424B3 1 cdio_424b3-283419.htm PROSPECTUS

2023 年 12 月 31 日期と 2022 年 12 月 31 日期との比較 :
以下の表は、結果を示します。 提示された期間の運行データ :

十二月三十一日までの年度

A picture containing logo

Description automatically generated

収入

収入

運営費

営業 · マーケティング

研究 · 開発

一般と行政費用

償却総運営費その他の収入  純損失 ( 損失 )純損失Cardio ’ s

 
 

損失 2023 年 12 月 31 日期は 8,37 6,834 ドルであり、同期は 4,66 0,985 ドルでした。

12月31, 2022 年、主に一般および管理費用の増加の結果として 3,71 5,849 ドルの増加。 収入

取締役CEO兼最高経営責任者

ロバート · フィリバート、 MD 博士

最高医療責任者兼取締役Elisa Luqman 、 JD MBA最高財務責任者

ティムール · ドガン博士

首席技術官

非従業員取締役, 2024.

 

 

 
 

ウォーレン · ホセニオン、 MD

    非執行議長
ウェンディ · J · ベッツ   ii
ディレクター   ii
ポール F 。バートン   iii
ディレクター   iii
ピーター K 。Fung, MD   1
ディレクター   4
ジェームズ · イントラーター   6
ディレクター   43
執行役員   43
以下は各人の略歴である。 執行役員 :   43
オプション   44
トレーニングをする   55
価格   84
オプション期限   92
ミシェンティーニ · ドガン   98
2023 年 6 月 23 日   101
2033 年 6 月 23 日   103
2024年1月23日   105
2034 年 1 月 23 日   111
ティムール · ドガン   114
2023 年 6 月 23 日   120
2033 年 6 月 23 日   120
2024年1月23日   120
2034 年 1 月 23 日   F-1

ウォーレン · ホセニオン

i 
 

2023 年 6 月 23 日

2033 年 6 月 23 日

2024年1月23日

2034 年 1 月 23 日エリザ · ルクマン.”

2023 年 6 月 23 日

2033 年 6 月 23 日

2024年1月23日

2034 年 1 月 23 日 

ロバート · フィリバート

ii 
 

2023 年 6 月 23 日

2033 年 6 月 23 日

2024年1月23日2034 年 1 月 23 日ポール · バートン2024年6月30日2034 年 6 月 30 日

2024年9月30日

2034 年 9 月 30 日

  · ジェームズ · イントラーター
  · 2024年6月30日;
  · 2034 年 6 月 30 日

2024年9月30日

  · 203 4 年 9 月 30 日
  · 2023 年 6 月 19 日、同社は $50,000 を授与しました。 ジェームズ · イントラターと取締役会に勤務していない他の 3 人の独立取締役に RSU の価値を与えますRSU が授与 2023 年 6 月 30 日に 25,000 ドル、 2023 年 9 月 30 日と 12 月 31 日に 12,500 ドル。RSU の決済後、これらのそれぞれは 2023 年 6 月 30 日には 21,008 株、 1.19 ドル、 9 月 30 日には 36,765 株、 0.34 ドル、 5,020 株、 2.49 ドルが発行されました。 2023 年 12 月 31 日。
  · 監査は、 PCAOb の基準ですこれらの基準では、連結された監査の有無について合理的な保証を得るために監査を計画し実施することが求められています。 財務諸表は誤りまたは詐欺による重大な誤記がない。当社は、必要ではなく、私たちも 財務報告に関する内部統制の監査を行うことに従事しました監査の一環として、理解を得ることが求められています。 財務報告に関する内部統制を目的としていますが、当社の業務の有効性について意見を述べる目的ではありません。 財務報告の内部統制そのため、そのような意見は表明しません。;
  · 監査には評価手順の実施が含まれました 誤り又は詐欺による連結財務諸表の重大な虚偽記載のリスク及び手続の実施 そのリスクに対応していますこれらの手続には、テストベースで、金額と開示に関する証拠を調査することが含まれます。 連結財務諸表です当社の監査には、使用された会計原則と重要な見積もりの評価も含まれました。 連結財務諸表の全体的なプレゼンテーションを評価するとともに、経営陣の評価を行う。当社の監査は 我々の意見の合理的な根拠です

 

iii 
 

 

  · / s / Prager メティス CPA ’ s LLC
  · 当社監査役として、 2021
  · ハッケンサック
  · 2024 年 4 月 1 日
  · 心臓診断ホールディングス, 株式会社
  · 合併貸借対照表
  · 12 月 31 日
  · 資産
  · 流動資産
  · 現金 売掛金
  · 前払金経費その他の経常資産

流動資産総額長期資産

財産 · 設備、ネット

資産の使用権、ネット

無形資産、ネット 預金 特許 · 商標コスト、純

iv 
 

資産総額 

負債と株主権益

経常負債

買掛金 · 未払金

リース負債 — 現在の

ファイナンス契約支払

流動負債総額

長期負債 リース責任 · 長期負債総額株主権益優先株、 $

 

1 
 

 

パー値; 許可 — 株; 2023 年 12 月 31 日および 2022 年 12 月 31 日現在発行済株式、 それぞれ

普通株、$

パー値; 許可 —

株; そして

2023 年 12 月 31 日現在および 2022 年 12 月 31 日現在発行済株式

追加支払済資本

累積赤字,株主権益総額

負債総額と 株主資本

 

2 
 

連結への付随注釈を参照。 財務諸表

心臓診断ホールディングス, 株式会社

連結報告書 オペレーションの

12 月 31 日期末:

収入

  · 運営費
  · 営業 · マーケティング 研究 · 開発 一般 · 管理費
  · 償却費
  · 総運営費
  · 運営損失
  · その他の収入(費用)
  · デリバティブ債務の公正価値の変更
  · 利子収入
  · 利息支出
  · 負債の消滅による利益
  · 買収関連費用
  · その他収入合計
  · 所得税準備前の損失を差し引く
  · 所得税支給

 

 

 

3 
 

 

 

  · 純損失
  · 普通株式あたりの基本利益および完全希釈利益 ( 損失 ) :
  · 普通株1株当たり純損失
  · 加重平均普通株式 優秀な — 基本および完全に希釈
  · 付属ノートを参照 連結財務諸表です

心臓診断ホールディングス, 株式会社

  · 連結報告書 株主資本の変動について
  · 12 月 31 日期末 2023 および 2022

その他の内容

  · コモン ストック
  · 支払い済み累積
  ·

金額

  · キャピタル
  · 赤字
  · 合計する
  · 残高、 2021 年 12 月 31 日
  · 現金発行普通株式 · ワラント
  · 配置エージェント手数料

 

4 
 

  資本再生取引コスト

普通株式に転換されたワラント マナキャピタル買収株式会社との合併により発行された普通株式。
合併時普通株式に換算された債権 マナキャピタル買収株式会社との合併によりキャッシュ取得。
マナキャピタル買収株式会社との合併による負債 純損失
2022 年 12 月 31 日残高 普通株式に転換されたワラント
配置エージェント手数料 制限付き株式賞授与
普通株式に転換された買取手形 既得ストックオプションの報酬
マナとの合併に伴う負債の調整 純損失残高、 2023 年 12 月 31 日連結への付属注釈を参照。 財務諸表

株式会社カーディオ · ダイアグノスティクスホールディングス

  統合現金フロー表
  12 月 31 日期末
  経営活動のキャッシュフロー:

純損失

5 
 

純損失と純損失との調整

事業活動に使用される現金

償却費

償却費

取得関連費用

株式報酬費用

非現金利息支出 デリバティブ債務の公正価値の変更 負債の消滅による利益

6 
 

営業資産 · 負債の変更

売掛金

前払金経費その他の経常資産

預金

  · 買掛金 · 経費
  · リース債務
  · 営業活動に使用されるネットキャッシュ
  · 投資活動によるキャッシュフロー:
  · 物資 · 設備の購入
  · 買収による現金獲得
  · 取得保証金の返済
  · 債権の支払い リースの支払
  · 特許 · 商標費用
     

投資活動に使用されるネットキャッシュ

資金調達活動のキャッシュフロー:

普通株式売却の収益 支払可能な可換紙幣の収益 権状の行使による収益

金融協定の支払

7 
 

資本増強取引費用の支払

配置代理人手数料の支払

  金融活動によるネットキャッシュ
  キャッシュの増加 ( 減少 ) がない
  現金 — 年度初め
  現金 — 年末
  キャッシュフロー情報の補足開示:
  年間支払った現金 :
  利子
  所得税
  ノンキャッシュ投資 · ファイナンス活動 :
  買収発行普通株式
  買収における負債
  $
  $
  デリバティブ負債に関する債務割引
  $
  $
  普通株式に転換された買取手形
  $
     

$

8 
 

買収に伴う負債の調整

$

$

  **前払い保険のための金融融資協定
  $
  $
  **ビジネスリースのための使用権資産の追加
  $
     

$

  合併後のを参照してください 財務諸表。
 
  連結財務諸表への注記
  2023年12月31日までおよび2022年12月31日までの年度
     

9 
 

注1-

陳述の組織と基礎

列報された総合財務諸表は以下のとおりである Cardio Diagnostics Holdings,Inc.(“当社”)とその完全子会社Cardio Diagnostics,Inc.“Legacy デラウェア州の法律によると、同社はマナーン資本買収会社として登録されている(“マナーン”) 2021年5月19日、Legacy Cardioは2017年1月16日に設立され、アイオワ州の有限責任会社(Cardio Diagnostics,LLC)である。 その後、2019年9月6日にデラウェア州C-Corpに登録されました。当社の設立は特許を出願中の開発と商業化のためである 人工知能(AI)駆動の心血管DNAバイオマーカー検出技術(コア技術) アイオワ大学の創業者は病気を発明し、先端医療技術会社の一つを目指しています 心血管疾患の正確な予防、早期発見と治療を実現する。その会社は方法を 心血管疾患は受動から能動へと変化する。コア技術は主なタイプのシリーズに統合されています 冠状動脈性硬化症、脳卒中、心不全と糖尿病を含む心血管疾患及び関連合併症。

  業務合併
  2022年5月27日 Mana,Mana Merge Sub,Inc.(“連結子会社”)はManaの完全直接子会社,Meeshanteni Dogan,株主の Legacy Cardioと業務統合協定(“合併合意”)を締結することを代表する
  開ける 2022年10月25日、合併協議により、Legacy Cardioは合併子会社と合併し、Legacy Cardioは引き続き Manaの完全子会社。合併後,ManaはCardio Diagnostics Holdings,Inc.と改名した.
  経営を続ける企業
  付随的合併 財務諸表は継続経営に基づいて作成されており,その中で資産の現金化と満足度を考慮している 会社は1ドルの純損失を出した
  2023年12月31日までの年度累計赤字は#ドル
     

最近の会計公告

  その他の最近の決算発表書をレビューしました 事業に適用されないか、連結財務諸表に重大な影響を及ぼす見込みがないか 将来の養子縁組の結果です
  注4-
  財産と設備
     

財産と設備は費用で運行されます。 2023 年 12 月 31 日と 2022 年 12 月 31 日までに以下のとおりです。

財産と設備明細書

オフィス及びコンピュータ装置

家具と固定装置

賃借権改善

減算:減価償却累計合計リースオーダー改善

2024 年 1 月に完成したアイオワ州アイオワシティのリースラボの建設費用を表しています。

減価償却費の

10 
 

そして

年末のオペレーションを担当しました 2023 年 12 月 31 日と 2022 年 12 月 31 日。

注5-

無形資産

以下の表は、同社の関連事項の詳細を示します。 2023 年 12 月 31 日および 2022 年 12 月 31 日時点で取得した特定無形資産 :

無形資産明細書以下の表は満期をまとめる。 12 月 31 日現在におけるリース条件に基づく営業リース負債の

今後の最低支払予定表賃貸支払総額

11 
 

差し引く:推定利息

賃貸負債現在価値

2023 年 12 月 31 日現在、当社は 取消不可のリース契約に基づく将来の最低支払額は以下の通りです

最低賃貸支払総額

全営業の連結賃料 リース , そして

2023年12月31日および2022年12月31日まで年度を終了する。

以下の表は、支払金の概要です。 2023 年 12 月 31 日に終了した年度について認識された関連する使用権運営リース。現金支払及び関連する使用権営業リースのスケジュール年度終了

12 
 

12 月 2023 年 31 月 31 日

賃貸負債に含まれる金額を計量するために支払う現金:レンタル経営からの経営キャッシュフローリース債務と引き換えに取得した使用権リース資産

賃貸借契約を経営する

$ 注8-合併における受領権状

合併前年度の調整

執行令状

2022 年 12 月 31 日時点の発行権

13 
 

執行令状2023 年 12 月 31 日時点の発行権オプション

2022 年 5 月 6 日、レガシー · カーディオの授与

ストック Cardio Diagnostics , Inc. に基づく取締役会へのオプション2022 年のエクイティ · インセンティブ · プラン下で付与されたすべてのオプション このレガシープランは、 10 月に当社株主により採択された当社 2022 プランのオプションと交換されました。 2022 年 25 日、合併の為替比率に基づいて、合計で

閉店時に発行されたオプションそれぞれ交換 オプションの行使価格は 1 株当たり満了日付き 2032 年 5 月 6 日

.交換オプションのクローズ時に完全に付与 合併のことです

終了年度におけるオプション活動 2023 年 12 月 31 日と 2022 年の予定は以下の通り。オプション活動のスケジュール重み付け

平均数 残りオプション 優秀

14 
 

平均 実行価格

契約書 寿命 ( 年 )

年数 終了した

12 月 31,

アメリカ合衆国連邦所得税率

州所得税、純 連邦所得税の優遇措置非経費の税務効果 所得税の控除額 :債務割引償却派生負債の公正価値変動その他

15 
 

評価免除額を変更する

実際の税率

12 月 31 日現在、重要な構成要素 繰延税金資産 ( 負債 ) の概要は以下の通りです。

繰延所得税資産のスケジュール

繰延税金資産 :

