<3182> オイシックス 1192 -92
大幅反落。前日に第1四半期決算を発表。営業利益は12.5億円で前年同期比13.4%増となったが、通期計画70億円、前期比36.1%増に対する進捗率は17.8%にとどまっており、弱材料視される形のようだ。EBITDAは26.4億円で同57.2%増、シダックスグループの連結子会社化効果に加えて、作業効率化効果もあって期初計画を上回る推移としているが、営業利益は減価償却費の増加が負担となっている。
<4071> プラスアルファ 1552 -310
急落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は31.1億円で前年同期比21.1%増となっている。ただ、4-6月期は9.4億円で同9.9%増と増益率が鈍化していることもあってサプライズは限定的、出尽くし感が先行する流れになっているもよう。4-6月期は、季節性によってコンサルティングなどのスポット売上が低調となり、展示会の集中などによってマーケティング費用も増加したようだ。
<4053> サンアスタリスク 680 -150
ストップ安。前日に上半期の決算を発表、営業利益は7.3億円で前年同期比15.6%減となっている。第1四半期は同19.7%増であったが、4-6月期は一転して同59.0%の大幅減益に転じている。据え置きの通期計画21.6億円、前期比21.8%増の達成ハードルは高まったとの見方に。販売管理費の人件費が増加したほか、円安進行によるマイナス要因も響く形になったようだ。
<4324> 電通グループ 4250 +380
大幅反発。前日に第2四半期決算を発表、4-6月期営業利益は112億円で前年同期43億円の赤字から黒字転換したが、減損計上によって190億円程度のコンセンサスは下振れた。通期予想は従来の1354億円から1071億円に下方修正。減損計上並びに事業譲渡に伴う関連費用の上振れなど。ただ、売上総利益オーガニック成長率は4-6月期に6四半期ぶりプラス成長となるなど、事業モメンタムの改善をポジティブに評価。
<3197> すかいらーく 2128.5 +135.5
大幅続伸。前日に上半期の決算を発表、営業利益は120億円で前年同期比4.2倍の水準となり、通期予想は従来の150億円から240億円、前期比2.1倍にまで上方修正している。市場予想は190億円程度であったとみられる。外食消費が引き続き順調な中で4月の価格改定効果が想定以上に高まったもよう。年間配当金も従来計画の10円から17.5円に引き上げ、前期比では10.5円の増配となる。
<4180> Appier 1414 +110
大幅続伸。前日に上半期の決算を発表、EBITDAは18.1億円で前年同期比93.5%増、4-6月期も10.7億円で同95.5%増と高い成長が続く形になっている。北東アジアと米国及びEMEAの業績が好調、収益性も大幅に改善し計画を超過の推移となっているようだ。また、100万株、10億円を上限とする自社株買いの実施も発表、取得期間は9月1日から12月31日まで。同社として初の株主還元実施となる。
<9468> カドカワ 2856.5 +302.5
急伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は60.3億円で前年同期比84.5%増となり、市場予想を10億円程度上振れる着地に。サイバー攻撃のマイナス影響を被りながらも、主力の出版・IP創出事業が拡大した。通期予想は従来の165億円から156億円、前期比15.5%減に下方修正しているが、修正幅も限定的にとどまっており、悪材料出尽くし感が強まる展開になっているようだ。
<7747> 朝日インテック 2254.5 +108.5
大幅続伸。前日に24年6月期決算を発表。営業利益は221億円で前期比22.8%増となった。第3四半期までは前年同期比19.7%増であり、やや増益率は拡大した。また、25年6月期は252億円で前期比13.9%増を見込み、海外メディカル部門が牽引役となる見通し。今期計画は市場コンセンサス並みの水準であるものの、同社のガイダンスは保守的とみられており、期初計画としては想定以上と評価のようだ。
<3660> アイスタイル 460 +68
急騰。前日に24年6月期の決算を発表、営業利益は19.4億円で前期比2.4倍となり、第3四半期決算時に上方修正した17億円を上回る着地に。また、25年6月期は24億円で同23.7%増の見通しとしている。マーケティング支援事業の収益拡大、BtoBサービス注力によるグローバル事業の収益改善を見込んでいるもよう。中期事業目標としては、28-29年度をめどに営業利益80億円を目指すとしている。
<7383> ネットプロHD 237 +50
ストップ高比例配分。前日に第1四半期決算を発表。営業利益は2.7億円となり、前年同期3.5億円の赤字から黒字転換。つれて、上半期予想は従来の2.4億円の赤字から3.2億円の黒字に、通期では5.2億円から10.8億円にそれぞれ上方修正した。与信改善施策の進捗によって想定よりも早期に未払い率の良化が実現できたこと、体制強化への投資効果によって販管費率の低下も想定より早いタイミングで行われたと。