関連で占めている。
上位20位に入った銘柄が多い業種は、3メガバンクや保険3社が入った金融や、5大商社のうちの4社が名を連ねた商社だ。また、 $東京エレクトロン (8035.JP)$や $ディスコ (6146.JP)$などの半導体関連も多く、 $ソフトバンクグループ (9984.JP)$も含めて、上位20社のうち大半を金融(銀行・保険)、商社、半導体関連で占めている。
アナリスト評価に基づく上昇余地は?
寄与度1位のトヨタ自動車は7月3日までの年初来騰落率が30%に留まっており、アナリスト18人による平均目標株価まで11%の上昇余地がある。3日時点のRSI(14日)も「買われ過ぎ」には至っていない。
銀行や保険は金利上昇を受けた足元の買いが強く、アナリスト評価に基づく上昇余地は小さい。RSIでも「買われ過ぎ」サインが出ている銘柄が目立っている。
また、年初来の騰落率が140%に上っている $三菱重工業 (7011.JP)$は、RSIが「買われ過ぎ」となっている。 $日立製作所 (6501.JP)$や $リクルートホールディングス (6098.JP)$もRSIが「やや買われ過ぎ」まで高まっている。
一方で、商社や半導体関連は、アナリスト評価に基づく上昇余地が比較的大きい。東京エレクトロンと $三井物産 (8031.JP)$の3日終値はアナリストによる平均目標価格との乖離率が10%超あり、三井物産のRSIは50を下回っている。 $第一三共 (4568.JP)$もアナリスト評価に基づく上昇余地が9%あり、RSIも「買われ過ぎ」まで余地がある。
銀行や保険は金利上昇を受けた足元の買いが強く、アナリスト評価に基づく上昇余地は小さい。RSIでも「買われ過ぎ」サインが出ている銘柄が目立っている。
また、年初来の騰落率が140%に上っている $三菱重工業 (7011.JP)$は、RSIが「買われ過ぎ」となっている。 $日立製作所 (6501.JP)$や $リクルートホールディングス (6098.JP)$もRSIが「やや買われ過ぎ」まで高まっている。
一方で、商社や半導体関連は、アナリスト評価に基づく上昇余地が比較的大きい。東京エレクトロンと $三井物産 (8031.JP)$の3日終値はアナリストによる平均目標価格との乖離率が10%超あり、三井物産のRSIは50を下回っている。 $第一三共 (4568.JP)$もアナリスト評価に基づく上昇余地が9%あり、RSIも「買われ過ぎ」まで余地がある。
ーmoomooニュースMark
出所:Bloomberg、moomoo
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