半導体製造装置メーカー“７日の日足で長い陰線”――――来週は米国２月CPI発表・日本では春闘集中回答日→バリュー株優位となるか

３月８日の東京株式市場は売り買い交錯の展開となりました。米国における半導体関連株大幅続伸を受けて、東京市場でも半導体関連株に買いが先行しました。しかし、主力半導体製造装置メーカーは昨日７日の日足に、そろって長い陰線を引いています。短期的には需給のしこりを作ったとの観点から、上昇は抑制されました。

３月１２日に米国で２月の消費者物価指数（CPI）が発表されます。１か月前、２月１３日の１月CPI発表時、金利上昇・株安となった経緯があります。２月１３日のNYダウは１．３％下落、ナスダック指数は１．８％下落でした。同日の１０年債利回りは４．３１％（前日比＋０．１４％P）に上昇しました。

１月CPIの内容を以下に示します。（カッコ内は、昨年１２月分です）

1月CPI（前年同月比）
総合＋3.1％（＋3.4％）
コア＋3.9％（＋3.9％）

（前月比）
総合＋0.3％（＋0.2％）

１月CPIでは、コア物価指数の「前年同月比上昇率」が３．９％となりました。「物価上昇率の高止まり」と捉えられました。

２月２９日に発表された１月PCE価格指数では、「コア物価指数」の伸び率は前年同月比＋２．８％、前月比で＋０．４％となりました。CPIもPCE価格指数も１月の上昇率はともに「前月比＋０．４％」です。

となると、１２日発表の２月消費者物価指数では、コア物価指数が「前月比＋０．４％」を下回るかどうか、注目点になります。

来週１３日は、春闘の集中回答日です。翌週発表の金融政策決定会合の内容に影響を与えます。「賃金上昇→金融政策変更」の流れが強まれば、東京市場ではバリュー株（低PBR銘柄）が優位の展開になると考えます。

ラジオNIKKEI解説委員 鎌田伸一

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