変化の激しい令和の時代において、さまざまなステークホルダーから選ばれる企業となるために、各企業は絶え間ない挑戦を続けています。単に変化に対応するだけではなく「自らを変革し、変化を創造する」ためには、人と組織の成長が不可欠です。多様な人材の個性を生かしながら、組織の成長に寄与するウェルビーイングとは──。
今回は、Ridgelinez株式会社でダイバーシティ&インクルージョン(以下、D&I)の推進をリードする執行役員Partnerの関優子さまと、2023年を『ウェルビーイング元年』と位置づけ「メンタープログラム」や「TC-Mee+」など独自の取り組みを進めている東京センチュリー 代表取締役社長の馬場高一さんの対談をお届けします。「X(トランスフォーメーション)」を軸に挑戦を続ける両社が『ウェルビーイング』を重視する理由に迫ります。
十人十色、それぞれが考えるウェルビーイング
──まずは、お二人が知り合ったきっかけや、お互いの印象について教えてください。
馬場さんと初めてお会いしたのは昨年のシンポジウムのテーブルディスカッションでした。その後、別件でご一緒した際に、従業員の方からの寄せ書きを社長室に飾っていると伺いました。従業員の皆さんを、すごく大切に思っていらっしゃるという印象を受けました。
関さんに初めてお会いしたときのことを今でも鮮明に覚えています。非常に鋭く当意即妙な受け答えをされていたのが印象的でした。日本にとどまらず、幅広くグローバルなフィールドでご活躍された経験からのお話など、いつも刺激をいただいています。
従業員の皆さんとの対話を大切にし、皆さんの声をしっかりと聞きながら一緒に経営を進めていくという馬場さんの姿勢は、私たちRidgelinezの「人起点」の変革アプローチと多くの共通点があると感じました。弊社は、変革の中核となる「人」を起点に、お客さまの変革に伴走することを重視している総合プロフェッショナルファームです。企業の変革をご支援する上で、最も大切なのは組織の中にいる「人」であるという考えに基づいています。
昨今では、ただ単に変化に対応するだけでは持続的な成長は見込めません。我々が従業員と一丸となって「自らを変革し、変化を創造する」ことが重要だということを日頃から発信しています。
──お二人の考えるウェルビーイングについて教えてください。
私が考えるウェルビーイングとは、まず身体的に、そして精神的に健康であると感じていること。その上で、生き生きと働けることが根幹にあります。だからこそ従業員の皆さんのウェルビーイングは、会社の取り組みの全てにおいて不可欠な要素であると感じています。
ウェルビーイングはWell(よい)とBeing(状態)からなる言葉ですが、仕事へのやりがいを感じることはもとより、従業員・その家族も含め理想的な健康状態が維持されているのか、良好な人間関係が構築できているのかなど、何がWell-being(ウェルビーイング)につながるのか、捉え方は人それぞれです。教科書のようにこれを行えばウェルビーイングが向上するという、確固たる答えがあるものではありません。
仰る通り、どのような状態を「よい」と感じるか、ウェルビーイングの捉え方は人それぞれ異なります。やりがいのある仕事に没頭することだという方もいらっしゃるかもしれないし、余暇の時間もバランスよくとって、家族との時間を大切にする中で実感するという方もいらっしゃると思います。
関さま「D&Iを推進していく中で、心身の健康、まさにウェルビーイングに目を向けることが大切だと改めて感じているところです」
──ウェルビーイングがどういう状態か模索しながら取り入れていくようなイメージでしょうか。
ウェルビーイングは非常に難しい概念なので、従業員の皆さんと一緒に考え、ゼロから自分たちの手で当社に合ったウェルビーイングを創っていく必要があると考えています。
組織全体をアクティベートするためには、従業員の皆さんと一緒に組織づくりをしていくことが不可欠であると私も感じています。私はD&I推進リーダーでもありますが、多様な人材がいるだけでは多様性があるとは言えず、皆さんが安心して発言し、活発に協働できるような環境を整えることも大切です。
馬場「当社は約4割がキャリア採用での入社です。さまざまなバックグラウンドを持つ多様な人材が集まり、新しい意見を取り入れていくことで、
新たな化学反応を生み出すという文化が少しずつ根付いてきているように感じます」
東京センチュリーのウェルビーイング元年
──東京センチュリーでは、2023年をウェルビーイング元年としたそうですね。どういった思いをお持ちだったのでしょうか。