純営業損失

その他

株式報酬

繰延税金資産総額

16 
 

繰延税金負債

資産

流動資産

現金 売掛金 前払金経費その他の経常資産

流動資産総額

長期資産 財産 · 設備、ネット 資産の使用権、ネット

無形資産、ネット

預金

  特許費用、ネット;
  資産総額;
  負債と株主権益
  経常負債
  買掛金 · 未払金
  リース負債 — 現在
     

ファイナンス契約支払

17 
 

流動負債総額

長期負債

リース債務 — 長期

負債総額

  株主権益
  優先株、$
  パーバル; 承認 —
  株;
  2024 年 9 月 30 日現在発行済株式および発行済株式
  2023 年 12 月 31 日
  普通株、$
  パーバル; 承認 —
  株;
  そして

発行済株式と発行済株式は

18 
 

2024 年 9 月 30 日と 2023 年 12 月 31 日

追加実収資本

赤字を累計する株主権益総額総負債と株主権益

添付ノート これらの未監査財務諸表の不可欠な部分です

心臓診断ホールディングス, 株式会社

連結報告書 オペレーションの

(未監査)

3 ヶ月

9 ヶ月終了しました終了しました

19 
 

9 月号 30,9 月号 30,収入

運営費

営業 · マーケティング

研究 · 開発

一般 · 管理費

償却費

総運営費

20 
 

運営損失

その他の収入(費用)

デリバティブ債務の公正価値の変更

利子収入 利息支出

ゲイン ( 損失 ) on 負債の消去

その他収入合計所得税準備前の損失を差し引く所得税支給

21 
 

純損失

普通株式あたりの基本利益および完全希釈利益 ( 損失 ) :普通株1株当たり純損失加重平均普通株式発行済 — ベーシックおよび完全希釈

付随するメモは 監査されていない財務諸表の不可欠な部分です心臓診断ホールディングス, 株式会社

連結株主変動計算書」 株式会社2024 年 9 月 30 日までの 3 ヶ月 9 ヶ月間 2023

( 未監査 )

その他の内容

普通株

  支払い済み
  累積
 
  金額
  キャピタル
  赤字
  合計する
  残高、 2023 年 12 月 31 日

 

22 
 

コモン 現金発行株式

制限付き 株式賞授与

位置 エージェント手数料 補償 株価オプションの

ネット 損失

2024 年 3 月 31 日残高 コモン 現金発行株式 制限付き 株価賞授与

補償 株価オプションの ネット 損失

23 
 

2024 年 6 月 30 日残高 コモン 現金発行株式

制限付き 株式賞授与 補償 株価オプションの

ネット 損失

バランス 9 月 30 日 20242022 年 12 月 31 日残高

ワラント 普通株式に転換

制限付き 株式賞授与 位置 代理人手数料 調整 マナとの合併に伴う負債 ネット 損失

24 
 

残高、 2023 年 3 月 31 日 制限付き 株価賞授与 注釈 買掛金普通株式に転換

補償 株価オプションの

ネット 損失残高、 2023 年 6 月 30 日 制限付き 株式賞授与

注釈 買掛金普通株式に転換

ネット 損失バランス 9 月 30 日 2023付属の注釈は、 未監査の財務諸表です

株式会社カーディオ · ダイアグノスティクスホールディングス連結キャッシュ · フロー · 決算書

25 
 

(未監査)9 月 30 日までの 9 ヶ月間

経営活動のキャッシュフロー:

純損失 営業活動における純現金に対する純損失の調整 償却費

償却費 株式報酬費用 非現金利息支出

デリバティブ債務の公正価値の変更 債務の消却損失 営業資産 · 負債の変更

売掛金

前払金経費その他の経常資産

預金

買掛金 · 経費

26 
 

リース債務

営業活動に使用されるネットキャッシュ

投資活動によるキャッシュフロー:

物資 · 設備の購入

資産使用権の支払い 特許費用

投資活動に使用される NET キャッシュ資金調達活動のキャッシュフロー:

原発行割引を差し引いた可換手形支払金額 令状の行使による収益

27 
 

配置代理人手数料の支払

普通株式 · ワラントの売却による収益

金融協定の支払い 金融活動によるネットキャッシュキャッシュの増加 ( 減少 ) がない現金 — 期間の開始現金 — 期間の終わり

キャッシュフロー情報の補足開示: 期間に支払われた現金 : 利子

28 
 

所得税

ノンキャッシュ投資 · ファイナンス活動 :

デリバティブ負債関連債務割引

  普通株式に転換された買取手形
  買収に伴う負債の調整
  オペレーティングリースに追加された資産の使用権
  Mana‘s Manaの株主は償還権を行使した
  普通株式、その構成約
  償還権のある株式は,償還時に現金と交換する 価格は約1ドルです
  1 株当たり、合計償還金額 $
  それは.逆資本の再構築を考えた場合 会社が発行済みと未償還の遺産
  普通株の株式が逆転され、普通株の法力株式合計
  入金されました。付記10で述べたように。資本再編に関する取引費用は合計#ドルです
  追加実収資本の減価として入金されている。
  対として 取引,Cardioは取引終了時に合併対価格を獲得する権利がある各所有者に発行することができる
  プロ · ラタ
  の割合. 1,000,000株まで発行されていますが発行されていない普通株(“発行普通株あり”または“発行普通株あり”) 株式“),締め切り4周年(”プレミアム期間“)または直前であれば,会社のVWAP 普通株式は、任意の40の連続取引日に30個以上の4つの異なる価格トリガ要因があり、以下のようになる:(I)4分の1 上記の間、VWAPが1株当たり12.50ドル以上である場合、プレミアム株が発行される;(Ii)プレミアムの4分の1。 上記の間、VWAPが1株15.00ドル以上である場合、株式が発行され、(Iii)プレミアム株式の4分の1が発行される。 前記期間内にVWAPが17.50ドル以上である場合、発行される;および(Iv)場合 前述の間、VWAPは$20.00以上である。
  評価では プレミアム会計処理については、プレミアムは会計基準によって編集された負債ではないと結論した。 (“ASC”)480は、ASC 718補償-株式項目の会計基準の制約を受けない負債と資本を区別する ASC 815によれば、派生ツールおよびヘッジ値は、派生ツール会計には適用されない。そのためプレミアムは 公平な公平
  価値
  企業合併が終わった時に。申請の日から 本四半期報告Form 10-Qでは、会社普通株の取引価格は一定期間12.50ドル以上ではありません 40取引日連続で最低30取引日があり、当社はプレミアム株式を発行していません。
     

注3-

重要会計政策の概要

合併原則

29 
 

連結財務諸表 当社とその完全子会社Legacy Cardioの口座を含みます。すべての会社間口座と取引は 淘汰された。

財務諸表を作成する際に推定数を用いる

財務諸表の作成 公認された会計原則に基づいて,経営陣に影響報告の推定と仮定を求める 連結財務諸表日の資産及び負債額並びに又は有資産及び負債の開示 その期間中に報告された収入と費用の額。実際の結果はこれらの推定とは異なる可能性がある。

2024 年 9 月 30 日と 2023 年 9 月 30 日までの 9 ヶ月間の業務に課金され、

と $

for the 2024 年 9 月 30 日と 2023 年 9 月 30 日に終了した 3 ヶ月間。

  注5-
  無形資産

詳細は以下の表で示します 2024 年 9 月 30 日および 2023 年 12 月 31 日に取得した識別可能な無形資産に関連するもの:

無形資産明細書

ノウハウライセンス

30 
 

差し引く:累計償却

合計

営業に課された償却費は $

2024 年 9 月 30 日と 2023 年 9 月 30 日までの 9 ヶ月間、 $

  2024 年 9 月 30 日に終了した 3 ヶ月間 そして 2023 年です
  株式会社カーディオ · ダイアグノスティクスホールディングス
  連結への注記
  財務諸表
     

(未監査) 

注6-

特許費用 AS 2024 年 9 月 30 日、 UIRF が独占的に所有する特許および特許出願の最初のファミリーにおいて、 Cardio は、 7 つの特許 ( 米国 ( 2 ) 、 EU 、中国、オーストラリア、インド、香港 ) を取得しており、その他の特許出願中です。 当社は、特許ファミリー 2 、 3 、 4 、 5 の特許出願を保留しています。特許に関連する法律手数料 総額 $

·   営業リース負債は $

 

·   リース開始日に。割引 現在価値の決定に使用される利率は、増分借入金利であり、推定される

 

 

31 
 

 

·   シカゴ · リースと

 

·   for 私たちのリースに暗黙の金利は容易に決定できないので、それぞれアイオワシティのリースです。

 

·   株式会社カーディオ · ダイアグノスティクスホールディングス

連結への注釈

財務諸表

(未監査)

2024 年 9 月 30 日および 12 月現在 2023 年 31 日、営業リース ROU 資産及び営業リース負債は、連結貸借対照表に以下のように計上されます。

営業リースのスケジュール ROU 資産と営業リース負債

9 月 30 日

32 
 

十二月三十一日

オペレーティングリース :

経営的リース使用権資産純額

賃貸負債の当期部分を経営する

賃貸負債を経営し,当期分を差し引く

2024 年 9 月 30 日現在、加重平均の残留リース期間 2 つの営業リースのうち

33 
 

年間と

年々、それぞれ。

以下の表は満期をまとめる。 12 月 31 日現在におけるリース条件に基づく営業リース負債の

将来の最小限のスケジュール 支払予定

2024 年 ( 残り期 )

賃貸支払総額

差し引く:推定利息

34 
 

賃貸負債現在価値

2024 年 9 月 30 日現在、当社は以下の将来最低値を有しています。 取消不可のリース契約に基づく支払額

2024 年 ( 残り期間 )

最低賃貸支払総額

全員連結賃料 オペレーティングリースは $ と $

2024 年 9 月 30 日と 2023 年 9 月 30 日までの 9 ヶ月間、 $

と $

35 
 

2024 年 9 月 30 日と 2023 年 9 月 30 日までの 3 ヶ月間です

株式会社カーディオ · ダイアグノスティックスホールディングス

連結への注記

財務諸表

(未監査)

以下の表は、支払った現金と関連する使用権をまとめたものです。 2024 年 9 月 30 日に終了した 9 ヶ月間の営業リースを認識しました。

現金支払のスケジュールと 関連する使用権運営リース9 ヶ月終了

Pursuant to Sections 302 and 404 of the Sarbanes-Oxley Act (“Section 404”), we are required to furnish certain certifications and reports by management on our ICFR, which, after we are no longer an emerging growth company and if we become an accelerated or large accelerated filer under SEC rules, must be accompanied by an attestation report on ICFR issued by our independent registered public accounting firm. To achieve compliance with Section 404 within the prescribed period, we will be required to document and evaluate our ICFR, which is both costly and challenging. Implementing any appropriate changes to our internal controls may require specific compliance training for our directors, officers and employees, entail substantial costs to modify our existing accounting systems, and take a significant period of time to complete. Such changes may not, however, be effective in maintaining the adequacy of our ICFR, and any failure to maintain that adequacy, or consequent inability to produce accurate financial statements on a timely basis, could increase our operating costs and could materially impair our ability to operate our business. Moreover, effective internal controls are necessary for us to produce reliable and timely financial reports and are important to help prevent fraud. Any failure by us to file our periodic reports in a timely manner may cause investors to lose confidence in our reported financial information and may lead to a decline in the price of our common stock.

36 
 

In accordance with The Nasdaq Stock Market rules, the majority of the directors of a company that has securities quoted on Nasdaq must be directors that are “independent” under those rules. The various rules and regulations applicable to public companies make it more difficult and more expensive to maintain directors’ and officers’ liability insurance, and we may be required to accept reduced coverage or incur substantially higher costs to maintain coverage. If we are unable to maintain adequate directors’ and officers’ insurance, our ability to recruit and retain qualified officers and directors will be significantly curtailed.

General Risks Affecting Our Company

A pandemic, epidemic or outbreak of an infectious disease in the United States or worldwide, including the outbreak of the novel strain of coronavirus disease, COVID-19, could adversely affect our business.

If a pandemic, epidemic or outbreak of an infectious disease occurs in the United States or worldwide, our business may be adversely affected. If the COVID-19 virus and its potentially more contagious variants cause an additional resurgence of infection of COVID-19, or if new variants continue to develop resistance to government approved COVID-19 vaccinations, or if an influenza or other pandemic were to occur, our business, results of operations, financial condition and liquidity could be negatively impacted.

As a result of public health emergencies, we experienced, and in the future could experience, supply chain disruptions, including shortages, delays and work stoppages among some vendors and suppliers, travel restrictions and cancellation of events, among other effects, thereby significantly and negatively impacting our operations. In addition, our results and financial condition may be adversely affected by future federal or state laws, regulations, orders, or other governmental or regulatory actions addressing public health emergencies such as a COVID-19 or the U.S. health care system, which, if adopted, could result in direct or indirect restrictions to its business, financial condition, results of operations and cash flow.

Changes in accounting standards and subjective assumptions, estimates and judgments by management related to complex accounting matters could significantly affect our financial results or financial condition.

Generally accepted accounting principles and related accounting pronouncements, implementation guidelines and interpretations with regard to a wide range of matters that are relevant to our business, including but not limited to revenue recognition, allowance for doubtful accounts, content asset amortization policy, valuation of our common stock, stock-based compensation expense and income taxes, are highly complex and involve many subjective assumptions, estimates and judgments. Changes in these rules or their interpretation or changes in underlying assumptions, estimates or judgments could significantly change or increase volatility of our reported or expected financial performance or financial condition. Refer to Note 3, “Summary of Significant Accounting Policies” to the Audited Financial Statements included elsewhere in this prospectus for a description of recent accounting pronouncements.

Delaware law and provisions in our Charter and Bylaws could make a merger, tender offer, or proxy contest difficult, thereby depressing the trading price of its common stock.

