■「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」
1. 現状分析
東京証券取引所が2023年3月にPBR1倍割れの企業に対して、改善策を開示・実行するよう要請を出したことに基づき、ケンコーマヨネーズ＜2915＞も「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」を発表した。同社は2020年以降、業績悪化を背景にPBRで1倍を下回る水準が続いていたが、利益を重視した取り組みにより2024年3月期の業績が回復したことから、2024年3月末時点では0.8倍と前年同期の0.5倍から上昇に転じた。ただ、食品業種（プライム企業）の加重平均PBR1.7倍に対しては約半分の水準に留まっている。要因として、ROEの水準が低いことが一因と考えられる。
ROEは2017年3月期に12.0%をピークにその後は右肩下がりとなり、2023年3月期は1.3%まで低下した。ROEを当期純利益率、総資産売上回転率（売上高÷総資産）、財務レバレッジ（総資産÷自己資本）の3つの指標に分解すると、当期純利益率と財務レバレッジの低下がROEの低下要因だったことがわかる。特に当期純利益率が、2017年3月期の4.0%から2023年3月期は0.6%まで低下しており、ROEの低下に大きく影響した。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲）