【13:40】ウィンターストックの再評価に期待～東海東京
東海東京インテリジェンス・ラボでは、ウィンターストック（冬季需要の関連銘柄）の再評価に注目している。2024年は例年に比べて気温が高く推移したが、11月に入ると月平均気温はほぼ2022年、2023年並みの水準となっており、年末年始にかけては冬らしさを取り戻すとの予報も出ているとのこと。主なウィンターストック銘柄として、アダストリア<2685.T>、アルペン<3028.T>、ユナイテッドアローズ<7606.T>、三陽商会<8011.T>、ファーストリテイリング<9983.T>などを紹介している。
【13:05】不動産株はマクロの不透明感が徐々に解消へ～ＳＭＢＣ日興
ＳＭＢＣ日興証券では不動産各社に関して、日米での首脳交代による大幅な政策変更や過度な金利リスクなどのマクロ不透明感は、徐々に解消に向かうと考えている。日本では3月の年度末に向けて不動産売却やマンション販売が大きく進ちょくする時期となり、業績上振れや株主還元拡充などが示されることで、株価は回復に向かうとみている。個別では、三井不動産<8801.T>、野村不ＨＤ<3231.T>については、3Q決算発表時に通期業績や配当計画の上方修正の可能性があるとみている。東京建物<8804.T>は、新中計で具体的な資産回転の目標や配当性向の引き上げなどが示されると予想している。
【10:15】中東情勢と米国の政権交代を踏まえた海運株の見方～野村
野村証券では海運株に関して、中東情勢の正常化や米国の政権交代に伴う関税引き上げの可能性はネガティブな情報となることから、トップダウンの観点ではセクター株式を「オーバーウエート」にすることは難しいとしながらも、仮にいったんネガティブに評価されても、その後に再評価が進むと考えている。（1）低PBR、高水準の株主還元の魅力が再注目されること、（2）実は紅海の運航再開は進みにくく、米国による関税引き上げが実施されてもいったんは米国の小売業者が在庫水準を引き上げることによりコンテナ船の輸送量が増加する可能性があること、（3）米国で生産している製品が少なく、結局は輸送量に大きな影響がないこと―などが確認されるとみていることを、その理由として挙げている。
【9:45】2月のMSCI見直しでは採用なし・除外10銘柄の可能性～大和
大和証券のクオンツリポートでは、MSCI Japan Standard指数の次回2025年2月の銘柄入れ替えでは、採用なし、除外10銘柄を予想している。MSCI Japan Standard指数の銘柄数は、現行の191銘柄から181銘柄へ10銘柄の純減となる可能性があるとみている。除外の可能性のある銘柄としては、コクサイエレ<6525.T>、ブラザー<6448.T>、三井化学<4183.T>、ＴＯＴＯ<5332.T>、日立建機<6305.T>、しずおかＦＧ<5831.T>、ジャパンリアルエステイト<8952.T>、日本マクドナルド<2702.T>、ＴＩＳ<3626.T>、小野薬<4528.T>を挙げている。
【8:45】寄り前気配はＴ＆Ｄ、セガサミー、アイシン、ＢＩＰＲＯＧＹが高い気配値
主力株の寄り前気配では、Ｔ＆ＤＨＤ<8795>+9.97%、セガサミーＨ<6460>+9.95%、アイシン<7259>+7.70%、ＢＩＰＲＯＧＹ<8056>+3.36%、山九<9065>+3.31%、北陸電<9505>+3.16%、アズビル<6845>+3.16%、ニフコ<7988>+3.12%、戸田建<1860>+3.11%、ＦＵＪＩ<6134>+3.00%などが高い気配値。
一方、ヒューリック<3003>-9.98%、上組<9364>-5.19%、ＺＯＺＯ<3092>-4.04%、アドバンテ<6857>-3.54%、メニコン<7780>-3.23%、京成<9009>-3.08%、パナソニック<6752>-3.01%、ＴＨＫ<6481>-2.99%、リクルートＨ<6098>-2.87%、ダイフク<6383>-2.78%などが安い気配値となっている。