Our Charter and Bylaws contain provisions that could depress the trading price of our common stock by acting to discourage, delay, or prevent a change of control of the Company or changes in our management that our stockholders may deem advantageous. These provisions include the following:

  the right of the board of directors to establish the number of directors and fill any vacancies and newly created directorships;
  director removal solely for cause;
  “blank check” preferred stock that the Board could use to implement a stockholder rights plan;

 

37 
 

 

  the right of the Board to issue our authorized but unissued common stock and preferred stock without stockholder approval;
  no ability of our stockholders to call special meetings of stockholders;
  no right of our stockholders to act by written consent, which requires all stockholder actions to be taken at a meeting of our stockholders;
  limitations on the liability of, and the provision of indemnification to, our director and officers;
  the right of the board of directors to make, alter, or repeal the Bylaws; and
  advance notice requirements for nominations for election to the Board or for proposing matters that can be acted upon by stockholders at annual stockholder meetings.
     

Any provision of the Charter or Bylaws that has the effect of delaying or deterring a change in control could limit the opportunity for our stockholders to receive a premium for their shares of our common stock, and could also affect the price that some investors are willing to pay for our common stock.

Our Bylaws provide that the Court of Chancery of the State of Delaware will be the exclusive forum for substantially all disputes between the Company and our stockholders, which could limit our stockholders’ ability to obtain a favorable judicial forum for disputes with the Company or our directors, officers or employees.

The Bylaws provide that the Court of Chancery of the State of Delaware is the exclusive forum for any derivative action or proceeding brought on our behalf, any action asserting a breach of fiduciary duty, any action asserting a claim against us arising pursuant to the DGCL, the Charter or Bylaws or any action asserting a claim against us that is governed by the internal affairs doctrine. These choice of forum provisions may limit a stockholder’s ability to bring a claim in a judicial forum that it finds favorable for disputes with us or our directors, officers or other employees and may discourage these types of lawsuits. This provision would not apply to claims brought to enforce a duty or liability created by the Exchange Act or any other claim for which the federal courts have exclusive jurisdiction. The Bylaws provide further that, to the fullest extent permitted by law, the federal district courts of the United States will be the exclusive forum for resolving any complaint asserting a cause of action arising under the Securities Act. However, Section 22 of the Securities Act provides that federal and state courts have concurrent jurisdiction over lawsuits brought under the Securities Act or the rules and regulations thereunder. To the extent the exclusive forum provision restricts the courts in which claims arising under the Securities Act may be brought, there is uncertainty as to whether a court would enforce such a provision. We note that investors cannot waive compliance with the federal securities laws and the rules and regulations thereunder. Furthermore, the enforceability of similar choice of forum provisions in other companies’ certificates of incorporation has been challenged in legal proceedings, and it is possible that a court could find these types of provisions to be inapplicable or unenforceable. While the Delaware courts have determined that such choice of forum provisions are facially valid, a stockholder may nevertheless seek to bring a claim in a venue other than those designated in the exclusive forum provisions, and there can be no assurance that such provisions will be enforced by a court in those other jurisdictions. If a court were to find the exclusive-forum provision contained in the Bylaws to be inapplicable or unenforceable in an action, we may incur additional costs associated with resolving such action in other jurisdictions, which could harm our business.

Claims for indemnification by our directors and officers may reduce our available funds to satisfy successful third-party claims against us and may reduce the amount of money available to us.

The organizational documents provide that we indemnify our directors and officers, in each case to the fullest extent permitted by Delaware law. In addition, as permitted by Section 145 of the DGCL, the amended and restated bylaws and its indemnification agreements that we have entered into with our directors and officers provide that:

  we indemnify our directors and officers for serving us in those capacities or for serving other business enterprises at our request, to the fullest extent permitted by Delaware law. Delaware law provides that a corporation may indemnify such person if such person acted in good faith and in a manner such person reasonably believed to be in or not opposed to the best interests of the registrant and, with respect to any criminal proceeding, had no reasonable cause to believe such person’s conduct was unlawful;

 

 

38 
 

 

  we may, in our discretion, indemnify employees and agents in those circumstances where indemnification is permitted by applicable law;
  we are required to advance expenses, as incurred, to our directors and officers in connection with defending a proceeding, except that such directors or officers shall undertake to repay such advances if it is ultimately determined that such person is not entitled to indemnification;
  we are not obligated pursuant to our bylaws to indemnify a person with respect to proceedings initiated by that person against us or our other indemnities, except with respect to proceedings authorized by our board of directors or brought to enforce a right to indemnification;
  the rights conferred in our bylaws are not exclusive, and we are authorized to enter into indemnification agreements with our directors, officers, employees and agents and to obtain insurance to indemnify such persons; and
  we may not retroactively amend our bylaw provisions to reduce our indemnification obligations to directors, officers, employees and agents.

We have broad discretion in the use of our existing cash and cash equivalents and may not use them effectively.

Our management will have broad discretion in the application of our existing cash and cash equivalents, if any, and you will not have the opportunity as part of your investment decision to assess whether such proceeds are being used appropriately. Because of the number and variability of factors that will determine our use of our existing cash and cash equivalents, their ultimate use may vary substantially from their currently intended use. Our Management might not apply our cash resources in ways that ultimately increase the value of your investment. The failure by our management to apply these funds effectively could harm our business. Pending their use, we may invest our cash resources in short-term, investment-grade, interest-bearing securities. These investments may not yield a favorable return to our stockholders.

Our Third Amended and Restated Certificate of Incorporation designates the Court of Chancery of the State of Delaware as the sole and exclusive forum for certain types of actions and proceedings that may be initiated by the Company’s stockholders, which could limit the Company’s stockholders’ ability to obtain a favorable judicial forum for disputes with the Company or our directors, officers and employees.

Our Third Amended and Restated Certificate of Incorporation will require, unless we consent in writing to the selection of an alternative forum, that (i) any derivative action or proceeding brought on our behalf, (ii) any action asserting a claim of breach of a fiduciary duty owed by any director, officer or other employee to us or our stockholders, (iii) any action asserting a claim against us, our directors, officers or employees arising pursuant to any provision of the DGCL or our Third Amended and Restated Certificate of Incorporation or bylaws, or (iv) any action asserting a claim against us, our directors, officers or employees governed by the internal affairs doctrine may be brought only in the Court of Chancery in the State of Delaware, except any claim (A) as to which the Court of Chancery of the State of Delaware determines that there is an indispensable party not subject to the jurisdiction of the Court of Chancery (and the indispensable party does not consent to the personal jurisdiction of the Court of Chancery within ten days following such determination), (B) which is vested in the exclusive jurisdiction of a court or forum other than the Court of Chancery, (C) for which the Court of Chancery does not have subject matter jurisdiction, or (D) any action arising under the Securities Act of 1933 or the Securities Exchange Act of 1934. This choice of forum provision may limit a stockholder’s ability to bring a claim in a judicial forum that it finds favorable for disputes with the Company or its directors, officers or other employees, which may discourage such lawsuits against the Company and its directors, officers and employees. Alternatively, if a court were to find these provisions of the Second Amended and Restated Certificate of Incorporation inapplicable to, or unenforceable in respect of, one or more of the specified types of actions or proceedings, we may incur additional costs associated with resolving such matters in other jurisdictions, which could materially and adversely affect our business, financial condition and results of operations and result in a diversion of the time and resources of our management and board of directors.

39 
 

This provision would not apply to any action brought to enforce a duty or liability created by the Exchange Act and inclusive of rules and regulations thereunder. Section 22 of the Securities Act establishes concurrent jurisdiction for federal and state courts over Securities Act claims. Accordingly, both state and federal courts have jurisdiction to hear such claims.

Any person or entity purchasing or otherwise acquiring or holding or owning (or continuing to hold or own) any interest in any of the Company’s securities shall be deemed to have notice of and consented to the foregoing bylaw provisions. Although we believe these exclusive forum provisions benefit the Company by providing increased consistency in the application of Delaware law and federal securities laws in the types of lawsuits to which each applies, the exclusive forum provisions may limit a stockholder’s ability to bring a claim in a judicial forum of its choosing for disputes with the Company or the Company’s current or former directors, officers, stockholders or other employees, which may discourage such lawsuits against the Company and its current and former directors, officers, stockholders and other employees. In addition, a stockholder that is unable to bring a claim in the judicial forum of its choosing may be required to incur additional costs in the pursuit of actions which are subject to the exclusive forum provisions described above. The Company’s stockholders will not be deemed to have waived its compliance with the federal securities laws and the rules and regulations thereunder as a result of the Company’s exclusive forum provisions. 

Further, the enforceability of similar exclusive forum provisions in other companies’ organizational documents has been challenged in legal proceedings and it is possible that a court of law could rule that these types of provisions are inapplicable or unenforceable if they are challenged in a proceeding or otherwise. If a court were to find either exclusive forum provision contained in the Company’s bylaws to be inapplicable or unenforceable in an action, the Company may incur significant additional costs associated with resolving such action in other jurisdictions, all of which could harm the Company’s results of operations. 

The Company’s anti-takeover provisions could prevent or delay a change in control of the company, even if such change in control would be beneficial to its stockholders.

Provisions of the Company’s Third Amended and Restated Certificate of Incorporation and Bylaws, as well as provisions of Delaware law could discourage, delay or prevent a merger, acquisition or other change in control of the Company, even if such change in control would be beneficial to its stockholders. These provisions include:

  the authority to issue “blank check” preferred stock that could be issued by the Board of Directors to increase the number of outstanding shares and thwart a takeover attempt;
  prohibiting the use of cumulative voting for the election of directors;
  requiring all stockholder actions to be taken at a meeting of its stockholders; and
  advance notice requirements for nominations for election to the Board of Directors or for proposing matters that can be acted upon by stockholders at stockholder meetings.

These provisions could also discourage proxy contests and make it more difficult for you and other stockholders to elect directors of your choosing and cause the Company to take other corporate actions you desire. In addition, because the Board of Directors is responsible for appointing the members of our management team, these provisions could in turn affect any attempt by our stockholders to replace current members of our management team.

In addition, the Delaware General Corporation Law (the “DGCL”), to which the post-combination Company is subject, prohibits it, except under specified circumstances, from engaging in any mergers, significant sales of stock or assets or business combinations with any stockholder or group of stockholders who owns at least 15% of its common stock.

40 
 

We may acquire other companies or technologies, which could divert our management’s attention, result in dilution to our stockholders and otherwise disrupt our operations and adversely affect our operating results.

We may in the future seek to acquire or invest in businesses, applications and services or technologies that we believe could complement or expand our services, enhance our technical capabilities or otherwise offer growth opportunities. The pursuit of potential acquisitions may divert the attention of management and cause us to incur various expenses in identifying, investigating and pursuing suitable acquisitions, whether or not they are consummated.

In addition, we do not have any experience in acquiring other businesses. If we acquire additional businesses, we may not be able to integrate the acquired personnel, operations and technologies successfully, or effectively manage the combined business following the acquisition. We also may not achieve the anticipated benefits from the acquired business due to a number of factors, including:

  inability to integrate or benefit from acquired technologies or services in a profitable manner;
  unanticipated costs or liabilities associated with the acquisition;
  difficulty integrating the accounting systems, operations, and personnel of the acquired
  difficulties and additional expenses associated with supporting legacy products and hosting infrastructure of the acquired business;
  difficulty converting the customers of the acquired business onto the Platform and contract terms, including disparities in the revenue, licensing, support, or professional services model of the acquired company;
  diversion of management’s attention from other business concerns;
  adverse effects to our existing business relationships with business partners and customers as a result of the acquisition;
  the potential loss of key employees;
  use of resources that are needed in other parts of our business; and
  use of substantial portions of our available cash to consummate the acquisition.

In addition, a significant portion of the purchase price of companies we acquire may be allocated to acquired goodwill and other intangible assets, which must be assessed for impairment at least annually. In the future, if our acquisitions do not yield expected returns, we may be required to take charges to our operating results based on this impairment assessment process, which could adversely affect our results of operations.

Acquisitions could also result in dilutive issuances of equity securities or the incurrence of debt, which could adversely affect our operating results. In addition, if an acquired business fails to meet our expectations, our operating results, business and financial position may suffer.

Delaware law and provisions in our Charter and Bylaws could make a merger, tender offer, or proxy contest difficult, thereby depressing the trading price of its common stock.

Our Charter and Bylaws contain provisions that could depress the trading price of our common stock by acting to discourage, delay, or prevent a change of control of the Company or changes in our management that our stockholders may deem advantageous. These provisions include the following:

  the right of the board of directors to establish the number of directors and fill any vacancies and newly created directorships;
  director removal solely for cause;

 

 

41 
 

 

  “blank check” preferred stock that the Board could use to implement a stockholder rights plan;
  the right of the Board to issue our authorized but unissued common stock and preferred stock without stockholder approval;
  no ability of our stockholders to call special meetings of stockholders;
  no right of our stockholders to act by written consent, which requires all stockholder actions to be taken at a meeting of our stockholders;
  limitations on the liability of, and the provision of indemnification to, our director and officers;
  the right of the board of directors to make, alter, or repeal the Bylaws; and
  advance notice requirements for nominations for election to the Board or for proposing matters that can be acted upon by stockholders at annual stockholder meetings.

Any provision of the Charter or Bylaws that has the effect of delaying or deterring a change in control could limit the opportunity for our stockholders to receive a premium for their shares of our common stock, and could also affect the price that some investors are willing to pay for our common stock.

Our Bylaws provide that the Court of Chancery of the State of Delaware will be the exclusive forum for substantially all disputes between the Company and our stockholders, which could limit our stockholders’ ability to obtain a favorable judicial forum for disputes with the Company or our directors, officers or employees.

The Bylaws provide that the Court of Chancery of the State of Delaware is the exclusive forum for any derivative action or proceeding brought on our behalf, any action asserting a breach of fiduciary duty, any action asserting a claim against us arising pursuant to the DGCL, the Charter or Bylaws or any action asserting a claim against us that is governed by the internal affairs doctrine. These choice of forum provisions may limit a stockholder’s ability to bring a claim in a judicial forum that it finds favorable for disputes with us or our directors, officers or other employees and may discourage these types of lawsuits. This provision would not apply to claims brought to enforce a duty or liability created by the Exchange Act or any other claim for which the federal courts have exclusive jurisdiction. The Bylaws provide further that, to the fullest extent permitted by law, the federal district courts of the United States will be the exclusive forum for resolving any complaint asserting a cause of action arising under the Securities Act. However, Section 22 of the Securities Act provides that federal and state courts have concurrent jurisdiction over lawsuits brought under the Securities Act or the rules and regulations thereunder. To the extent the exclusive forum provision restricts the courts in which claims arising under the Securities Act may be brought, there is uncertainty as to whether a court would enforce such a provision. We note that investors cannot waive compliance with the federal securities laws and the rules and regulations thereunder. Furthermore, the enforceability of similar choice of forum provisions in other companies’ certificates of incorporation has been challenged in legal proceedings, and it is possible that a court could find these types of provisions to be inapplicable or unenforceable. While the Delaware courts have determined that such choice of forum provisions are facially valid, a stockholder may nevertheless seek to bring a claim in a venue other than those designated in the exclusive forum provisions, and there can be no assurance that such provisions will be enforced by a court in those other jurisdictions. If a court were to find the exclusive-forum provision contained in the Bylaws to be inapplicable or unenforceable in an action, we may incur additional costs associated with resolving such action in other jurisdictions, which could harm our business.

42 
 

USE OF PROCEEDS

All of the shares of common stock being offered hereby are being sold by the selling stockholders identified in this prospectus or their permitted transferees. We will not receive any of the proceeds from these sales. We will bear the out-of-pocket costs, expenses and fees incurred in connection with the registration of the shares to be sold by the selling stockholders, including registration, listing fees, printers and accounting fees and fees and disbursements of counsel (collectively, the “Registration Expenses”). Other than Registration Expenses, the selling stockholders will bear any selling discounts, commissions, placement agent fees, fees or expenses of outside counsel of the selling stockholders or other similar expenses payable with respect to sale of the shares.

DETERMINATION OF OFFERING PRICE 

We cannot currently determine the price or prices at which shares of our common stock may be sold by the selling stockholders under this prospectus.

MARKET PRICE, TICKER SYMBOLS AND DIVIDEND INFORMATION

Ticker Symbols

Our common stock and public warrants are currently traded on The Nasdaq Capital Market under the symbols “CDIO” and “CDIOW,” respectively.

Market Information

On November 20, 2024, the last reported sales prices of our common stock and our public warrants were $0.2442 per share and $0.0276 per Public Warrant, respectively.

Holders of our securities should obtain current market quotations for their securities. The market price of our securities could vary at any time.

Holders

As of November 13, 2024, there were 113 holders of record of our common stock and 15 holders of record of our public warrants and sponsor warrants. In addition, we have 76 holders of private placement warrants.

The number of record holders of our common stock and public warrants was determined from the records of our transfer agent and does not include beneficial owners of any of our securities whose securities are held in the names of various security brokers, dealers, and registered clearing agencies.

Dividend Policy

The Company has not paid any cash dividends on the common stock to date and does not intend to pay cash dividends for the foreseeable future. The payment of cash dividends in the future will be dependent upon the Company’s revenues and earnings (if any), capital requirements and general financial condition. The payment of any cash dividends will be within the discretion of our board of directors at such time.

43 
 

 

MANAGEMENT’S DISCUSSION AND ANALYSIS
AND RESULTS OF OPERATIONS

As a result of the closing of the Business Combination, which was accounted for as a reverse recapitalization in accordance with U.S. GAAP as discussed in Note 2 – Merger Agreement and Reverse Recapitalization, the consolidated financial statements of Cardio Diagnostics, Inc., a Delaware corporation and our wholly owned subsidiary, are now the financial statements of the Company.

The following discussion and analysis provide information that our management believes is relevant to an assessment and understanding of our results of operations and financial condition. You should read the following discussion and analysis of our results of operations and financial condition together with our audited consolidated financial statements for the year ended December 31, 2023 and related notes to those statements and the unaudited consolidated financial statements for the nine month period ended September 30, 2024, both of which are included elsewhere in this prospectus. In addition to historical financial information, this discussion contains forward-looking statements based upon our current expectations that involve risks and uncertainties, including those described in the section titled, “Special Note About Forward-Looking Statements,” above. Our actual results could differ materially from such forward-looking statements as a result of various factors, including those set forth under “Risk Factors,” included elsewhere in this prospectus. Our historical results are not necessarily indicative of the results that may be expected for any period in the future.

Unless the context requires otherwise, references to “Cardio,” the “Company,” “we,” “us” and “our” refer to Cardio Diagnostics Holdings, Inc., a Delaware corporation, together with its consolidated subsidiary.

Overview

Cardio was formed to further develop and commercialize a series of products for major types of cardiovascular disease and associated co-morbidities, including coronary heart disease (“CHD”), stroke, heart failure and diabetes, by leveraging our Artificial Intelligence (“AI”)-driven Integrated Genetic-Epigenetic Engine™. As a company, we aspire to give every American adult insight into their unique risk for various cardiovascular diseases. Cardio aims to become one of the leading medical technology companies for enabling improved prevention, early detection and treatment of cardiovascular disease. Cardio is transforming the approach to cardiovascular disease from reactive to proactive and hope to accelerate the adoption of Precision Medicine for all. We believe that incorporating Cardio’s solutions into routine practice in primary care and prevention efforts can help alter the trajectory that nearly one in two Americans is expected to develop some form of cardiovascular disease by 2035.

Cardio believes that it is the first company to develop and commercialize epigenetics-based clinical tests for cardiovascular disease that have clear value propositions for multiple stakeholders including (1) patients, (2) clinicians, (3) hospitals/health systems, (4) employers and (5) payors. According to the CDC, epigenetics is the study of how a person’s behaviors and environment can cause changes that affect the way a person’s genes work. Unlike genetic changes, epigenetic changes are reversible and do not change one’s DNA sequence, but they can change how a person’s body reads a DNA sequence.

Cardio launched its first clinical test, Epi+Gen CHD™, a three-year symptomatic CHD risk assessment clinical blood test targeting CHD events, including heart attacks, in 2021 during the Covid-19 pandemic. As a result, the initial strategy for commercialization involved launching the test via telemedicine and in smaller provider practices such as concierge medicine practices. The volume of tests through these channels were minimal, and as the circumstances around Covid-19 pandemic improved, management re-vamped the Company’s go-to-market strategy to include other healthcare verticals and stakeholders beyond patients and small providers, including larger provider organizations, group purchasing organizations, employers, payors and life insurers. This new approach allowed Cardio to expand the reach of our solutions beyond the initial focus areas. Beyond the launch of Epi+Gen CHD, in March 2023, we announced the launch of our second product, PrecisionCHD™, an integrated epigenetic-genetic clinical blood test for the detection of coronary heart disease. The Epi+Gen CHD™ and PrecisionCHD™ tests are coupled to Actionable Clinical Intelligence (“ACI”), a platform that offers new epigenetic and genetic insights to clinicians prescribing the to help improve chronic care management. In May 2023, we launched CardioInnovate360™, a research-use-only (“RUO”) solution to support the discovery, development and validation of novel biopharmaceuticals for the assessment and management of cardiovascular diseases. In February 2024, we announce the launch of HeartRisk™, a cardiovascular risk intelligence platform. We believe that our Epi+Gen CHD™ and PrecisionCHD™ tests are categorized as laboratory-developed tests, or “LDTs.” The new go-to-market strategy is also being implemented for these products.

44 
 

Despite long partnership and sales cycles, in some instance as long as 14 months, in 2023 Cardio generated revenue from patient(s), small provider(s), larger provider(s) and employer(s) for the first time and has developed a more robust sales and partnership pipeline. Key developments since the 2023 Form 10-K filing include:

  · Increased revenue in the first nine months of 2024;
  · Recommended pricing for our two Current Procedural Terminology (“CPT”) Proprietary Laboratory Analysis (“PLA”) codes from the American Medical Association, 0440U for PrecisionCHD™ and 0439U for Epi+Gen CHD™, at the Centers for Medicare and Medicaid Services’ (“CMS”) Clinical Laboratory Fee Schedule (CLFS) annual meeting; and
  · Expanded the availability of our Epi+Gen CHD™  test to Family Medicine Specialists’ retail clinical location at Meijer Supercenter; and
    Received preliminary Medicare pricing from Centers for Medicare and Medicaid Services (CMS) for PrecisionCHD™ and Epi+Gen CHD™.

  

Cardio expects that sales and partnership cycles will continue to be long. Our ongoing strategy for expanding our business operations and increasing revenue generation include the following:

  · Develop additional products, including clinical tests for stroke, congestive heart failure and diabetes;
  · Expand clinical and health economics evidence portfolio to continue to demonstrate value of products and increase reach;
  · Leverage our newly-awarded CPT PLA codes;
  · Expand the adoption of our products across key channels, including health systems and self-insured employers, including for HeartRisk, Cardio’s new SaaS product;
  · Scale our internal operations capabilities with a focus on improving efficiency and reducing our cost of goods sold; and
  · Pursue potential strategic partnership(s) and acquisition(s) of one or more synergistic companies.

Recent Developments 

Food and Drug Administration Final Rule

On May 6, 2024, FDA published a final rule amending the definition of an in vitro diagnostic (“IVD”) device to include tests manufactured by a clinical laboratory. Pursuant to the rule, laboratory developed tests (“LDTs”), i.e., tests designed, manufactured, and used within a single CLIA-certified high complexity laboratory, are medical devices subject to FDA regulation under the Federal Food, Drug, and Cosmetic Act. The final rule also announced FDA’s intention to apply its medical device requirements to LDTs. Under the final rule, all LDTs, unless subject to a specific exemption, will be subject to premarket authorization requirements (510(k), de novo classification, or PMA) for each LDT performed by the laboratory, and to postmarket registration and listing, medical device reporting, correction, removal, and recall, complaint handling, labeling, investigational device, and quality system requirements. FDA intends to phase in these requirements beginning May 6, 2025. The final rule states that certain categories of LDTs will be subject to enforcement discretion with respect to some or all of these requirements. For example, FDA will apply enforcement discretion to currently marketed LDTs that were first offered prior to May 6, 2024, with respect to most quality system requirements and the requirement for premarket authorization if they are not modified or modified in only limited ways. Laboratories performing these tests are subject to other requirements, including the requirement to submit the labeling for the LDT to FDA for review. FDA will similarly exercise enforcement discretion with respect to premarket authorization for LDTs approved by the New York State Clinical Laboratory Evaluation Program (“NYS-CLEP”). 

45 
 

Unless overturned by a court or Congress, the final rule will substantially increase costs and regulatory burdens for many clinical laboratories in ways that may adversely affect their ability to develop, perform, and offer LDTs. Two lawsuits challenging FDA’s authority to regulate LDTs have been filed in federal court: the American Clinical Laboratory Association filed a lawsuit against FDA on May 29, 2024 in the Eastern District of Texas, while the Association for Molecular Pathology filed a lawsuit on August 19, 2024 in the Southern District of Texas. The lawsuits have been consolidated and briefing is expected to be completed by the end of 2024. The ultimate success of these lawsuits, or any future lawsuits that may be brought against the FDA challenging the LDT rule, is uncertain. It is also unclear whether a court would delay the implementation of the final rule while the litigation is ongoing, which means we may need to initiate steps to comply with the final rule even if it is ultimately overturned.

Legislative proposals addressing the FDA’s oversight of LDTs have been previously introduced. In June 2021, Congress introduced the VALID Act, which would have established a new risk-based regulatory framework for in vitro clinical tests (“IVCTs”), a category which would have included IVDs, LDTs, collection devices and instruments used with such tests. This legislation was not enacted during that session of Congress but was reintroduced in 2023. FDA’s new LDT final rule may renew attention to the VALID Act and may lead to the introduction of new proposals to limit the FDA’s regulatory authority. On July 12, 2024, the House Appropriations Committee issued a Report accompanying a FY 2025 appropriations bill in which it directed the FDA to suspend efforts to implement the LDT final rule and to continue working with Congress to modernize the regulatory approach for LDTs. This directive is not binding on the FDA.

Results of Operations

The results of operations presented below should be reviewed in conjunction with the unaudited consolidated financial statements and accompanying notes for the nine months ended September 30, 2024 and 2023 and the audited consolidated financial statements and accompanying notes for the fiscal years ended December 31, 2023 and 2022, which financial statements are included in this prospectus beginning on page F-1.

Comparisons for the Nine Months Ended September 30, 2024 and 2023:

The following table presents a summary of consolidated operating results for the nine-month periods indicated:

   Nine Months Ended September 30, 
   2024   2023 
Revenue        
Revenue  $30,378   $11,755 
           
Operating Expenses          
Sales and marketing   144,240    115,226 
Research and development   23,367    137,690 
General and administrative expenses   6,697,857    5,444,920 
Amortization   14,389    14,380 
Total operating expenses   (6,879,853)   (5,712,216)
Other (expense) income   (14,670)   (1,287,444)
Net (loss)  $(6,864,145)  $(6,987,905)

46 
 

Net Loss

Cardio’s net loss for the nine months ended September 30, 2024 was $6,864,145 as compared to $6,987,905 for the nine months ended September 30, 2023, a decrease of $123,760. The decrease in net loss was primarily the result of a decrease in interest expense related to the sale and issuance of convertible debentures in 2023, offset by an increase in operating expenses and a decrease in other income resulting from the change in fair value of derivative liability.

Revenue

Cardio had $30,378 and $11,755 in revenue for the nine months ended September 30, 2024 and 2023, respectively.

Sales and Marketing

Expenses related to sales and marketing for the nine months ended September 30, 2024 were $144,240 as compared to $115,226 for the nine months ended September 30, 2023, an increase of $29,014. The overall increase was due to an increase in sales and marketing activity in the second and third quarters of 2024 due to tradeshow attendance.