「人的資本経営」が注目される中で、「Well-being(ウェルビーイング)」の視点を経営に取り入れていく必要性を感じました。特に職場における「働きやすさ、働きがい」は個人の幸せに直結するものであり、そのような環境づくりに取り組んでいくという決意表明として、年頭所感において、2023年をTCのWell-being(ウェルビーイング)元年にすることを宣言しました。
当時は何に対して皆さんが幸福感を感じるのか、正直なところ意気込み先行といった感じで、まだ明確な答えを持っていませんでしたが、このように宣言したことで、自分自身に対してもプレッシャーが掛かり、ウェルビーイングに対してしっかり向き合うきっかけになったと感じています。
──馬場さんに変化があったように、従業員の皆さんにも変化が起こり始めたのではないでしょうか。従業員の方へのアンケートによると「職場でウェルビーイングという言葉を耳にしたことはありますか?」という問いに対して、『ある』と回答した方は、86%という結果でした。
従業員アンケート結果①
社内での認知が広がってきていますね。最初はウェルビーイングに対する認知が低い状態だったこともあり、取り組みに対しての反応はあまりありませんでした。最近は徐々に「これはウェルビーイングにつながる施策ですね」との声も上がるようになってきました。
──一方で、「職場でウェルビーイングを実感する機会はありますか?」という問いに対して『ある』と回答されている方は56%と、先ほどの数値よりは下がっているようです。
従業員アンケート結果②
ウェルビーイングという言葉の認知度は高いけれども、実感する機会がないという答えが多いのは、比較的新しい概念だからだと思います。定義が広く人によって解釈も異なるため、普段から「私にとってのウェルビーイングとは何か?」を考えていなければ、いざ「ウェルビーイングを実感していますか?」と聞かれて、はっきり『はい』と答えるのは難しいことかもしれません。
ウェルビーイング元年を宣言した以上、責任がありますね。この数値を真摯に受け止め、ウェルビーイングを実感する機会を増やしていかなければなりません。先日実施した従業員エンゲージメント調査の結果を踏まえて、より具体的な意見を従業員から募るなど、人材・組織トランスフォーメーション(HRX)推進のための施策検討を進めているところです。
弊社では、従業員エンゲージメント調査の中にアクションテイキングという項目があります。これは従業員から寄せられた声を会社がきちんとアクションにつなげることができているかどうかを確認するものです。大切なのはスコアを受けとめた上で、企業側は「こういう施策を打っていきます」と伝えていくことです。伝えた内容をきちんとアクションに変え、従業員の皆さんに示していくことが、エンゲージメントやウェルビーイングの向上につながると信じています。
馬場「厳しい結果となりましたが、変に会社を慮っての回答ではなく、従業員の皆さんが正直な気持ちを答えてくれたことがうれしかったですね」
ウェルビーイングを向上させる企業の在り方
──社内におけるキャリア開発や成長機会に対する満足度も、ウェルビーイングにつながる部分がありそうです。調査では65%以上の方が『満足している」と回答していますが、この結果についてはどう思われますか?
会社と従業員は、選び・選ばれるという対等の関係だと思っています。最近はキャリア開発への意識が早い段階から備わっているため、自身が思い描いていたキャリアがこの会社で実現できるのかと絶えず考えている方が多いように感じます。会社はそのような自律的かつ自立的なキャリア設計を支えられる環境を整えて、提供していかなければなりません。
会社として個人の思いを尊重しつつ、キャリアを設計できる環境を整えることに加えて、経営側と従業員の両方からキャリアの実現に対してコミットすることが大切ですね。世の中が急速に変化する中で必要なスキルもどんどん変わっていくので、従業員側も環境は会社から与えられるものとして捉えるのではなく、どのような環境においても能力を発揮することができる自律・自立型人材になることが大切だと思います。
従業員インタビューからは「育休第一号で、当時はいろいろと手探り状態でした。皆さんが助けてくださって今があります。
このような環境に従業員側としても感謝しなければいけないと感じています」というコメントも届きました。
──企業風土や文化の醸成についても、ウェルビーイングの向上と関連がありそうですね。
「居場所がある」「自分たちはこの組織の一員である」という実感を得られることも、身体的・精神的な健康をもたらし、ウェルビーイングの向上につながっていくと思います。企業風土は従業員の皆さんと一緒に創っていくものですので、施策や情報の発信のみならず従業員の皆さんとの対話の機会を増やすことで、風土の醸成も活性化していくはずです。東京センチュリーさんでHRXを推進されているように、従業員をはじめとした「人」を変革の中核に置き、経営に取り組むことで企業価値が向上していくと考えています。
