2023年11月15日

ミネベアミツミの超高性能ボールベアリング、
エレコム株式会社が2023年11月中旬より発売するトラックボールに採用のお知らせ

このたび、ミネベアミツミ株式会社（本社：長野県、代表取締役会長CEO 貝沼由久、以下　ミネベアミツミ）のボールベアリングが、エレコム株式会社（本社：大阪府、取締役社長：柴田幸生、以下　エレコム社）のハイエンド　トラックボールマウス「IST」（2023年11月中旬以降発売）に採用されることとなりましたので、お知らせいたします。

エレコム社　「IST」　無線モデル

エレコム社　「IST」　有線モデル

近年、トラックボールマウスの市場においては、主にコストの面から、トラックボールの支持部にアルミナセラミックスや人工ルビーのボールを支持球として使用する製品が主流でありました。しかしながら、セラミックス等の素材は、いずれも摩擦係数の低い素材ではあるものの、トラックボールの表面を支持球が擦ることで、支持部に埃やごみが溜まりやすく、ボールの回転が鈍くなり、緻密な作業時にはトラックボールの滑り心地が悪くなってしまうという課題がありました。また、マウスという小型製品の可動部の滑り心地の追究は、マウス内部の限られたスペースにおける支持球の固定方法に工夫が必要であるなど、設計上の難しさがありました。

そこで、エレコム社がユーザーアンケートをもとに、トラックボールの滑りやすさの本質部分を突き詰め、様々な実験と試作を重ねた結果、ミネベアミツミのボールベアリングについて、高精度かつ小型であることに加えて日本メーカーの製品であること、操作性および操作感の良さを高くご評価いただき、このたびトラックボールマウスの新製品に採用していただくこととなりました。
ボールベアリングは、トラックボールの回転に合わせて回転するため、滑り始めから余分な力を必要とすることなく、指の動きにボールがついてくることで、なめらかな操球と高い操作性を実現し、繊細な作業もスムーズにおこなうことが可能です。また、ボールベアリングを支持部に使用すると、トラックボールの表面を擦ることがないため、削れることがなく支持部に埃等が付着しづらいため、メンテナンスの頻度も最小限に抑えることができます。

ミネベアミツミは、「より良き品を、より早く、より多く、より安く、より賢くつくることで持続可能かつ地球にやさしく豊かな社会の実現に貢献する」という経営理念のもと、この様な高精度・超精密なベアリングをはじめとする超精密部品などを、様々な産業界のお客様のニーズに対して幅広く対応をすることで、豊かな社会の実現にお役に立てる製品の研究開発・製造・販売に努めてまいります。

エレコム株式会社 コメント

トラックボールの本質であるボールの滑り心地を追求した結果、ベアリング支持というトラックボールの原点にたどり着きました。今回の製品の特徴である交換式の支持ユニットと滑らかな滑りを実現するため、ミネベアミツミ様の小型かつ高性能なベアリングを採用するに至りました。ミネベアミツミ様のベアリングによる「宙に浮くような操球感」を是非ご体感ください。

トラックボールマウス　「IST」概要

ミネベアミツミ製ボールベアリング採用の交換用ベアリングユニット

取り外しツールを使用したベアリングユニットの交換イメージ

交換式支持ユニット部（交換用ベアリングユニット）

製品概要一覧

※詳細は、エレコム社のプレスリリースをご確認ください。

交換用パーツ概要一覧

ボールベアリング　概要

エレコム株式会社について

エレコム株式会社は、IT周辺関連製品の開発、製造、販売を行っています。近年では、パソコンやスマートフォンなどのデジタル分野だけでなく、ヘルスケア・医療・放送・社会インフラなどの様々な分野に進出し、これまでになかった快適さや便利さを「暮らし」と「社会」にお届けしています。新しいテクノロジーがもたらすイノベーションとユーザーをつなぐ"かけ橋"となる、新たな製品やビジネスソリューションを提供します。

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ミネベアミツミについて

ミネベアミツミは、世界シェアNo.1^*製品である、機械の回転をスムーズにするミニチュア・小径ボールベアリング（軸受）や、1直リチウムイオン電池用保護ICなどをはじめとする、超精密加工技術を代表するコア技術を中心に、モーター、センサー、半導体など、様々な機械・電子部品を手がける相合（そうごう）^**精密部品メーカーです。当社の超精密技術は、エアコン・掃除機・ドライヤー、ゲーム機などの家電製品、スマートフォン・パソコンなどの情報機器、自動車・航空・宇宙製品、そして医療機器など、幅広い分野で使用され、目に見えないところで皆様の生活をお支えしております。

* ミネベアミツミ調べ

• ** 相合：「総合」ではなく、「相い合わせる」ことを意味し、自社保有技術を融合、活用して「コア製品」を進化させるとともに、その進化した製品をさらに相合することでさまざまな分野で新たな製品を創出すること。

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