Research and Development

Research and development expenses for the nine months ended September 30, 2024 were $23,367 as compared to $137,690 for the nine months ended September 30, 2023, a decrease of $114,323. The decrease was attributable to the decrease in laboratory runs performed in the 2024 period on new product offerings in the pipeline as compared to laboratory runs performed in the same period in 2023.

General and Administrative Expenses

General and administrative expenses for the nine months ended September 30, 2024 were $6,697,857 as compared to $5,444,920 for the nine months ended September 30, 2023, an increase of $1,252,937. The overall increase is primarily due to an increase in stock compensation expenses of $1,351,480 (mainly as a result of new stock options issued in the first quarter of 2024), offset by the decrease in D&O insurance expense.

Amortization

Amortization expense for the nine months ended September 30, 2024 was $14,389 as compared to $14,380 for the nine months ended September 30, 2023. The total amortization expense for the nine months ended September 30, 2024 is for intangible assets of $12,000 and patent costs of $2,389, respectively, as compared to $12,000 for intangible assets and $2,380 for patent costs for the nine months ended September 30, 2023.

Other income (expenses)

Total other expenses for the nine months ended September 30, 2024, was $(14,670) as compared to $(1,287,444) for the nine months ended September 30, 2023. The total other expenses for the nine months ended September 30, 2024 consists of interest expense of $15,513 net of interest income of $843. The total other expenses for the nine months ended September 30, 2023 consists of interest expense of $6,638,912 and loss on extinguishment of debt of $251,351 offset by change in fair value of derivative liability of $5,602,052 and interest income of $767.

47 
 

Comparisons for the Years Ended December 31, 2023 and 2022:

The following table sets forth our results of operations data for the periods presented:

   Years Ended December 31, 
   2023   2022 
Revenue        
Revenue  $17,065   $950 
           
Operating Expenses          
Sales and marketing   158,514    92,700 
Research and development   145,182    40,448 
General and administrative expenses   6,936,646    4,400,253 
Amortization   19,182    16,000 
Total operating expenses   (7,259,524)   (4,549,401)
Other (expense) income   (1,134,375)   (112,534)
 Net (loss)  $(8,376,834)  $(4,660,985)

Net Loss

Cardio’s net loss for the year ended December 31, 2023, was $8,376,834 as compared to $4,660,985 for the year ended December 31, 2022, an increase of $3,715,849 primarily as a result of an increase in General and Administrative expenses. 

Revenue

Cardio has earned only nominal revenue since inception. Revenue for the year ended December 31, 2023, was $17,065 compared to $950 for the year ended December 31, 2022. Revenue was generated through multiple revenue channels, including, telemedicine platform, provider organizations, and employers.

Sales and Marketing

Expenses related to sales and marketing for the year ended December 31, 2023, were $158,514 as compared to $92,700 for the year ended December 31, 2022, an increase of $65,814. The overall increase was due to an increase in sales and marketing campaign efforts in 2023.

Research and Development

Research and development expense for the year ended December 31, 2023, was $145,182 as compared to $40,448 for year ended December 31, 2022, an increase of $104,734. The increase was attributable to increased laboratory runs performed in the 2023, as compared to laboratory runs performed in 2022.

General and Administrative Expenses

General and administrative expenses for the year ended December 31, 2023, were $6,936,646 as compared to $4,400,253 for the year ended December 31, 2022, an increase of $2,536,393. The overall increase is primarily due to a stock compensation of $1,035,273, an increase in rent, personnel, and office and software expenses related to new offices and the new internal lab setup. 

Amortization

Amortization expense for the year ended December 31, 2023, was $19,182, as compared to $16,000 for the year ended December 31, 2022. The total amortization expense for the year ended December 31, 2023 includes the amortization of intangible assets of $16,000 and patent costs of $3,182, respectively.

48 
 

Liquidity and Capital Resources

Liquidity describes the ability of a company to generate sufficient cash flows in the short- and long-term to meet the cash requirements of its business operations, including working capital needs, debt service, acquisitions and investments, and other commitments and contractual obligations. We consider liquidity in terms of cash flows from operations and other sources, and their sufficiency to fund our operating and investing activities.

Historically, our principal sources of liquidity have been proceeds from the issuance of equity. We entered into an At-the Market Sales Agreement with Craig-Hallum Capital Group LLC (“Craig-Hallum”) on January 26, 2024 (the “Sales Agreement”) under the terms of which we are able to sell up to $17.0 million of our Common Stock (the “ATM Offering”) from time to time and at our discretion. As of November 13, 2024, we have received an aggregate of $6,774,902 in gross proceeds from the ATM sales of 19,262,588 shares of Common Stock, and we have available up to $10,225,098 in future sales of our Common Stock that we may elect to make under the Sales Agreement. We have paid Craig-Hallum $169,373 in sales commissions as of November 13, 2024.

On February 2, 2024, we closed a private placement with seven accredited investors, whereby we issued a total of 561,793 units ("Units”), with each Unit consisting of (i) one share of our Common Stock and (ii) one six-year Common Stock purchase warrant having an exercise price of $1.78 per share, subject to adjustment (the "Private Placement”). The Private Placement resulted in the issuance to investors of 561,793 shares of Common Stock and 561,793 warrants in an unregistered offering of securities. The purchase price of the securities was $1.78 per Unit, resulting in gross proceeds to the Company of $1,000,000, before deducting placement agent fees (10% or $100,000) and other offering expenses. We used the net proceeds from the Private Placement for working capital and general corporate purposes.

We have had, and expect that we will continue to have, an ongoing need to raise additional cash from outside sources to fund our operations and grow our business. We expect that our primary cash needs in 2024 and for the foreseeable future will be for funding day-to-day operations and working capital requirements, funding our growth strategy, paying the setup expenses of our internal laboratory and paying expenses incurred in connection with our ongoing FDA submission activities. We explore our financing options on an ongoing basis. However, given recent stock prices and the extreme volatility of our stock, it continues to be challenging to balance cash that could be raised and the dilution that might be required to close a particular transaction. We expect that for the remainder of 2024, we will rely primarily on the ongoing ATM Offering, provided that market conditions are favorable.

At our annual stockholders meeting in November 2024, we obtained stockholder approval to offer and sell up to $10,000,000 in securities (up to 50,000,000 shares of Common Stock, subject to adjustment for stock splits, reverse stock splits and other similar recapitalization events) in a transaction or series of transactions not involving a public offering. We currently have no specific plans for such future offering but believe having that option available provides our Board of Directors with added flexibility in meeting the Company’s liquidity needs.

Our long-term future capital requirements will depend on many factors, including revenue growth rate, the timing and the amount of cash received from customers, the expansion of sales and marketing activities, the timing and extent of spending to support investments, including research and development efforts, and the continuing market adoption of our products. In each fiscal year since our inception, we have incurred losses from operations and generated negative cash flows from operating activities. We expect this trend to continue in future periods for the foreseeable future.

49 
 

Unless we are able to generate significant cash flows from operations, which we do not foresee happening in the near term, we will need to finance our operations through the issuance of additional equity and/or convertible debt securities. Looking forward, we expect we will need to raise additional capital and generate revenues to meet long-term operating requirements. If we raise additional funds through the issuance of equity or convertible debt securities, the percentage ownership of our equity holders could be significantly diluted, particularly at current stock price levels, and these newly-issued securities may have rights, preferences or privileges senior to those of existing equity holders. If we raise additional funds by obtaining loans from third parties, the terms of those financing arrangements may include negative covenants or other restrictions on our business that could impair our operating flexibility and also require us to incur interest expense.

Working capital requirements are expected to increase in line with the growth of the business. We have no lines of credit or other bank financing arrangements. We anticipate that our principal sources of liquidity, including existing funds and issuances of equity and/or debt securities, will only be sufficient to fund our activities over the next 12 months. In order to have sufficient cash to fund our operations beyond the next 12 months and grow our business, we will need to raise additional funds through the issuance of equity or convertible debt. We cannot provide any assurance that we will be successful in doing so.

If we are unable to raise additional capital when desired, our business, financial condition and results of operations would be harmed. Successful transition to attaining profitable operations depends upon achieving a level of revenue adequate to support our business plan, balanced against ongoing expenses. There is no assurance that we will be successful in reaching and sustaining profitability.

The exercise prices of our currently outstanding warrants range from a high of $11.50 to a low of $1.78 (subject to adjustment) per share of Common Stock. The likelihood that warrant holders will exercise their Warrants, and therefore the amount of cash proceeds that we might receive, is dependent upon the trading price of our Common Stock, the last reported sales price for which was $0.2442 on November 20, 2024. If the trading price of our Common Stock is less than the respective exercise prices of our outstanding Warrants, which has been the case for a substantial period of time, we believe holders of any of our Warrants will be unlikely to exercise their Warrants. There is no guarantee that the Warrants will be in the money prior to their respective expiration dates, and as such, the Warrants may expire worthless, and we may receive no proceeds from the exercise of Warrants. Given the current differential between the trading price of our Common Stock and the Warrant exercise prices and the volatility of our stock price, we are not making strategic business decisions based on an expectation that we will receive any cash from the exercise of Warrants. However, we will use any cash proceeds received from the exercise of Warrants for general corporate and working capital purposes, which would increase our liquidity. We will continue to evaluate the probability of Warrant exercises and the merit of including potential cash proceeds from the exercise of the Warrants in our future liquidity projections.

Cash at September 30, 2024 totaled $1,982,590 as compared to $1,283,523 at December 31, 2023, an increase of $699,067. The following table shows Cardio’s cash flows from operating activities, investing activities and financing activities for the stated periods:

   Nine Months ended September 30, 
   2024   2023 
Net cash used in operating activities  $3,600,809   $3,986,498 
Net cash used in investing activities   349,577    227,343 
Net cash provided by financing activities   4,649,453    3,725,968 

Cash Used in Operating Activities

Cash used in operating activities for the nine months ended September 30, 2024 was $3,600,809 as compared to $3,986,498 for the nine months ended September 30, 2023. The cash used in operations during the nine months ended September 30, 2024 is a function of net loss of $6,864,145 adjusted for the following non-cash operating items: depreciation of $76,341, amortization of $115,632, $2,568,753 in stock-based compensation, an increase of $9,140 in accounts receivable, a decrease of $846,715 in prepaid expenses and other current assets, a decrease of $168,405 in accounts payable and accrued expenses and a decrease in lease liability of $166,560.

50 
 

The cash used in operations during the nine months ended September 30, 2023 is a function of net loss of $6,987,905 adjusted for the following non-cash operating items: depreciation of $1,377, amortization of $48,426, $1,217,273 in stock based compensation, $6,612,298 in non-cash interest expense, and $251,351 for loss on extinguishment of debt offset by $5,602,052 in change in fair value of derivative liability, an increase of $350 in accounts receivable, a decrease of $876,066 in prepaid expenses and other current assets, an increase in deposits of $7,900, a decrease of $401,638 in accounts payable and accrued expenses and an increase in lease liability $6,556.

Cash Used in Investing Activities

Cash used in investing activities for the nine months ended September 30, 2024 was $349,577 compared to $227,343 for the nine months ended September 30, 2023. The cash used in investing activities for the nine months ended September 30, 2024 was due to purchases of property and equipment of $211,127 and patent costs incurred of $138,450. The cash used in investing activities for the nine months ended September 30, 2023 was due to purchases of property and equipment of $38,610, payments for right of use asset of $21,352 and patent costs incurred of $167,381.

Cash Provided by Financing Activities

Cash provided by financing activities for the nine months ended September 30, 2024 was $4,649,453 as compared to $3,725,968 for the nine months ended September 30, 2023. This change was due to $5,178,453 in proceeds from the sale of common stock and warrants offset by $374,000 in payments pursuant to a finance agreement and $155,000 in payments of placement agent fees, all of which occurred during the nine months ended September 30, 2024. Cash provided by financing activities for the nine months ended September 30, 2023 was due to $4,500,000 in proceeds from convertible notes payable, net of original issue discount of $500,000, $390,000 in proceeds from exercise of warrants, offset by $849,032 payments of finance agreement and $315,000 in payments of placement agent fees during the nine months ended September 30, 2023.

Going Concern

The accompanying consolidated financial statements have been prepared on a going concern basis, which contemplates the realization of assets and the satisfaction of liabilities in the normal course of business. The Company has generated only nominal revenue since inception. The Company had a net loss of $6,864,145 for the nine months ended September 30, 2024 and an accumulated deficit of $21,232,525 at September 30, 2024. These factors, among others, raise substantial doubt about the ability of the Company to continue as a going concern for a reasonable period of time. The Company’s continuation as a going concern is dependent upon its ability to obtain necessary equity financing and ultimately from generating revenues to continue operations. The Company expects that working capital requirements will continue to be funded through a combination of its existing funds and further issuances of securities. Existing working capital, further advances and debt instruments, and anticipated cash flow are expected to be adequate to fund operations over the next twelve months. The Company has no lines of credit or other bank financing arrangements. Additional issuances of equity or convertible debt securities will result in dilution to current stockholders. Further, such securities might have rights, preferences or privileges senior to the Company’s Common Stock. Additional financing may not be available upon acceptable terms, or at all. If adequate funds are not available or are not available on acceptable terms, the Company may not be able to take advantage of prospective new business endeavors or opportunities, which could significantly and materially restrict business operations.

The consolidated financial statements do not include any adjustments that might result from the outcome of this uncertainty relating to the recoverability and classification of recorded asset amounts or the amounts and classification of liabilities that might be necessary should the Company be unable to continue as a going concern.

 Off-Balance Sheet Financing Arrangements

We did not have any off-balance sheet arrangements as of September 30, 2024.   

51 
 

Contractual Obligations

As of September 30, 2024, we do not have any ongoing contractual obligations that would have a negative impact on liquidity and cash flows. However, if one or more of the following potential claims that arise from contracts we have entered into were pursued against us, there is the potential that we could see a negative impact on liquidity and cash flows, depending on the outcome.