企業を支えているのはそこで働いている従業員の方たちです。皆さんの力がなければ会社の持続的な発展はありません。企業のパーパスと個人のパーパスが一致し、その企業に身を置くことで幸福感を得られるかどうか。つまり、「この企業なら自己実現や成功体験を蓄積できる」と感じていただくことがウェルビーイングにつながっていくと思います。そのような環境を提供し「選ばれる企業」であり続けられるよう、引き続き努力してまいります。
対談の詳細はぜひこちらの動画をご覧ください。
関 優子
Ridgelinez株式会社 執行役員Partner
Chief Diversity & Inclusion Officer
Sustainability Transformation Practice Leader
約20年にわたり、コンサルティング、自動車、Eコマース業界にて経営陣とともに経営戦略、組織開発、組織・風土改革、カスタマー・エクスペリエンス(CX)、エンプロイー・エクスペリエンス(EX)などのプロジェクトを手掛ける。日産自動車に加え、ブーズ・アレン・ハミルトンの米国本社に述べ15年在籍。帰国後、外資系コンサルティングファーム(経営企画担当執行役員)、アマゾン(コンフィデンシャルプロジェクト)を経て現職。
馬場 高一
東京センチュリー株式会社 代表取締役社長
東京大学法学部および米ペンシルベニア大学ロースクール卒業。
国内金融機関を経て、2014年入社。
経営企部門長やシステム部門長などを歴任し、2022年4月から現職。
在變化劇烈的令和時代,爲了成爲受到各利益相關者選擇的公司,各公司正在不斷面臨挑戰。要不僅僅是應對變化,而是爲了「自我改革,創造變革」,人和組織的成長至關重要。利用多樣化的人才個性,促進組織成長的福祉是至關重要的。
這次,我們將爲您帶來Ridgelinez株式會社的公共秘書Partner關優子女士,她領導促進多元化與包容性(以下簡稱D&I)的舉措,以及東京世紀總裁馬場高一先生,他將2023年定位爲「福祉元年」,並推動獨特的舉措,如「導師計劃」和「TC-Mee+」等。兩位將分享他們關於持續挑戰以「X(變革)」爲中心,並重視「福祉」的原因。
十人十色,各自思考福祉。
──首先,請分享一下您兩位相識的背景以及彼此的印象。
去年在座談會的圓桌討論中第一次見到馬場先生。後來,在另一次合作中,我聽說您把員工們的寄語掛在總裁辦公室裏。給我留下了您非常珍視員工的印象。
我仍然清楚地記得第一次見到關先生的情景。他當時的敏銳和即興回答給我留下了深刻印象。從在全球範圍內才華橫溢的經歷中獲得的經驗故事,我一直從中受到啓發。
馬場先生重視與員工們的對話,秉持着一種一起推動經營的姿態。我覺得這與我們Ridgelinez的「以人爲本」變革方法有很多共通之處。我們公司是一個以「人」爲出發點,重視伴隨客戶變革的綜合專業公司。在支持企業變革的過程中,我們認爲最重要的是內部的「人才」這一理念。
如今,僅僅應對變化是無法實現持續增長的。我們一直傳達着和員工一起「自我變革,創造變化」是至關重要的信息。
──請告訴我們您心目中的幸福感是什麼樣的。
我認爲幸福感首先是身體和精神上的健康。在此基礎上,能夠活力四射地工作非常重要。因此我覺得員工的幸福感在公司的所有舉措中都是不可或缺的。
幸福感來源於Well(好)和Being(狀態)這兩個詞,不僅是感受工作的樂趣,還包括員工及其家人是否保持理想的健康狀況,是否建立良好的人際關係等。每個人對於什麼構成幸福感有不同看法。並沒有像教科書一樣只要做到這些就能提高幸福感,這並不是一個確定的答案。
正如您所說,人們對於什麼樣的狀態感到「好」,以及對福祉的理解因人而異。有些人認爲沉浸在充滿挑戰的工作中是關鍵,而另一些人可能會感到在保持休閒時間的同時平衡地與家人在一起很重要。
關先生:「在推動多元與包容的過程中,重新認識關注心理身體健康,也就是福祉的重要性。」
——您的意思是在探索什麼狀態符合福祉的同時加以實施的形象嗎?
福祉是一個非常複雜的概念,我認爲有必要與員工一起思考,並從零開始自己創造適合公司的福祉。
爲了激活整個組織,我也認爲與員工一起建設組織至關重要。我是D&I推動領導者,但僅有多樣化的人才還不足以構成多樣性,還需要創造一個讓大家可以放心發言、積極合作的環境。
馬場: 我們約有40%的員工是根據職業背景招聘入職的。不同背景的多樣化人才匯聚在一起,通過吸納新觀點,
似乎越來越根深蒂固地形成了一個創造新化學品反應的文化。
東京世紀的Well-being元年
──在東京世紀,他們將2023年定義爲Well-being元年。您當時是出於什麼樣的考慮呢?
