最近、研究機関EVTankとイービーアイ経済研究所は共同で、「中国通信基地局エネルギーストレージ産業発展白書(2024年)」を発表しました。
智通財経アプリによると、研究機関EVTankとイービーアイ経済研究所は、共同で「中国通信基地局エネルギーストレージ産業発展白書(2024年)」を最近発表しました。白書によると、2023年末までに、中国では累計337.7万の5G基地局が建設および開通され、そのうち2023年になって新規建設数が100万以上に達しました。EVTankのデータによると、5G基地局の建設に加えて、4G基地局の改修も追加され、中国の基地局用エネルギー蓄電池需要の出荷量は、2023年に約18.6GWhとなり、うちリチウムイオン電池が11.5GWhに達し、前年比7.5%増加しましたが、電池価格の急激な下落により、中国の通信基地局エネルギーストレージ電池市場規模は前年比25.5%減少しました。
EVTankのデータによると、2023年において中国の鉛蓄電池エネルギーストレージ企業で、理士国際、双登集団、南都電源、shandong sacred sun power sources、shenzhen center power tech.が出荷量トップ5にランクインしました。一方、リチウムイオン電池の場合、双登集団、南都電源、gotion high-tech、昆宇電源、およびeve energy co.、ltd.が出荷量トップ5にランクインしました。
将来に向け、EVTankは、5G基地局建設が成熟期に入り、4G基地局の改修がほぼ終了すると、中国の通信基地局エネルギーストレージ電池市場の成長率は、6G技術が商業化されるまで減速すると述べています。一方、通信基地局が仮想発電所に接続し、ピークシフトや需要サイドレスポンスなどに参加するようになると、基地局の電池容量も徐々に増加し、一部の基地局の電池需要の増加につながることになります。EVTankは、2030年までに、中国の通信基地局エネルギーストレージ電池の年平均需要量が20GWh前後になると予想しており、そのうちリチウムイオン電池が市場シェアの80%以上を占め、ナトリウムイオン電池も産業化後、一部の通信基地局エネルギーストレージ電池市場シェアを占めることになると考えられています。