Prior Relationships of Cardio with Boustead Securities, LLC

At the commencement of efforts to pursue what ultimately ended in the terminated business acquisition, Legacy Cardio entered into a Placement Agent and Advisory Services Agreement (the "Placement Agent Agreement”), dated April 12, 2021, with Boustead Securities, LLC ("Boustead Securities”). This agreement was terminated in April 2022, when Legacy Cardio terminated the underlying agreement and plan of merger and the accompanying escrow agreement relating to that proposed business acquisition after efforts to complete the transaction failed, despite several extensions of the closing deadline.

Under the terminated Placement Agent Agreement, Legacy Cardio agreed to certain future rights in favor of Boustead Securities, including (i) a two-year tail period during which Boustead Securities would be entitled to compensation if Cardio were to close on a transaction (as defined in the Placement Agent Agreement) with any party that was introduced to Legacy Cardio by Boustead Securities; and (ii) a right of first refusal to act as the Company’s exclusive placement agent for 24-months from the end of the term of the Placement Agent Agreement (the "right of first refusal”). Cardio has taken the position that due to Boustead Securities’ failure to perform as contemplated by the Placement Agent Agreement, these provisions purporting to provide future rights are null and void.

Boustead Securities responded to the termination of the Placement Agent Agreement by disputing Legacy Cardio’s contention that it had not performed under the Placement Agent Agreement because, among other things, Boustead Securities had never sought out prospective investors. In its response, Boustead Securities included a list of funds that they had supposedly contacted on Legacy Cardio’s behalf. While Boustead Securities’ contention appears to contradict earlier communications from Boustead Securities in which they indicated that they had not made any such contacts or introductions, Boustead Securities is currently contending that they are due success fees for two years following the termination of the Placement Agent Agreement on any transaction with any person on the list of supposed contacts or introductions. Legacy Cardio strongly disputes this position. Notwithstanding the foregoing, the Company has not consummated any transaction, as defined, with any potential party that purportedly was a contact of Boustead Securities in connection with the Placement Agent Agreement and has no plans to do so at any time during the tail period. No legal proceedings have been instigated by either party, and Cardio believes that the final outcome will not have a material adverse impact on its financial condition.

The Benchmark Company, LLC Right of First Refusal

As noted in Note 1, the Company completed a business combination with Mana on October 25, 2022. In connection with the proposed business combination, by agreement dated May 13, 2022, Mana engaged The Benchmark Company, LLC ("Benchmark”) as its M&A advisor. Upon closing of the business combination, Cardio assumed the contractual engagement entered into by Mana. On November 14, 2022, Cardio and Benchmark entered into Amendment No. 1 Engagement Letter (the “Amendment Engagement”). Pursuant to the Amendment Engagement, Benchmark has been granted a right of first refusal to act as lead or joint-lead investment banker, lead or joint-lead book-runner and/or lead or joint-lead placement agent for all future public and private equity and debt offerings through October 25, 2023. Based on the right of first refusal, Benchmark alleges that it is owed damages because the Company entered into the Yorkville Convertible Debenture Transaction (see Note 11 to Notes to Consolidated Financial Statements) without first offering Benchmark the right to serve as the lead or joint-lead placement agent for the transaction. The Company continues to evaluate the claim. No legal proceedings have been instigated.

52 
 

Demand Letter and Potential Mootness Fee Claim

On June 25, 2022, a plaintiffs’ securities law firm sent a demand letter to the Company alleging that the Company’s Registration Statement on Form S-4 filed (the "S-4 Registration Statement”) with the Securities and Exchange Commission ("SEC”) on May 31, 2022 omitted material information with respect to the Business Combination and demanding that the Company and its Board of Directors immediately provide corrective disclosures in an amendment or supplement to the Registration Statement. Subsequent thereto, the Company filed amendments to the S-4 Registration Statement on July 27, 2022, August 23, 2022, September 15, 2022, October 4, 2022 and October 5, 2022 in which it responded to various comments of the SEC staff and otherwise updated its disclosure. In October 2022, the SEC completed its review and declared the S-4 registration statement effective on October 6, 2022. On February 23, 2023 and February 27, 2023, plaintiffs’ securities law firm contacted the Company’s counsel asking who will be negotiating a mootness fee relating to the purported claims set forth in the June 25, 2022 demand letter. The Company vigorously denies that the S-4 Registration Statement, as amended and declared effective, is deficient in any respect and believes that no additional supplemental disclosures are material or required. The Company believes that the claims asserted in the Demand Letter are without merit and that no further disclosure is required to supplement the S-4 Registration Statement under applicable laws. As of the date of filing of this Quarterly Report on Form 10-Q, no lawsuit has been filed against the Company by that firm. The firm has indicated its willingness to litigate the matter if a mutually satisfactory resolution cannot be agreed upon; however, Cardio believes that the final outcome will not have a material adverse impact on its financial condition. 

Northland Securities, Inc.

In January 2024, following the Company’s termination of its agreement with Yorkville and in connection with the Company’s recent at the market offering and/or its February 2024 private placement, a managing director of Northland Securities, Inc. ("Northland”) contacted the Company claiming the right to be paid a fee of approximately $150,000 pursuant to the agreement of March 1, 2023 between the Company and Northland regarding the Yorkville financing. Subsequently, the Company has been advised by another representative of Northland that Northland would not proceed with any such claim. The Company does not believe that it owes Northland any sum based on the termination of the Yorkville Securities Purchase Agreement and the subsequent financing transactions.

The Company cannot preclude the possibility that claims or lawsuits brought relating to any alleged securities law violations or breaches of fiduciary duty could potentially require significant time and resources to defend and/or settle and distract its management and board of directors from focusing on its business.

Directors and Officers Insurance

In connection with the Company’s various contractual obligations arising in the ordinary course of business, the Company is required to maintain insurance coverage for claims against its directors and officers.

Notice of Non-Compliance with Nasdaq Listing Requirements

On June 3, 2024, the Company received a letter from Nasdaq indicating that, for the previous 30 consecutive business days, the bid price for the Company’s common stock had closed below the minimum $1.00 per share requirement for continued listing on Nasdaq under Nasdaq Listing Rule 5550(a)(2). As reported on our Current Report on Form 8-K dated June 7, 2024, we have an initial period of 180 calendar days, or until December 2, 2024 to regain compliance.  Under certain circumstances, the Company may be granted an additional 180 days, or until May 29, 2025, to regain compliance. If we fail to regain compliance with the minimum bid requirement within the cure period (or extended cure period, if made available) or if we fail to continue to meet all applicable continued listing requirements for Nasdaq in the future, Nasdaq could delist our securities.

Critical Accounting Policies and Significant Judgments and Estimates

Cardio’s consolidated financial statements are prepared in accordance with GAAP in the United States. The preparation of its consolidated financial statements and related disclosures requires it to make estimates and judgments that affect the reported amounts of assets, liabilities, revenue, costs and expenses, and the disclosure of contingent assets and liabilities in Cardio’s financial statements. Cardio bases its estimates on historical experience, known trends and events and various other factors that it believes are reasonable under the circumstances, the results of which form the basis for making judgments about the carrying values of assets and liabilities that are not readily apparent from other sources. Cardio evaluates its estimates and assumptions on an ongoing basis. Cardio’s actual results may differ from these estimates under different assumptions or conditions.

53 
 

While Cardio’s significant accounting policies are described in more detail in Note 3 to its consolidated financial statements, Cardio believes that the following accounting policies are those most critical to the judgments and estimates used in the preparation of its consolidated financial statements.

Use of Estimates in the Preparation of Financial Statements

The preparation of financial statements in conformity with generally accepted accounting principles requires management to make estimates and assumptions that affect the reported amounts of assets and liabilities and disclosure of contingent assets and liabilities at the date of the consolidated financial statements and the reported amounts of revenues and expenses during the period. Actual results could differ from those estimates.

Fair Value Measurements

The Company adopted the provisions of ASC Topic 820, Fair Value Measurements and Disclosures, which defines fair value as used in numerous accounting pronouncements, establishes a framework for measuring fair value and expands disclosure of fair value measurements.

The estimated fair value of certain financial instruments, including cash and cash equivalents, accounts payable and accrued expenses are carried at historical cost basis, which approximates their fair values because of the short-term nature of these instruments. The carrying amounts of our short- and long-term credit obligations approximate fair value because the effective yields on these obligations, which include contractual interest rates taken together with other features such as concurrent issuances of warrants and/or embedded conversion options, are comparable to rates of returns for instruments of similar credit risk. 

ASC 820 defines fair value as the exchange price that would be received for an asset or paid to transfer a liability (an exit price) in the principal or most advantageous market for the asset or liability in an orderly transaction between market participants on the measurement date. ASC 820 also establishes a fair value hierarchy, which requires an entity to maximize the use of observable inputs and minimize the use of unobservable inputs when measuring fair value. ASC 820 describes three levels of inputs that may be used to measure fair value:

Level 1 – quoted prices in active markets for identical assets or liabilities

Level 2 – quoted prices for similar assets and liabilities in active markets or inputs that are observable

Level 3 – inputs that are unobservable (for example cash flow modeling inputs based on assumptions)  

Stock-Based Compensation

Cardio accounts for its stock-based awards granted under its employee compensation plan in accordance with ASC Topic No. 718-20, Awards Classified as Equity, which requires the measurement of compensation expense for all share-based compensation granted to employees and non-employee directors at fair value on the date of grant and recognition of compensation expense over the related service period for awards expected to vest. The Company uses the Black-Scholes option pricing model to estimate the fair value of its stock options and warrants. The Black-Scholes option pricing model requires the input of highly subjective assumptions including the expected stock price volatility of the Company’s common stock, the risk-free interest rate at the date of grant, the expected vesting term of the grant, expected dividends, and an assumption related to forfeitures of such grants. Changes in these subjective input assumptions can materially affect the fair value estimate of the Company’s stock options and warrants. 

54 
 

BUSINESS

References in this prospectus to “Cardio,” “we,” “us” or the “Company” refer to Cardio Diagnostics Holdings, Inc. References to our “management” or our “management team” refer to the officers and directors of Cardio Diagnostics Holdings, Inc. 

Our Company 

Cardio Diagnostics, Inc. (“Legacy Cardio”) was founded in 2017 in Coralville, Iowa by Meeshanthini (Meesha) Dogan, PhD, and Robert (Rob) Philibert, MD PhD. It was formed in January 2017 as an Iowa LLC and was subsequently incorporated as a Delaware C Corp in September 2019.

Cardio was formed to further develop and commercialize a series of products for major types of cardiovascular disease and associated co-morbidities, including coronary heart disease (“CHD”), stroke, heart failure and diabetes, by leveraging our Artificial Intelligence (“AI”)-driven Integrated Genetic-Epigenetic Engine™. As a company, we aspire to give every American adult insight into their unique risk for various cardiovascular diseases. Cardio aims to become one of the leading medical technology companies for enabling improved prevention, detection, treatment and management of cardiovascular disease and associated co-morbidities. Cardio is transforming the approach to cardiovascular medicine from reactive to proactive and hopes to accelerate the adoption of Precision Medicine for all. We believe that incorporating our solutions into routine clinical practice in and prevention efforts can help alter the trajectory that nearly one in two Americans is expected to develop some form of cardiovascular disease by 2035.

According to the CDC, epigenetics is the study of how a person’s behaviors and environment can cause changes that affect the way a person’s genes work. Unlike genetic changes, epigenetic changes are reversible and do not change one’s DNA sequence, but they can change how a person’s body reads a DNA sequence. We believe that we are the first company to develop and commercialize epigenetics-based clinical tests for cardiovascular disease that have clear value propositions for multiple stakeholders including (i) patients, (ii) clinicians, (iii) hospitals/health systems, (iv) employers and (v) payors.

An estimated 80% of cardiovascular disease (“CVD”) is preventable, yet, it is responsible for one in every four deaths and remains the number one killer in the United States for both men and women. Coronary heart disease is the most common type of CVD and the major cause of heart attacks. The enormous number of unnecessary heart attacks and deaths associated with CHD is attributable to the failure of current primary prevention approaches in clinical practice to effectively detect, reduce and monitor risk for CHD prior to life altering and costly health complications. Several reasons for this failure include (i) the current in-person risk screening approach is incompatible with busy everyday life; (ii) even if the current risk screening tests are taken, they only identify 44% and 32% of men and women at high risk, respectively; and (iii) the lack of patient care plan personalization. We believe that a highly accessible, personalized and precise solution for CHD prevention is not currently available.

Furthermore, in the aftermath of the COVID-19 pandemic and the ongoing possibility of a potential re-emergence of COVID variants or other public crises, preventable illnesses such as CHD are expected to spike. Therefore, now more than ever, there is an urgent need for a highly sensitive, scalable, at-home risk screening tool that can help physicians better direct care and allow patients to receive the help they need sooner.

Our first test, Epi+Gen CHD™, which was introduced for market testing in 2021, is a three-year symptomatic CHD risk assessment clinical blood test targeting CHD events, including heart attacks. In June 2023, we announced the nationwide launch of our second product, PrecisionCHD™, an integrated epigenetic-genetic clinical blood test for the detection of coronary heart disease. The Epi+Gen CHD™ and PrecisionCHD™ tests are coupled to Actionable Clinical Intelligence (“ACI”), a platform that offers new epigenetic and genetic insights to clinicians prescribing the to help improve chronic care management. In May 2023, we launched CardioInnovate360TM, a research-use-only (“RUO”) solution to support the discovery, development and validation of novel biopharmaceuticals for the assessment and management of cardiovascular diseases. In February 2024, we announced the launch of HeartRisk™, a cardiovascular risk intelligence platform. The Company earned only $950 and $17,065 in revenue for the years ended December 31, 2022 and 2023, respectively. We are continuing to focus our efforts on establishing relationships with larger organizations and channel partners to increase adoption of our solutions. However, this process can take many months and up to as much as a year or more to finalize, depending on the sales channel. For example, hospitals routinely take a year or longer to make purchasing decisions. While these relationships take considerable time to establish, we believe that our strategy to pursue larger organizations can provide far greater revenue potential for our existing and future tests, other products and services. We have begun to see results from this recent shift in marketing focus: In October 2023, we announced that we have secured an Innovative Technology Contract from Vizient, Inc., the nation’s largest provider-driven healthcare performance improvement company, with a customer base encompassing over 60% of hospitals and 97% of academic medical centers in the United States. In November 2023, we announced that Family Medicine Specialists (FMS), a leading Illinois primary care provider with eight locations, is implementing our heart attack risk assessment test, Epi+Gen CHD™, covering at least 1,200 BlueCross BlueShield Medicare, Medicaid, HMO and PPO health plan and other health plan patients with CHD risk factors. In addition to providers and provider organizations, we are also expanding to offer our solutions through employers and benefit brokers. We have grown our provider and employer pipelines significantly with a major focus on advancing them to close. Beyond the U.S. market, we also have an arrangement with one of India’s leading healthcare and medical instrumentation companies to lay the pre-marketing groundwork via its extensive healthcare network to introduce our solutions in India. In addition to growing the adoption of our solutions, we have also secured Current Procedural Terminology (“CPT”) Proprietary Laboratory Analysis (“PLA”) codes from the American Medical Association for Epi+Gen CHD™ (0439U) and PrecisionCHD™ (0440U), which is a key step in securing payor coverage.

