米国株 vs 9月の呪い！宿命に打ち勝てるか？9月の投資法は
世界市場は波乱の1ヵ月を終えた。先月、米労働市場の急激な減速の兆しが景気後退への懸念を引き起こし、円キャリー取引の影響が暴落に拍車をかけた。その後、米経済の堅調な成長を示すデータが投資家の不安を和らげた。これにより、先週の $NYダウ (.DJI.US)$は再び過去最高値を更新し、 $S&P 500 Index (.SPX.US)$もその水準に迫っている。
しかし、8月の反発はそれ以前とは大きく異なっていた。過去1年半にわたり市場を牽引してきた「マグニフィセント・セブン（M7）」は、低迷から完全には回復していない。一方、投資家が利下げへの期待により、金利敏感株や高配当株に殺到したため、生活必需品、不動産、ヘルスケアの順で、8月のS&P500で最もパフォーマンスの良かったセクターとなった。
ここ数年、9月は株式市場にとって苦難の月であった。1990年以降、S&P500種株価指数は9月に平均1.04%の下落を記録し、上昇で終わる確率は47％に過ぎない。この季節的な影響は近年特に顕著で、S&P 500種指数は過去4年（2020-2023年）の9月にはそれぞれ3.9％、4.8％、9.3％、4.9％の下落を記録している。
9月が株式市場の低迷月となる理由については、いくつかの推論がある。
まず、欧米が夏休みを取る傾向があり、夏休みから戻った投資家は、ポートフォリオの防御的な配置を再評価する傾向がある。企業は来年度の予算編成に策定し、コスト削減の方法について議論を進める。また、第3四半期が終わりに近づくにつれ、投資信託は損失銘柄を四半期報告書に記載されるのを避けるために9月末に売却したり、利益を確定するために利益銘柄を売却したりする可能性がある。
LPLフィナンシャルのチーフ・テクニカル・ストラテジスト、アダム・ターナークイスト氏は「指数は月前半では横ばいの傾向があり、月末に損失が累積し始める傾向がある」と語った。
Interactive Brokersのストラテジスト、Steve Sosnick氏は、「投資家は季節的に厳しい時期入り、同時に多くの好材料はすでに織り込み済みだ」と指摘。一方、ウォーレン・バフェット氏などの大物投資家は株式を売却し続けている。
しかし、今年は様相が異なるようだ。選挙の年と9月利下げの可能性が、9月の市場パフォーマンスに新たな可能性をもたらすため、投資家はボラティリティからポートフォリオを守る方法を求めている。
●大統領選挙年
歴史的に見ると、大統領選挙年の9月は株式市場に対して比較的マイナスの影響が少ない。第二次世界大戦以降の選挙年において、 $NYダウ (.DJI.US)$は9月に平均0.58％の下落を記録しており、非選挙年の平均下落率1.37％より大幅に低い。SoFiのヤング・トーマス氏は、選挙年にはボラティリティのピークが9月末ではなく10月中旬に来ると説明。市場は来週行われるハリス氏とトランプ氏の初の直接対決に注目しており、両氏は9月10日にABCニュースが主催する討論会に参加する予定。
●9月利下げの可能性
この9月、投資家の関心は17-18日の2日間にわたって開催される米FOMCの決定会合に集中しており、FRBが金利決定を発表する前に、投資家にとって少なくとも2つの重要な疑問が残されている。一つは、FRBが25bpかそれとも50bpの利下げを行うかという点だ。投資家は今後のFRB理事の講演や8月の雇用統計を含むデータから手がかりを得ることができるだろう。今週金曜日に発表される雇用統計に加え、9月11日と12日には8月の消費者物価指数（CPI）と生産者物価指数（PPI）が発表される。
現時点では、FRBが「ソフトランディング」を実現しつつあるとの見方があり、この期待は株価にもある程度反映されている（米国株は8月初めの下落後に反発している）。しかし、投資家の予期している9月利下げは、ますます「ニュースで売り」（sell the news）イベントになりそうだ。
もう一つは企業が他の方法で成長を実現し、FRB利下げに対する投資家の依存度を低減できるかどうかという点だ。直近の最も重要なデータポイントとしては、先週発表された $エヌビディア (NVDA.US)$の決算だ。決算発表後のエヌビディアの株価の下落は、予想されていたほど市場全体に影響を与えなかった。これは、人工知能（AI）の長期的な成長ストーリーは依然として健在であるが、過度な期待に応えるにはもはや不十分であることを示しているとチャールズ・シュワブが指摘。
とはいえ、株価を押し上げる可能性のあるイベントが数多く控えている。
●強気の市場の幅か、それとも弱気のテクニカルか？
市場の幅は第2四半期における「マグニフィセント（M7）」の支配から顕著に改善している。バンク・オブ・アメリカのデータによると、6月以降、米国株の約70％がS&P500をアウトパフォームしている。実際、7月初旬以降、M7銘柄は全体で10.2％下落している一方、S&P500の他の493銘柄は4.1％上昇している。
一方、先週金曜日に史上最高値で引けたダウ平均の最近の好調について、カーソン・グループのチーフ・マーケット・ストラテジスト、Ryan Detrick氏は面白い点を指摘している。
「1900年以来、米国経済は22.4％の確率でリセッションに陥っているが......ダウが史上最高値を更新した6ヵ月後には、不況に陥った確率はわずか8.9％だった？」とRyan Detrick氏。
Interactive Brokersのストラテジスト、Steve Sosnick氏は、市場のボラティリティが再び急上昇する可能性があるため、投資家は $恐怖指数 CBOE Volatility S&P 500 (.VIX.US)$の下落で買い入れることで利益を得ることができると述べている。「VIX恐怖指数が15前後、もしくはそれ以下に下がった場合、私は『ボラティリティを買う(buying volatility)』戦略を採用するだろう。また、現金が約5％の利回りをもたらすうちにその利益を享受し、同時により価値志向の株式、特にキャッシュフローが豊富で比較的高い配当を支えることができる株式に注目する」と述べた。
●ボラティリティ取引戦略
欧米諸国では夏季休暇を取る傾向があり、これにより6月から8月の取引量は平均を下回り、ボラティリティも低くなることが多い。休暇が明けると、ポートフォリオ・マネージャーやトレーダーは投資ポートフォリオのリバランスを行い、一部のポジションを解消して新たなポジションを保有するスペースを確保する傾向がある。このような集中したポジション調整期間は、市場のボラティリティを増加させることが多い。歴史的にVIX指数は8月から上昇し始め、10月にピークに達することが一般的である。
シティグループが1928年以降のデータを分析し、S&P500指数の9月の平均ボラティリティは8月よりも1.5ポイント高く、10月にはさらに2.5ポイント高くなることが判明した。
足元では、ウォール街の「VIX恐怖指数」は15まで低下している。一部のアナリストは、S&P500の短期インプライド・ボラティリティがピークから大幅に減少しているため、VIX指数が15前後またはそれ以下に低下した際に、投資家がボラティリティの上昇に賭けてポートフォリオのリスクをヘッジすることができると指摘している。この賭けは、Single-legオプションや低コストのヘッジツールであるVIXコールスプレッドを使用して行うことができる。
VIXコールスプレッドは、同じ満期日を持つ低い行使価格のVIXコールオプションを購入し、高い行使価格のVIXコールオプションを売却する戦略だ。この戦略により、投資家はVIXの上昇から利益を得ることができる一方で、権利行使価格の高いコール・ オプションを売ることでコストを削減することができる。
●高配当株式戦略
一般に、低金利環境では、公益事業や生活必需品などの高配当セクターの投資価値が際立つ。市場のボラティリティが高まる可能性に直面している場合、これらのセクターで安定した配当成長と高いフリー・キャッシュフロー・イールドを持つ銘柄は、より強力な防御的特性を有する。さらに、これらの株式のバリュエーションが相対的に低い場合、安全のマージンも高くなる。Villere & Coのポートフォリオ・マネージャー、Sandy Villere氏は「9月に通常以上のボラティリティが予想される場合、攻めの銘柄を売り、防衛的な銘柄を買う時期だ」と述べている。
出所：moomoo、Business Insider、Bloomberg
この記事は一部に自動翻訳を利用しています
ーmoomooニュースSherry
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