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リクルートホールディングス、GPIFが採用する6つのESG指数すべての構成銘柄に継続選定
2024年08月28日
株式会社リクルートホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長兼CEO：出木場 久征、以下「当社」）は、GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）が採用する国内株式を対象とした6つのESG指数すべての構成銘柄に、継続選定されました。
MSCI 日本株 ESG セレクトリーダーズ指数(注1)
MSCI社が提供。MSCI 日本株 IMI指数構成銘柄の中から、業種の偏りを抑制した上でESG評価に優れた約500の構成銘柄(2023年11月時点)を選定
MSCI 日本株女性活躍指数（WIN）(注1)
MSCI社が提供。日本株の時価総額上位700銘柄の中から、性別多様性に優れた350の構成銘柄（2024年6月時点）を選定
FTSE Blossom Japan Index(注2)
潜在的ESGリスクの管理及び対応度合によって、産業の偏り(注2)を最小化した状態で約350の構成銘柄（2024年6月時点）を選定
FTSE Blossom Japan Sector Relative Index(注2)
FTSE社が提供。潜在的ESGリスクの管理及び対応度合によって、業界の偏り(注3)を最小化した状態で約660の構成銘柄（2024年6月時点）を選定
S&P/JPX カーボン・エフィシェント指数
S&P社及び日本取引所グループが提供。環境情報の開示状況や炭素効率性の水準に基づき東証株価指数（TOPIX）の構成企業の中から幅広く1,000以上の構成銘柄（2024年6月時点）を選定
Morningstar 日本株式 ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト指数（除くREIT）(注4)
Morningstar社が提供。Equileap社による企業のジェンダー・ダイバーシティに関する取り組みの評価に基づき約870の構成銘柄（2023年12月時点）を選定
上記の銘柄に加え、当社は「FTSE4Good」等のESGインデックスの構成銘柄にも選定されている他、CDPやSustainalytics、ISS等の格付け機関より当社のサステナビリティの取組みに対して、高い評価を得ています。
当社が選出されているサステナビリティ関連指数や社外表彰・評価について読む
当社グループのサステナビリティコミットメントについて
当社は、企業活動全体を通じて社会や地球環境にポジティブなインパクトを与え、全てのステークホルダーとの共存共栄を⽬指していくことが、当社の持続的な成⻑につながると考えています。
2021年5⽉に経営戦略として、2030年度(注5)に向けた環境・社会・ガバナンスの具体的な数値⽬標とコミットメントを掲げ、取締役会においてその進捗状況を確認し議論するとともに、ステークホルダーとの対話を継続しながら、その実現に向けて取り組んでいます。
環境の目標
自社の事業活動及びバリューチェーン全体におけるカーボンニュートラルを実現する(注6)
ソーシャルインパクトの目標
就業までにかかる時間(注7)を2021年度比で約半分に短縮する
世界の労働市場で学歴、犯罪歴、障害や軍隊経験などさまざまな障壁に直面する求職者3,000万人の就業を支援する(注8)
DEI（ダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン）の目標
上級管理職・管理職・従業員、それぞれの⼥性⽐率を約50%にする(注9)
ガバナンスの目標
取締役及び監査役全体の女性比率を約50%にする
詳細は当社ホームページに掲載しています。
(注1) MSCI指数について当社のMSCI指数への組み入れ及び本ページにおけるMSCIのロゴ、商標、サービスマークまたは指数名称の使用は、MSCIまたはその関連会社による当社への後援、保証、販促には該当しません。MSCI指数はMSCIの独占的財産です。MSCI指数の名称及びロゴはMSCIまたはその関係会社の商標またはサービスマークです。
(注2) FTSE Russell（FTSE International LimitedとFrank Russell Company の登録商標）は、ここに株式会社リクルートホールディングスが第三者調査の結果、FTSE4Good Index Series、FTSE Blossom Japan Index、FTSE Blossom Japan Sector Relative Indexの各インデックス組み入れの要件を満たし、構成銘柄となったことを証します。
(注3) Industry Classification Benchmark（ICB）の区分によるものです。インダストリーが最も大きな区分で、これを細分化したものがセクターです。当社は"Business Training & Employment Agencies"セクターに分類されます。
(注4) Morningstar, Inc 及び/又はその関連会社（単体/グループに関らず「Morningstar」）は、㈱リクルートホールディングスが、指定されたランキング年において、職場でのジェンダー・ダイバーシティに関して、Morningstar 日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト（除く REIT）指数
（「インデックス」）を構成する銘柄の上位5分の1にランクされた」という事実を反映するために、㈱リクルートホールディングスがMorningstar 日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト（除く REIT）・ロゴ（「ロゴ」）を使用することを承認しました。
各インデックスの詳細及び注記について読む
(注5) その年の4月1日に開始し、翌年の3月31日に終了する会計年度です。
(注6) カーボンニュートラルには、温室効果ガス排出量の削減に加え、残りの排出量のオフセットを含みます。事業活動における温室効果ガス排出量は、スコープ1（オフィスにて直接排出される温室効果ガス）、スコープ2（オフィスにて間接的に排出される温室効果ガス）の合計です。バリューチェーン全体における温室効果ガス排出量は、スコープ1、2に加えて、スコープ3（スコープ1、2を除く間接的に排出される温室効果ガス）を含む全てです。
(注7) Indeedの求人プラットフォームで就業したユーザーが就職活動を始めた時点から、採用オファーを獲得するまでの期間です。
(注8) 当社グループが運営する求人プラットフォーム上の応募を通じた就業、当社グループが支援するNPO等の団体を通じた就業等を含みます。2030年度までに、労働市場における課題を見極めた上でさまざまな障壁の低減を行っていきます。
(注9) 上級管理職は、当社及びマッチング&ソリューションSBU戦略ビジネスユニット（Strategic Business Unit、以下SBU）においては執行役員/専門役員、HRテクノロジーSBUと人材派遣SBUにおいては主要子会社社長/重要機能トップを示します。管理職・従業員の女性比率は、当社、全SBU統括会社及び各SBU配下の主要会社について集計しています。管理職は、部下を持つ全ての管理職を指します。