2024年7月22日から上昇していた防衛株RTXは決算を受けて25日に急騰しています。
7月10日から急騰していた住宅株DHIは22日以降、上昇がストップしています。
3月12日から緩やかに上昇していた化学メーカーMMMは好決算を受けて7月26日に急騰しています。
7月11日から急上昇していた不動産株CBREは決算を受けて急騰しています。
4月26日以降アップダウンを繰り返しながら上昇していた通信株CHTRは好決算をうけて急騰しています。
2022年12月から売られ続けていたバイオ株BMYは7月16日から急上昇し決算をうけて26日に急騰しています。
アパレル株VFCは7月17日急上昇しましたがレンジ相場が続いています。
住宅株BLDRは7月11日に窓をあけて急上昇しましたが17日以降低迷していましたが26日は上昇して終わっています。
7月11日から上昇していたレジャー株POOLは決算を受けて25日から急騰しています。
7月10日から急上昇していた化学株SHWは23日の決算後に急騰、一旦調整しましたが26日は急上昇しています。
2021年5月以降下落が止まらず暴落。202...

現在の株式相場の重要ポイントは『インフレ沈静化』です。
インフレが収束されれば金利を下げることが可能で経済は上向き株価は上昇するからです。
インフレとはデフレと同じく粘着性が強く、沈静化をさせることは簡単ではありません。
そういう意味では現在、株価は調整後上向くのか、このまま下落してしまうのか判断が難しい局面と言えます。
世界のGDPランキングを把握することが重要です。
1位:アメリカ合衆国
2位:中国
3位:ドイツ
4位:日本
5位:インド
6位:イギリス
これを見ると人口の多い中国やインドが与える世界経済へのインパクトは大きいと思う反面、人口8000万人以下のドイツ、7000万人以下のイギリスが影響力を持っていることに驚きます。
現在の中国CPIは2022年10月発表2.8%をピークに下落し2024年8月発表－0.8%をつけたあとプラスで推移していますが弱々しく直近7月発表のデータは0.2%です。
次にドイツCPIですが2022年11月発表10.4%から下落2024年4月発表2.2%をつけたあと現在まで下げ渋っています。
インドCPIは新興国らしく乱高下が激しくなっ...

2024年7月26日に発表された米国コアPCEは前月2.6%に対して結果2.6%でした。
これは株安要因です。
物価下がることで消費者の購買欲が刺激されて物価が下がりにくくなっています。
失業率が上昇している現在の状況でコアPCEが下げ渋ることは矛盾しています。
原油をはじめとするコモディティ価格が急騰し物価指数を押し上げることもあります。
現在はコモディティ価格は安定しているため、物価を押し上げる要因にはなりません。
消費者の購買欲は健全で有り失業率は上がらず利下げ時期が後退します。
これは株安要因です。
FRBが予防策として利下げを実行する可能性は否めません。
1番恐れるシチュエーションは利下げ後に失業率が加速することです。
もし、このシチュエーションに陥った場合、株価は大暴落します。
逆に利下げ後に失業率が下がれば株価は上昇します。
この状況下で利下げをしてしまうと高確率でインフレを再燃させてしまうため利下げは難しいと考えています。
消費者の購買欲を削いでいる主因は住宅ローン金利の高止まりです。
住宅が売れなければ家賃が上昇し家が売れなければ経済の流動性を鈍化させます。...

2024年7月23日23:00に発表された米国中古住宅販売件数は前月411万件に対して結果389万件でした。
4ヵ月連続の減少です。
これは利下げ材料となり株高要因です。
住宅ローン金利の高止まりが住宅購入の障壁となっています。

エネルギー株であるSLBが7月10日から反発し大きく買われていましたが17・18日と低迷したあと19日は急騰したあとに下落して終わっています。
7月15日から急落していた医療株ISRGが7月19日に窓をあけて急騰し高値更新をしました。
7月11日から急騰していた住宅建設株DHIは新高値更新をしています。
6月26日から急上昇していた運輸株FDXは3日連続の下落。
2月15日から上昇トレンドを形成し粘り強く買われている資源株KMIは3営業日連続上昇しています。
7月11日から急騰している銀行株HBANは上昇を継続して金曜日を終えています。
暗号資産取引所であるCOINは4月15日の急落以降レンジ相場が続いています。7月15日から窓をあけて大きく買われましたが7月18日に下落、19日金曜日は急騰して終わっています。
7月9日から急反発していた公益株HEは19日金曜日に窓をあけて急騰しています。
7月9日から上昇を開始した銀行株WALは19日金曜日に出来高を持って大きく買われています。
2023年末から下落していた不動産株BMXTが7月8日から反発。18日木曜日は売られました...

