「マグニフィセント・セブン」は時代遅れ!? 2025年「BATMMAAN」に注目、上昇余地60％超の銘柄も

米株の「BATMMAAN」が登場。米投資情報サイトのマーケット・ウオッチは先週、人気映画「バットマン」のタイトルに似た新しい造語を使った文章を掲載した。同社が「マグニフィセント・セブン」にブロードコムを加えて「BATMMAAN」という造語を生み出した。「BATMMAAN」は、以下の企業大手8社の頭文字から構成されている。B：ブロードコム、A：アップル、T：テスラ、M：マイクロソフト、M：メタ・プラットフォームズ、A：アマゾン・ドット・コム、A：アルファベット、N：エヌビディア。

米半導体製品大手ブロードコムがQ4に主に半導体事業がけん引して大幅増収となった。同社も24年11月-25年1月期は売上高がさらに伸びるとの見通しを示した。好決算を受け、株価は19％超急騰し、時価総額は1兆ドルを突破した。12月月初来でブロードコムが50％以上続伸し、ウオール街も人工知能（AI）で2025年の有望銘柄リストに指定した。

一部のアナリストは、同社を「次のエヌビディア！」とし２０２５年に所有すべきＡＩチップ株として推奨している。大手ＩＴ企業が単一サプライヤーへの依存度を減らそうとしている中、エヌビディアよりも同社の方が２０２５年に投資家にとって大きな利益をもたらす可能性が高いという。マイクロソフト、アマゾン、アルファベット、メタなどの大手ＩＴ企業は、エヌビディアのＧＰＵを大量に買い占めていたが、供給の多様化を図るために独自にＡＩアプリケーション用のカスタムチップを開発し始めている。ブロードコムは現在AIチップの顧客として、 $アルファベット クラスC (GOOG.US)$、 $メタ・プラットフォームズ (META.US)$、TikTokの親会社であるバイトダンス、OpenAIを含む6社獲得しており、経営陣はこれらの顧客は２０２７年までにネットワーク化されたクラスターにそれぞれ１００万個のＡＩチップを導入する予定だという。

株主還元を重視、14年連続で配当増加
また、ブロードコムのもう一つの魅力はバットマンの中で最も高い配当利回りだ。投資戦略を考える際には、企業の配当政策を参考することが重要だ。エヌビディアは四半期ごとに配当を支払っている。最近（12月27日）の1株当たり配当金は0.01 USDで、過去12か月の配当利回りは0.03%だ。それに対しマイクロソフト、グーグルとアップルの配当利回り (直近12か月) はそれぞれ0.72%、0.21％と0.4％。テスラとアマゾンは現在配当を実施していない。

一方で、ブロードコムは、株主への利益還元を重視した配当政策を採用している。ブロードコムの年間配当額は合計で約21.00ドルとなり、配当利回りは約1.02 ％。さらに、同社は14年連続で配当を増やし、15年間配当を継続している実績がある。 高配当により、投資者は定期的かつ予測可能な収入を得ることができる。また、市場が不安定で株価が下落しても、高配当による収入がある程度の安心感を提供する。ウォールストリートは、ブロードコムのキャッシュフローが良い状態により、将来的に配当の増加も期待される。

31日終値は231.84ドルで、ウオール街の最高目標株価と比べて14％の上昇余地がある。

バットマン8社の来年の業績予想を分析してみると、将来性と利益面でエヌビディアが引き続き優位に立つと予想される。

ブロードコムとの提携を強化するビッグテック企業からの注文が増加する一方で、エヌビディアのAI半導体市場シェアはわずかに減少したが、依然として90%を占めている。エヌビディアのCEO、ジェン・スン・フアン氏は「Hopperの需要は来年まで、間違いなく2025年の最初の数四半期は続くだろう。その間、エヌビディアは翌四半期が前四半期よりも多く出荷するだろう。そして、その次の四半期には、最初の四半期よりも多くのBlackwellを出荷することになろう。」と述べた。バリュエーションは12カ月先予想PER（株価収益率）が54.44倍で、過去2年平均の38.9倍、過去5年平均の40.8倍を上回る。中長期的な投資妙味は変わっていないと言えよう。

31日終値は134.29ドルで、ウオール街の最高目標株価と比べて64％の上昇余地がある。

ブロードコムとエヌビディアへの投資リスクは、各国の規制と中国依存度に関連する。ウォール街では「2025年のトランプ政権で、中国に対するAI半導体輸出規制が強化される場合、両社の売上が減少し、株価が不安定になる恐れがある」と警告した。

