$ステム(STEM.US)$
決算だめでした
赤字企業なのに成長が、、

我が家の蓄財物語41
〜増配率も考えよう〜
配当金でプチFIREには資産2500万円が必要と分かり、目標達成までの道のりの高さに少し絶望してる私達夫婦。
「2500万か、いつか達成するんやろうけど。もうあたしら爺婆やろ？」
「・・・」
「年金も当てにならんし、貰える額は減らせるやろうし。ちょっと、気分落ちるわ～」
「・・・」
「あんた！黙ってないで何かゆうてや！」
「・・・増配率を忘れとったんよ」
「増配率ってなんやねん？配当金が増えんの？」
「せや、増配率のシュミレーションしてみようか？」
【増配率とは？】前年の配当金から、どのくらい配当金増えた表す数値。前年が1株あたり100円、今年が1株あたり108円だった場合は増配率は8%となる。
【増配率シュミレーション】我が家の主力銘柄、全世界株ＥＴＦのＶＴは分配金利回りは2%、過去5年間の平均増配率は約6.5%
増配率を控えめな5%でシュミレーションする。初年度の配当金を12万円として、５年後は14.4万円、１０年後は18.6円、１５年後は24万円、２０年後は30.6万円となる。
※配当金に対する税金は考慮せず。
※追...

$ペイパル ホールディングス(PYPL.US)$ の先行きが見えません。いつ上がるの？

$Direxion デイリー 半導体株 ベア 3倍 ETF(SOXS.US)$
同志諸君
SOXLが大きな動きをしているのは完全に誘いです。市場が開いて飛び乗ると痛い目を見ます。このままSOX Sで大丈夫。無理なく4ドルぐらいまでは普通にリバウンドする。
4ドルからその後の判断になってきます。今売ってはいけません。
今日ではなくても3月中旬必ず調整が来ます。我慢です。

1～2月の決算発表ラッシュでは、好業績とともに自社株買いが連日発表され、株高に拍車をかけた。日本経済新聞によると、年初来の自社株買い発表額は1兆3000億円を超え、21～23年を上回るペースで増えているという。
2月に発表された自社株買いの取得価額（上限）ベースでは、 $三菱商事(8058.JP)$の5000億円が突出した。その他多くは数億円から数百億円で、100億円を超えたのは、 $ENEOSホールディングス(5020.JP)$（500憶円）や $トレンドマイクロ(4704.JP)$（400億円）、 $リコー(7752.JP)$（300億円）、 $トヨタ紡織(3116.JP)$（200億円）、 $電通グループ(4324.JP)$（200億円）、 $日本発条(5991.JP)$（ニッパツ、180億円）など。発行済み株式総数（自己株除く）に対する取得比率ベースでは、通販サイ...

テスラの株価は木曜日に5.46％下落し、210ドルを下回り、市場価値は一晩で390億ドル蒸発し、不安定な株式は今年11番目に大きい1日の割合の低下。 HSBCは以前、同株式に「売り」のレーティングと146ドルの目標株価を付けた。
これは、ウォール街のテスラ弱気派に新たなメンバーが加わったことを意味する。 HSBCのアナリストは、電気自動車メーカーのプロジェクトのタイミングに疑問を呈し、その「カリスマ」イーロン・マスクCEOは資産であると同時にリスクでもあると述べた。
マイケル・ティンダルが率いるHSBCのアナリストは木曜日、テスラに「売り」相当の評価を下し、目標株価は木曜日の終値209.98ドルから30％以上の下落を意味する146ドルとした。
HSBCのアナリストは、この警戒は「テスラの様々なアイデアの時期や商業化をめぐる不確実性に起因する」とし、「テスラの見通しにはかなりの可能性があると見ているが、その時間枠は市場やバリュエーションが反映するよりも長いかもしれないと考えている」と述べた。
しかし、テスラは 「単なる...

26日、円が対ドルで年初来安値を更新し、1ドル＝150円台半ばで推移している。米金利上昇による日米金利差拡大で大幅に円安が進んだ。同日は米国株に連れて日本株も下げたものの、円安自体は日本株全体ではプラスとの見方は根強い。国内主要企業が業績予想のために使う想定レートは保守的で、円安による2023年度の増益効果は計２兆円にも及ぶという。
日本経済新聞が自動車7社、精密7社、電機3社、重工・機械3社の為替感応度や想定レートなどを踏まえ、10月以降、足元の1ドル=150円程度、1ユーロ=160円程度が続く前提として試算したところ、円安による増益効果は2兆円との数字が出た。他の変数がなければ、対象企業の23年度の連結営業利益予想は約2割上振れする。恩恵が大きいのが自動車で、大手7社で約1兆6000億円と全体の約8割を占めたという。トヨタ自動車の想定レートは125円で、ユーロとの合計で業績上振れは計8900億円にのぼる。
ブルームバーグのアナリストらは日本の乗用車メーカー７社について、部品不足による減産の緩和などに円安が加...