55 
 

We believe that our Epi+Gen CHD™ and PrecisionCHD™ tests are categorized as laboratory-developed tests, or “LDTs.” Under current FDA enforcement discretion policy, an LDT does not require FDA premarket authorization, or other FDA clearance or approval. As such, we believe that the Epi+Gen CHD™ and PrecisionCHD™ tests do not require FDA premarket evaluation of our performance claims or marketing authorization, and such premarket authorization has not been obtained. However, in May 2024, the FDA published a final rule amending the definition of an in vitro diagnostic (“IVD”) device to include IVDs manufactured by a clinical laboratory. The final rule also announced the FDA’s intention to phase out its general enforcement discretion policy. Unless the rule is overturned by a court or Congress, the medical device requirements for most LDTs will be phased in beginning on May 6, 2025. These requirements include premarket clearance, de novo authorization or premarket approval for each LDT performed by a laboratory, and postmarket registration and listing, medical device reporting, correction, removal, and recall, complaint handling, labeling, investigational device, and quality system requirements. This new rulemaking could have a material impact on our business operations and financial condition. See “— Government Regulation” for further discussion.

Although submissions that are pending before the FDA or that have been denied are not publicly available, to the best of our knowledge, no epigenetic-based clinical test for cardiovascular disease has, to date, been cleared or approved by the FDA.

As a company in the early stages of its development, we continuously reevaluate our business, the market in which we operate and potential new opportunities. We may seek other alternatives within the healthcare field in order to grow our business and increase revenues. Such alternatives may include, but not be limited to, combinations or strategic partnerships with other laboratory companies or with medical practices such as hospitalists or behavioral health.

Industry Background

According to the American Heart Association (“AHA”), even though an estimated 80% of cardiovascular disease (“CVD”) is preventable, it remains the leading cause of death in the United States and globally. The AHA also reported that over 650,000 deaths in the United States each year are attributable to heart disease, which amounts to one in every four deaths. The Centers for Disease Control and Prevention (“CDC”) estimates that in the United States, one person dies every 36 seconds from CVD. Unfortunately, the incidence of CVD is expected to continue to rise with the AHA projecting that by 2035, nearly half of Americans will have some form of CVD.

CVD represents conditions that affect the heart and blood vessels such as coronary heart disease (“CHD”), stroke, and congestive heart failure (“CHF”). CHD is the most common type of heart disease and according to the CDC, was responsible for nearly 370,000 deaths in 2019. The National Center for Health Statistics reported that the prevalence of CHD is approximately 6.7%, and according to the AHA, over 20 million adults aged 20 or older in the United States have CHD. CHD is also the major cause of heart attacks. According to the AHA, every 40 seconds, someone in the United States has a heart attack, with over 800,000 Americans having a heart attack each year. The CDC reported that in 2020, stroke was responsible for one in six CVD-related deaths. The AHA estimates that every year, nearly 800,000 Americans have a stroke which is the leading cause of major long-term disability, with a stroke-related death occurring every 3.5 minutes. According to the AHA, over six million adults have heart failure and nearly 380,000 deaths in 2018 were attributable to heart failure. There are numerous risk factors that could increase an individual’s risk for CVD. Several key risk factors include diabetes, high blood cholesterol, and high blood pressure. For example, according to the CDC, over 34 million adults have diabetes and according to Johns Hopkins Medicine, those with diabetes are two to four times more likely to develop CVD. Alongside genetics, age, sex, and ethnicity, lifestyle factors such as smoking, unhealthy diet, physical inactivity, and being overweight can also increase the risk for CVD.

In addition to the enormous morbidity and mortality associated with CVD, the economic burden of CVD is also staggering as depicted in the figure below from the Cardiovascular Disease: A Costly Burden For America, Projections Through 2035 report by the AHA. CVD is the costliest disease in the United States and the economic burden associated with CVD is expected to continue to soar. According to the CDC Foundation, every year, one in six United States healthcare dollars is expended on CVD.

56 
 

 

Chart, bar chartDescription automatically generated

The AHA reports that in 2016, the cost of CVD was $555 billion and is expected to rise to over $1 trillion by 2035. Of the $555 billion, $318 billion was associated with medical costs, and the remaining $237 billion with indirect costs such as lost productivity. By 2035, the medical costs associated with CVD are expected to increase 135% to $749 billion, while the indirect costs are expected to rise by 55% to $368 billion. Currently, among the various types of CVD, the medical costs of CHD are the highest at $89 billion and are expected to rise to $215 billion by 2035 as depicted in the figure below from the Cardiovascular Disease: A Costly Burden For America, Projections Through 2035 report by the AHA.

TableDescription automatically generated

To address this expected significant rise in human health and economic burdens, the United States healthcare market is seeking more efficient and effective methods to better prevent CVD. This same trend is playing out across developed nations around the globe as the burden of CVD continues to grow due to a rise in major risk factors such as obesity, poor diet and Type 2 diabetes. This is consistent with the cardiovascular diagnostic testing market trends reported by Research and Markets in their Outlook on the Cardiovascular Diagnostic Testing Global Market to 2027 - Increasing Number of Insurance Providers Presents Opportunities press release published on July 4, 2022. They estimate that the Global Cardiovascular Diagnostic Testing Market is estimated to grow from $8.47 billion in 2022 to $12.41 billion by 2027, with a CAGR of 7.94%.

57 
 

There are several healthcare tailwinds that are driving this expected growth and are expected to support the large-scale adoption of our solutions:

  · The aging population:  According to the Population Reference Bureau, by 2060, the number of Americans aged 65 and over is projected to more than double from 46 million to over 98 million. This demographic shift will result in increased demand for healthcare services in general and for CVD specifically because the risk for CVD increases with age. According to the AHA, the risk for CVD at age 24 is about 20% and more than doubles to 50% by age 45, with 90% of those over the age of 80 having some form of CVD. 
  · The rise of chronic diseases:  Chronic diseases such as heart disease, cancer, and diabetes are rising in the United States. The rise of these conditions is further driven by less-than-ideal lifestyle choices such as smoking, an unhealthy diet, and sedentary behavior. As a result, better predictive and diagnostic tools are needed to get ahead of these conditions alongside the need for improved treatment and management of these conditions. 
  · The shift to value-based care:  The shift to value-based care drives healthcare providers to focus on quality rather than quantity of care. The shift to value-based care is a crucial driver of growth for Cardio because it incentivizes health care providers to focus on providing quality care rather than simply providing more care. Cardio believes providers can tackle the costliest and deadliest disease category with its solutions while reducing costs. 
  · The growth of telemedicine:  Driven largely by the COVID-19 pandemic, telemedicine is a growing trend in healthcare, as it allows patients to receive care from providers remotely. Remote, telemedicine-based preventative programs and tests can serve those who are already undergoing routine screening, but more importantly, expand reach to most Americans who currently are not receiving preventative healthcare, including rural and underserved populations. our evidence-based solutions can be deployed remotely, which is expected to further drive adoption by patients and clinicians. 
  · The adoption of Artificial Intelligence (AI):  AI is increasingly incorporated into many aspects of healthcare, including administrative tasks, diagnosis and treatment. AI has the potential to improve the quality of care while reducing costs. Machine learning, which is a type of AI, is instrumental to our cutting-edge solutions, powering their clinical performance and differentiating them from other technologies for CVD. 
  · The rise of patient engagement:  Thanks to technology, patients are becoming more engaged in their healthcare. They use online tools to research their conditions and treatments and are more likely to participate in their care. This includes demanding cutting-edge clinical tests that can help them better prevent chronic diseases such as CVD while improving the length and quality of life. As a result, healthcare providers and organizations that offer such services including our solutions are likely to have an edge over those who do not.

 

58 
 

Our Strategy

  · Building compelling evidence.  Our AI-driven Integrated Genetic-Epigenetic Engine™ enables rapid design, development, and launch of diagnostic solutions resulting from a decade of research studies. Our solutions that result from this technology, including our Epi+Gen CHD™ test for coronary heart disease risk assessment and PrecisionCHD™ for the early detection of coronary heart disease, were developed through rigorous studies that are peer-reviewed and published and others that are being prepared for peer-reviewed publication in collaboration with leading healthcare and research institutions. In addition to the superior sensitivity of the Epi+Gen CHD™ and PrecisionCHD™ tests, the evidence bases for the Epi+Gen CHD™ test also include an economic case to drive a more holistic and compelling argument for adoption. We plan to continue such studies including similar health economic studies for the PrecisionCHD™ test. 
  · Engaging experts and key stakeholders. At Cardio, we understand that engaging experts and key healthcare stakeholders is critical to realizing our solutions’ full potential and ensuring that these solutions reach as many people as possible. 
  · Prioritizing and executing strategic acquisitions. Our expertise at several intersections across biology, machine learning, lab assay development, and cardiovascular disease, provide an array of strategic acquisition opportunities to better serve the cardiovascular disease market by horizontally and vertically integrating the cardiac care continuum.
  · Prioritizing payor coverage. We believe that to continue to grow the market traction of our solutions, it would require pursuing additional payor coverage. We are engaging the appropriate experts, building necessary evidence, and have a roadmap in place for this. As part of this priority, we are pursuing pilots and strategic collaborations. We expect that it will take six to twelve months to engage additional payors.
  · Evaluating FDA pathway. Cardio is evaluating an FDA regulatory pathway to enable broader access to our tests. 
  · Targeting multiple revenue channels. To ensure that our revenue stream is diversified, Cardio has and will continue to target multiple revenue channels for which our solutions have compelling value propositions. This strategy includes, but is not limited to providers, health systems, and employers.
  · Launching synergistic products. To more fully address cardiovascular health, Cardio is leveraging our AI-driven Integrated Genetic-Epigenetic Engine™ to develop a series of clinical tests for major types of cardiovascular disease and associated co-morbidities, including coronary heart disease, stroke, congestive heart failure and diabetes. We have also started to develop additional synergistic products other than new clinical blood tests. Our first such product, HeartRisk™, is a cardiovascular risk intelligence platform, designed to augment our clinical blood tests.

Our Technology

At the core of Cardio is our proprietary AI-driven Integrated Genetic-Epigenetic Engine™, an engine invented and built by three key employees/officers over the past decade. Our technology enables rapid design, development and launch of new diagnostic solutions through the identification of robust integrated genetic-epigenetic biomarkers and their translation into clinical tests for cardiovascular disease. This engine consists of multiple layers. It begins with genome-wide genetic (single nucleotide polymorphisms or SNPs), genome-wide epigenetic (DNA methylation) and clinical data points. Using high-performance computing, ML/AI techniques and deep domain expertise in medicine, molecular biology and engineering, a panel of SNP-DNA methylation biomarkers and mined, modeled and translated into standalone laboratory assays.

59 
 

A diagram of a company's process

Description automatically generated

As a result, our products, which are clinical tests, consist of two components. The first is a laboratory component, which involves epigenetic DNA biomarkers. Genetic biomarkers (“SNPs”) represent an individual’s inherited risk for the disease, have been reported to drive less than 20% of the risk for cardiovascular disease (Hou, K et al, Aug 2019, Nature Genetics) and do not change with intervention (i.e., static). Epigenetic biomarkers (DNA methylation) represent an individual’s acquired risk for the disease that is influenced by lifestyle and environment which is a larger driver for cardiovascular risk compared to genetics, is largely confounded by genetics and has been shown to change over time with intervention or changes in one’s lifestyle and environment (i.e., dynamic). The second is an analytical component, which involves applying a proprietary interpretive predictive machine learning model to predict risk and provide personalized insights to assist physicians in tailoring a prevention and care plan. The combination of biomarkers and predictive machine learning model is unique to each clinical test we develop.

60 
 

 

A diagram of dna molecules

Description automatically generated

Our Products and Services

We have and will continue to leverage our AI-driven Integrated Genetic-Epigenetic Engine™ to develop a series of clinical tests for cardiovascular disease. As of November 2024, we have leveraged this Engine to develop two clinical products: Epi+Gen CHD™ and PrecisionCHD™.

We believe that our first product, Epi+Gen CHD™, is the first epigenetics-based clinical blood test capable of assessing near-term (three-year) risk for coronary heart disease (“CHD”) and our second product, PrecisionCHD™, is the first epigenetics-based clinical blood test for the detection of CHD. 

Both Epi+Gen CHD™ and PrecisionCHD™ are accompanied by our provider-only Actionable Clinical Intelligence™ platform, which maps a patient’s unique biomarker profile and other information onto modifiable factors such as diabetes, hypertension, hypercholesterolemia and smoking, known to be critical drivers of coronary heart disease.

CardioInnovate360™ is a research use only (“RUO”) solution we launched to support the discovery, development and validation of novel biopharmaceuticals for the assessment and management of cardiovascular diseases.