在人力資本管理備受關注的時候,我們意識到需要將Well-being的觀點融入管理中。特別是工作場所的舒適性和成就感直接關係到個人的幸福,作爲一個致力於營造這種環境的決心宣言,我們在年初感言中宣佈,將2023年定爲TC的Well-being元年。
當時大家對什麼讓自己感到幸福並沒有明確的答案,說實話更多是一種積極向前的心態,並沒有明確答案,但通過這樣的宣言,我感到給自己增加了壓力,成爲正視Well-being的契機。
──馬場先生出現了變化,員工們似乎也開始發生變化了。根據員工問卷調查,「在工作中聽過健康福祉這個詞嗎?」的問題,回答「有」的比例爲86%。
員工問卷調查結果①
公司內對健康福祉的認知正在擴大。最初由於對健康福祉的認知較低,因此並沒有太多對此舉措的反應。最近逐漸出現了「這與健康福祉相關」這樣的聲音。
──另一方面,「在工作中有感受到健康福祉的機會嗎?」的問題中,回答「有」的比例爲56%,比之前的數據有所下降。
員工問卷調查結果②
雖然「福祉」這個詞的認知度很高,但很多人認爲自己並沒有真正體驗到,這可能是因爲這個概念相對較新。由於定義較寬泛,每個人的解釋也有所不同,所以如果平時不考慮「對我來說福祉是什麼?」可能在被問到「你體驗到福祉了嗎?」時,明確地回答「是」可能是一件困難的事情。
既然宣佈了「福祉元年」,就必須承擔責任。我們必須認真對待這些數據,並增加體驗福祉的機會。在參考最近進行的員工參與度調查結果後,我們正在推動人才和組織變革(HRX)的施策研究,如從員工那裏收集更具體的意見。
本公司的員工參與調查中包含了「採取行動」這一項目。這是爲了確認公司是否能夠將員工提出的意見有效轉化爲實際行動。重要的是,在接受評分後,公司一定要傳達「我們將採取以下措施」的信息。我們相信,將傳達的內容有效轉化爲行動,並向員工展示,將有助於提升員工參與度和福祉。
馬場:「雖然結果令人失望,但讓人高興的是,員工們的回答並非出於對公司的顧慮,而是誠實的感受。」
提升員工福祉的企業方式
──對於公司內部的職業發展和成長機會的滿意度,似乎與員工福祉有一定聯繫。調查顯示,65%以上的人回答稱「感到滿意」,您對這一結果有何看法?
公司和員工之間應該是選擇和被選擇的平等關係。最近,人們在早期就開始重視職業發展,因此,許多人不斷思考自己設想中的職業在這家公司是否能實現。公司需要建立並提供支持這種自主和獨立的職業規劃環境。
在尊重個人意願的基礎上,爲員工設計職業生涯的環境至關重要,同時,從管理層和員工雙方都對實現職業生涯做出承諾也很重要。在社會急速變化的情況下,所需的技能也在不斷變化,因此,員工不應將環境視爲公司賦予的東西,而是應努力成爲可以在任何環境中發揮能力的自主自立型人才。
從員工採訪中得知,「我是育嬰假的第一人,當時處於摸索狀態。大家的幫助讓我有了現在。」
「作爲員工,在這樣的環境下,我們也覺得應該感恩。」這樣的評論也被傳達。
──對於企業的文化和氛圍的培育,似乎與提升員工福祉有關聯。
「擁有歸屬感」和「我們是這個組織的一員」這種實際感受,不僅能帶來身體和心理健康,更有助於提高幸福感。企業文化是與所有員工共同打造的,通過增加與員工對話的機會,而不僅僅是制定政策和傳達信息,應該能夠激活並促進企業文化的營造。就像東京世紀在推動HRX一樣,我認爲,將員工等「人」放在變革的核心位置,並致力於管理,可以提升企業價值。
支撐企業的是那些在那裏工作的員工。如果沒有大家的力量,公司將無法實現持續發展。企業的使命與個人的使命是否一致,以及能否從所在的企業獲得幸福感。換句話說,如果感覺「在這家公司可以積累自我實現和成功經驗」,將會促進幸福感。我們將繼續努力,提供這樣的環境,成爲「備受青睞的企業」。
請務必觀看此對話的詳細內容視頻。
關優子
Ridgelinez株式會社執行董事Partner
Chief Diversity & Inclusion Officer
可持續性轉型業務領導者
約20年來,在諮詢、汽車、電子商務行業與管理團隊共同開展經營戰略、組織發展、組織文化變革、客戶體驗(CX)、員工體驗(EX)等項目。曾在日產汽車工作,並在波士頓諮詢公司(Booz Allen Hamilton)美國總部任職15年。回國後,先後任職於外資諮詢公司(負責經營計劃的執行董事)、亞馬遜(保密項目),現任職。
馬場高一
東京世紀株式會社代表董事社長
東京大學法學部和美國賓夕法尼亞大學法學院畢業。
經歷國內金融機構後,於2014年加入公司。
曾任經營部門負責人和系統部門負責人等職務,自2022年4月起擔任現職。