ビッグテック企業の売上高内訳を徹底比較！最大の稼ぎ頭は？

過去2週間、ハイテク企業が相次ぎ決算を発表。テック株の業績は決して悪いとは言えないが、業績ガイダンスや経済見通しの不透明感も強いそうだ。

一方、ブラックロックは、「ハイテク企業たちは最も強固な基盤を持ち、FRBの引き締め政策の試練に十分耐えることができ、今後の株価上昇に引き続き強気である」とコメントした。

各社の決算によると、ハイテク企業5社である $アップル (AAPL.US)$、 $マイクロソフト (MSFT.US)$、 $アルファベット クラスA (GOOGL.US)$、 $アマゾン･ドットコム (AMZN.US)$、 $メタ・プラットフォームズ (META.US)$は第3四半期（7月〜9月）だけで合計で約4000億ドルの売上高を計上、マレーシア2022年の年間GDP（4063.06億ドル）弱にあたる。

各社具体的な事業を分析すると、クラウドサービスやAI関連の割合が増え、ハイテク企業の潜在力も示している。

マイクロソフト、グーグル、アマゾンのクラウド事業を見ると、成長率は以前に比べてやや鈍化しつつある。需要減退に対応するため、3社はそれぞれクラウドに人工知能を導入し、新たな「セールスポイント」となった。

Metaは、AIを活用して、インターネット広告事業売上高が前年同期比24％増の336.43億ドルと達成、総売上高の98.5％以上を占めている。

時価総額トップのアップルは、決算説明会で「生成AIの開発に責任をもって取り組んでいる」とティム・クックCEOが発言した。ブルームバーグの報道によると、アップルは積極的に製品にを導入する道を探し、AIに年間約10億ドルを投資する計画もあった。

また、アナリストによると、他のハイテクと異なり、アップルの戦略は「垂直統合」と「ハードウェアとソフトウェアの組み合わせ」だという。よりスマートなSiri、ハードウェアやデバイスなど、AIを自社エコシステムとアプリケーションに統合し、「AIをどこでも使えるようにする」こそはアップルの野心だろう。