2024年7月19日金曜日にMSFTのwindowsデバイスが停止。大手航空会社の運行停止や鉄道や湾港、金融機関、政府機関、企業に障害をもらたらしました。
この原因はCRWDのアップデートです。
CRWDの商品は優秀がゆえに企業の依存度が高いため、たった1つの障害で莫大な被害を被りました。
今後、リスク分散の考えが広まるかも知れません。
どのIT企業にもミスはあるためCRWDの株が大きく売られることがあれば、絶好の買い時、チャンスと言えます。
同日21:30に発表されたカナダ小売売上高(前月比)は前月0.6に対して結果－0.8でした。
同日15:00に発表されたイギリス小売売上高(前月比)は前月2.9%に対して結果－1.2%でした。
両国ともに景気減速の兆候が見られます。
これはドル高材料になるため株高要因です。
2024年7月18日に発表された米国新規失業保険申請件数は前回22.3万件に対して結果24.3万件でした。
大幅に反発して失業率上昇の可能性を高めました。
利下げ材料となるため株高要因です。

2024年7月17日21:30に発表された米国住宅着工数は前月131.4万件に対して結果135.3万件でした。
市場予想は住宅着工数が減少すると予測していましたが逆に上昇の兆しが見え始めました。
これは株安要因です。
この結果からNASDAQは下落しました。
CPIが横ばいに推移し住居費が高止まりしていた局面では住宅市場の盛り上がりは株高要因でした。
現在はCPIが下落し失業率が増加傾向にある局面です。
住宅市場の活況は労働市場を加速させるため失業率が上昇しにくくなります。
利下げ時期が後退する材料になります。
住宅市場が順調に推移するとがさら住居費が下がり失業率も上昇しにくくなるため、利下げ時期がさらに後退します。
これは確定要素ではないため失業率が増加する可能性もあります。
その可能性は低くなったと言えます。
これは株安要因です。

2024年7月16日21:30に発表された米国小売売上高(前月比)は前月0.3%に対して結果0.0%と下落しました。
これは景気減速を意味するため利下げ材料となり株高要因です。
コア小売売上高(前月比)は前月0.1%に対して結果0.4%と上昇しています。
これは消費が拡大しているため株安要因です。
矛盾する結果ですがコア小売売上高には自動車が含まれていないため、自動車販売の下落幅が大きいことがわかります。
自動車販売を除けば米経済は好調と言えます。
米経済が好調に推移すると失業率が下落する可能性が高まります。
現在の相場は利下げを期待しているだけに失業率の下落は株安要因になります。
米10年債利回りは小売売上高の発表を受けて上昇しましたが、その後に下落しています。
長期金利の下落は株高要因です。
債券市場は利下げが近づいていると判断しています。
小型株で構成される株価指数ラッセル2000が4連騰と好調です。
大型株で構成される株価指数ダウ平均は5日連続上昇と強気です。

2024年7月1日の営業日から4日連続上昇していたMSFTは7月9日から下落傾向にあります。
2023年9月5日から激しく売られているCSCOは7月10日から3日連続上昇して買われています。
7月1日から7営業日連続上昇していたAAPLはやや上値が重い展開です。
2024年1月25日から下落し低迷状態にあったINTCは7月5日から突如上昇しましたがレンジになっています。
2024年4月17日から上昇気流に乗ったKOはアップダウンを繰り返しながら下値を切り上げる強気な姿勢を見せています。
2024年3月14日から下落傾向にあったIBMは6月4日から反発して7月12日に大きく買われました。
3月22日から弱気になっていたHDは7月5日から反発し直近3営業日は連続上昇しています。
5月3日からレンジになっていたAMGNは7月9日から急上昇しています。
2023年11月から強気になっていたGMは直近2日営業日は大きく買われています。
コロナショック後の低迷感が否めないNCLHは7月8日から急上昇しています。
6月3日以降、停滞感があったNEEが3日連続上昇しています。
2023...

2024年7月12日23:00に発表されたミシガン大学消費者信頼感指数は前月65.6に対して結果66.0でした。　
これは速報値ベースの比較です。
ミシガン大学消費者信頼感指数は月末に確報値が発表されます。
前月の確報値は68.2。今回の速報値と前回の確報値の比較では消費者信頼感指数は下落しています。
前月の速報値は65.6。今回の速報値と前回の速報値の比較では消費者信頼感指数は上昇しています。
消費者の購買欲が減少すればインフレ沈静化に繋がり雇用も悪化する可能性が増加します。
消費者信頼感指数の下落は株高要因になります。
米国株は決算ラッシュに突入し始めました。
7月11日にPEPが4～6月期の決算を発表。
EPSは2期連続で増加しましたが売上高がコンセンサス予想を上回ることが出来ませんでした。売上高は僅(わず)かながら昨年同期比を上回っています。
PEPは菓子・飲料をはじめとする嗜好品を取り扱っているため物価高によって節約志向が強くなり数値が伸びにくくなっています。
低所得者層の購買欲はかなり下がっているとの見解でした。
銀行株であるJPM・WFC・Cが...