グーグルが12月に新しい最先端の量子コンピューターチップ「ウィロー」を発表した。テクノロジー業界が長年夢見てきた、商用化可能な量子コンピューティングの実現に向けて一歩前進した格好だ。量子コンピューターが実用化されれば交通渋滞の解消や医薬品の開発、ビッグデータの解析、人工知能（ＡＩ）の開発などに大きな進展をもたらすといわれている。

また、同月、グーグルが初のAI推論モデル、「Gemini 2.0 Flash Thinking」を発表した。「Gemini 2.0 Flash Thinking」は、OpenAIの「o1」モデルと同様のスローシンキングアプローチを活用し、「思考プロセス」全体を深く可視化することができる。アルファベットにとって、次なる12ヶ月は、AI分野での優位性を確立する重要な期間となりそうだ。

31日終値は189.3ドルで、ウオール街の最高目標株価と比べて27％の上昇余地がある。

トランプ氏が大統領選に勝利した以来、テスラ株は急上昇の勢いに乗り、投資家の熱狂が高まっている。特に11月5日の選挙日から現在まで、株価は60%以上上昇している。アナリストによると、今後3年間は電気自動車のスマート化が進展する重要な時期であり、 $テスラ (TSLA.US)$がその中心的な牽引役であるとされている。2025年に、予定されている「監視なし（unsupervised）」のFSD（完全自動運転）が世界的に大きな転換点を迎える見込みで、それによって新エネルギー車業界が本格的にスマート化時代へと突入することが期待されている。また、電気自動車のスマート化は、ロボットや無人機など、多くの付加価値を生む派生分野を拡大させるだろう。

12月31日終値は403.84ドルで、ウオール街の最高目標株価と比べて28％の上昇余地がある。

メタは過去1年間で株価が66%上昇し、「BATMMAAN」グループの中でエヌビディアやブロードコムに次ぐパフォーマンスを示した。JP モーガンのアナリストは、メタの成長を支えるいくつかの要因に焦点を当てている。最近の人工知能（AI）技術の進歩、メッセージングアプリの発展、そして長期的には拡張現実（XR）の研究が含まれる。特に、メタはAIへの大規模な投資を行っており、広告の自動最適化を強力に推進し、驚くべき費用対効果を実現できるようになった。さらに、創造的なコンテンツが広告効果の約半分を占める一方で、AIモデルの改善は近い将来に業績を向上させる可能性があると考えられる。

12月31日終値は585.51ドルで、ウオール街の最高目標株価と比べて39％の上昇余地がある。

ウォール街、及び米大手調査会社のアナリストらは、iPhone事業の収益が2025年に反転するとの見方を示した。ウェドブッシュのアナリストダン・アイブス氏は調査リポートで、米アップルが2025年に成長の黄金期に入るとの見方を示した。人工知能（AI）を原動力とするスマートフォン「iPhone（アイフォーン）」の複数年にわたる買い替えサイクルが追い風になるが、ウォール街はまだその価値を十分に評価していないとした。同アナリストはアップルの目標株価を300ドルに設定、潜在的な時価総額4.5兆ドルを示唆し、「アウトパフォーム」の評価を維持している。

12月31日終値は250.42ドルで、ウオール街の最高目標株価と比べて30％の上昇余地がある。

アマゾンは世界最大のクラウドコンピューティング提供者だが、最近マイクロソフトやグーグルとの競争で苦戦している。この状況を変えるため、アマゾンは人工知能計算分野での開発を加速している。報道によると、アマゾンは新しいAIモデル「Amazon NOVA」を発表し、Anthropicと共同で大規模なAIスーパーコンピュータを開発中。さらに、2025年末には現在のモデルよりも4倍高性能な次世代チップ「Trainium 3」をリリースする予定。アップルも「Trainium 2」チップを使って自社のAIをトレーニングしている。ジェフリーズのアナリストは、アマゾンがクラウド市場で50％以上のシェアを持ち、将来に高い収益をもたらす可能性があるとしている。

12月31日終値は219.39ドルで、ウオール街の最高目標株価と比べて32％の上昇余地がある。
米マイクロソフトが3日に、データセンターに計800億ドル（約12兆6000億円）を投資すると発表した。ブラッド・スミス副会長はブログで、「ＡＩの革新と活用に不可欠な基盤となる大規模なインフラ投資」によるものだと指摘した。同社のナデラＣＥＯも前四半期の決算発表会で「私たちのAI事業は、次の四半期に年間収益が100億ドルを超える見通しで、当社の歴史のマイルストーンを最も早く達成する事業になる」と述べた。一部のアナリストは生成型AIへの大規模な資本投資により、マイクロソフトの将来の見通しが市場に過小評価されていると考えている。

12月31日終値は421.5ドルで、ウオール街の最高目標株価と比べて30％の上昇余地がある。