Recently, we launched our first software product, HeartRisk™. HeartRisk™ is a cardiovascular risk intelligence platform that combines insights from HIPAA-compliant anonymized and aggregated clinical cardiovascular data obtained through our Epi+Gen CHD™ and PrecisionCHD™ clinical blood tests, with industry and geographic data to enable real-time population-level cardiovascular disease (“CVD”) risk insights. These insights are customized for the stakeholder implementing our clinical solutions.

61 
 

A screenshot of a medical information

Description automatically generated

Clinicians’ Current Approach to Cardiovascular Disease

Currently, a patient’s risk for CVD is generally assessed using two common lipid-based clinical tests known as Framingham Risk Score (“FRS”) and ASCVD Pooled Cohort Equation (“PCE”). FRS and PCE are 10-year CVD risk calculators that aggregate common clinical variables such as cholesterol and diabetes, demographics and subjective, self-reported information such as smoking status. For the early detection of CHD, tests that are routinely used in a provider setting include stress echocardiograms. These tests have several limitations and are less effective for several reasons:

  · In a peer-reviewed published study by Cardio in collaboration with Intermountain Healthcare (Dogan, Meeshanthini & Knight, Stacey & Dogan, Timur & Knowlton, Kirk & Philibert, Robert. (2021). External validation of integrated genetic-epigenetic biomarkers for predicting incident coronary heart disease. Epigenomics. 13. 10.2217/epi-2021-0123), we found that for three-year coronary heart disease risk assessment, the average sensitivity of FRS and PCE was 44% in men and 32% in women. This means that for every 100 men and 100 women deemed “at-risk” for a coronary heart disease event, the test only correctly identifies 44 men and 32 women. Similar study was performed for PrecisionCHD that demonstrates its high sensitivity and is undergoing the process to be peer-reviewed and published.
  · In a peer-reviewed published study by Cardio in collaboration with Intermountain Healthcare and University of Iowa Hospitals and Clinics (Philibert, Robert & Dogan, Timur & Knight, Stacey & Ahmad, Ferhaan & Lau, Stanley & Miles, George & Knowlton, Kirk & Dogan, Meeshanthini. (2023). Validation of integrated genetic-epigenetic test for the assessment of coronary heart disease. Journal of American Heart Association. 12:e030934. DOI: 10.1161/JAHA.123.030934), we found that the overall average area under the curve, sensitivity, and specificity in three independent test cohorts for detecting coronary heart disease were 82%, 79%, and 76%, respectively. 
  · The fasting requirement for current tests could be cumbersome for patients to comply, and the lack of fasting could affect test results.
  · The patient care plan that results from these tests generally lack personalization.
  · Lipid-based risk assessment tests depend on self-reported, subjective information such as smoking status from patients, and inaccurate information could affect the accuracy of test results.
  · Undergoing these tests requires an in-person clinic visit to collect blood samples and other necessary data points such as blood pressure, which may delay or prevent access to primary prevention, e.g., for those who are unable to make time for the visit, have transportation issues or live in rural areas are likely to delay primary prevention altogether. Similarly, to undergo a stress echocardiogram for instance, an in-person visit is required, and such a visit can take weeks to schedule that could delay care for patients especially if they are experiencing symptoms such as chest pain.
  · Risk assessment tests were also developed predominantly using data from men and therefore, may be less effective for women.

 

62 
 

Epi+Gen CHD™ is the Only Epigenetics-based Clinical Test for Coronary Heart Disease Risk Assessment

Epi+Gen CHD™ is a scientifically backed clinical blood test that is based on an individual’s objective genetic and epigenetic DNA biomarkers for assessing the three-year risk for a coronary heart disease such as a heart attack. In a peer-reviewed study done in collaboration with Intermountain Healthcare (Dogan, Meeshanthini & Knight, Stacey & Dogan, Timur & Knowlton, Kirk & Philibert, Robert. (2021). External validation of integrated genetic-epigenetic biomarkers for predicting incident coronary heart disease. Epigenomics. 13. 10.2217/epi-2021-0123), this test demonstrated a 76% and 78% sensitivity for men and women, respectively, for three-year CHD risk. This means that for every 100 men and 100 women deemed “at-risk” for a coronary heart disease event, the test correctly identifies 76 men and 78 women. In comparison, the average sensitivity of the Framingham Risk Score and the ASCVD Pooled Cohort Equation was found to be 44% and 32% for men and women, respectively. The performance of the test in this study was evaluated across two cohorts that were independent of each other. One cohort was used for the development of this test and the other was used to independently validate the performance of the test, showing Epi+Gen CHD™ to be approximately 1.7 times and 2.4 times more sensitive than the current lipid-based clinical risk estimators in men and women, respectively. In another peer-reviewed study focusing on the cost utility of Epi+Gen CHD™ (Jung, Younsoo & Frisvold, David & Dogan, Timur & Dogan, Meeshanthini & Philibert, Robert. (2021). Cost-utility analysis of an integrated genetic/epigenetic test for assessing risk for coronary heart disease. Epigenomics. 13. 10.2217/epi-2021-0021), this test was associated with up to $42,000 in cost savings per quality adjusted life year and improved survival compared to the ASCVD Pooled Cohort Equation. In another peer-reviewed study, (Philibert, Willem & Andersen, Allan & Hoffman, Eric & Philibert, Robert & Dogan, Meeshanthini. (2021). The reversion of DNA methylation at coronary heart disease risk loci in response to prevention therapy. Processes. 9, 699. https://doi.org/10.3390/pr9040699), DNA methylation of this test was shown to change within 90 days of intervention in the form of smoking cessation, demonstrating that this test could potentially also be leveraged to evaluate the effectiveness of interventions.

A diagram of a patient's blood sample

Description automatically generated

63 
 

The blood-based version of this test was introduced for market testing in 2021 The pricing of the test varies based on factors such as organization type and test volume. The price of the test and revenue streams could change in the future depending on market forces and payor requirements, as well as on the customer and the region in which the test is being sold. We are building additional clinical and health economics evidence to pursue payor coverage. A key first step in expanding critical payor coverage is to have this test be assigned a CPT PLA code, and recently, the American Medical Association awarded the Epi+Gen CHD™ a CPT PLA code, 0439U. These codes went effective on April 1, 2024.

We believe that the Epi+Gen CHD™ test can benefit numerous healthcare stakeholders. For instance, we believe that this test will enable clinicians to identify patients at-risk in the near-term for CHD-related events, including a heart attack and utilize actionable insights from this test to provide more personalized care for their patients to help prevent the event and improve outcomes. These actionable insights are conveyed via our provider-only Actionable Clinical Intelligence™ platform, which maps a patient’s unique biomarker profile and other information onto modifiable factors such as diabetes, hypertension, hypercholesterolemia and smoking, known to be critical drivers of coronary heart disease. In addition to clinicians, we believe that this test can enable healthcare organizations and payors to reduce the cost of care, and employers to understand and manage business risks including healthcare costs. Insights for these stakeholders upon leveraging the Epi+Gen CHD™ test are provided via our new software product, HeartRisk™, which is a cardiovascular risk intelligence platform. The pricing for this platform will be customized based on the organization type and size.

PrecisionCHD™ is the Only Epigenetics-based Clinical Test for the Early Detection of Coronary Heart Disease

PrecisionCHD™ is a scientifically backed clinical blood test that is based on an individual’s objective genetic and epigenetic DNA biomarkers for the detection of coronary heart disease. In a peer-reviewed published study by Cardio in collaboration with Intermountain Healthcare and University of Iowa Hospitals and Clinics (Philibert, Robert & Dogan, Timur & Knight, Stacey & Ahmad, Ferhaan & Lau, Stanley & Miles, George & Knowlton, Kirk & Dogan, Meeshanthini. (2023). Validation of integrated genetic-epigenetic test for the assessment of coronary heart disease. Journal of American Heart Association. 12:e030934. DOI: 10.1161/JAHA.123.030934), this test demonstrated an overall average area under the curve, sensitivity, and specificity in three independent test cohorts for detecting coronary heart disease of 82%, 79%, and 76%, respectively. The average sensitivity for men and women were 80% and 76%, respectively. This means that for every 100 men and 100 women deemed “to have” coronary heart disease, the test correctly identifies 80 men and 76 women. In comparison, the most commonly used and least invasive test for detecting coronary heart disease, exercise ECG, has a sensitivity of only 58%. The performance of the test in this study was evaluated across three cohorts that were independent of each other. One cohort was used for the development of this test and the other two were used to independently validate the performance of the test, showing PrecisionCHD™ to be approximately 1.4 times and 1.3 times more sensitive than an exercise ECG in men and women, respectively, for detecting coronary heart disease. In another peer-reviewed study, (Broyles, Damon & Philibert, Robert. (2023). Precision epigenetics provides a scalable pathway for improving coronary heart disease care globally. Epigenomics. 10.2217/epi-2023-0233), the global scalability of PrecisionCHD was outlined in comparison to commonly used coronary heart disease tests such as exercise ECG and CCTA. Similar to the Epi+Gen CHD™ test, a peer-reviewed study was conducted to evaluate if the DNA methylation biomarkers of PrecisionCHD could be potentially leveraged to evaluate the effectiveness of interventions. In this peer-reviewed study, (Philibert, Robert & Moody, Joanna & Philibert, Willem & Dogan, Meeshanthini & Hoffman, Eric. (2023). The reversion of epigenetic signature of coronary heart disease in response to smoking cessation. Genes. 14, 1233. https://doi.org/10.3390/genes14061233), DNA methylation of this test was shown to change within 90 days of intervention in the form of smoking cessation.

The blood-based version of this test was introduced for market testing in 2023. The pricing of the test varies based on factors such as organization type and test volume. Recently, the American Medical Association awarded the PrecisionCHD™ a CPT PLA code, 0440U. The price of the test and revenue streams could change in the future depending on market forces and payor requirements, as well as on the customer and the region in which the test is being sold. We are continuing to build clinical and health economics evidence to pursue payor coverage.

64 
 

We believe that the PrecisionCHD™ test can benefit numerous healthcare stakeholders. For instance, we believe that this test will enable clinicians to identify patients with CHD with a simple blood test and utilize actionable insights from this test to provide more personalized care for their patients to help improve outcomes. These actionable insights are conveyed via our provider-only Actionable Clinical Intelligence™ platform, which maps a patient’s unique biomarker profile and other information onto modifiable factors such as diabetes, hypertension, hypercholesterolemia, and smoking, known to be critical drivers of coronary heart disease. In addition to clinicians, we believe that this test can enable healthcare organizations and payors to reduce the cost of care, and employers to understand and manage business risks including healthcare cost. Insights for these stakeholders upon leveraging the PrecisionCHD™ test are provided via our new software product, HeartRisk™, which is a cardiovascular risk intelligence platform. The pricing for this platform will be customized based on the organization type and size.

Cardio intends to accelerate the adoption of Epi+Gen CHD™ and PrecisionCHD™ by:

  · developing strategic clinical partnerships to reach as many patients as possible;
  · leveraging industry organizations to engage and educate providers;
  · launching a piloting program to for innovative providers and key strategic partners; 
  · developing strategic partnerships with other healthcare stakeholders such as payors and employers; and
  · developing a customized customer portal to reduce transaction friction.

Cardio foresees potential opportunities to increase the gross margin of the Epi+Gen CHD™ and PrecisionCHD™ by:

  · establishing a laboratory to potentially reduce cost associated with processing samples;
  · processing patient samples in the laboratory in larger batches;
  · shipping sample collection kits in larger batches; and 
   ··  increasing the level of automation to reduce manual processing.

FDA Pathway

We have completed a pre-submission with the FDA pertaining to our PrecisionCHD product and have received feedback from the FDA on that submission. We may complete additional pre-submissions to the FDA as we continue to evaluate FDA’s feedback and further develop our regulatory strategy. We have engaged outside expertise for this process.

Product Pipeline 

We have several other tests in our product pipeline at various stages of development for congestive heart failure, stroke and diabetes. However, as a company in the early stages of its development, we continuously reevaluate our business, the market in which we operate and potential new opportunities. We may modify our product pipeline, seek other alternatives within the healthcare field in order to grow the Company’s business and increase revenues. Such alternatives may include, but not be limited to, combinations or strategic partnerships with other laboratory companies or with medical practices such as hospitalists or behavioral health.

65 
 

Our Market Opportunity

Cardiovascular disease (“CVD”) is the leading cause of death in the United States, accounting for one in four deaths. Despite being largely preventable, the American Heart Association projects that by 2035, nearly 45% of Americans will have some form of CVD. One of the key ways to address the prevalence of CVD is to shift the approach for CVD from reactive treatment to proactive prevention and earlier detection. As such, technologies that can more precisely assess the risk for and detect CVD before symptoms emerge or a catastrophic cardiac event occurs becomes even more critical.

According to Research and Markets in their Outlook on the Cardiovascular Diagnostic Testing Global Market to 2027 - Increasing Number of Insurance Providers Presents Opportunities press release published on July 4, 2022, the Global Cardiovascular Diagnostic Testing Market is estimated to grow from $8.47 billion in 2022 to $12.41 billion by 2027, with a CAGR of 7.94%. The increasing prevalence of cardiovascular diseases, technological advancements in cardiovascular disease diagnostics, and the growing number of initiatives to promote cardiovascular disease testing are the major factors driving the growth of this market.

Our principal mission is to enable better detection of the presence and risk of major cardiovascular diseases through a series of clinical tests developed by leveraging our proprietary AI-driven Integrated Genetic-Epigenetic Engine™. Our initial product, Epi+Gen CHD™, is a highly sensitive and accessible clinical test for three-year coronary heart disease (“CHD”) risk assessment. Our second product, PrecisionCHD™, is a highly sensitive and accessible clinical test for the detection of CHD.

Using data from the US Census Bureau, Cardio estimates that 146 million adults would potentially benefit from our Epi+Gen CHD™ test, 157 million adults for our PrecisionCHD test, 152 million adults for the congestive heart failure test, 153 million adults for the stroke test and 140 million adults for the diabetes test. The pricing of each of our tests may vary, but the US addressable market equates to $51 billion for Epi+Gen CHD™, assuming a pricing of $350/test, $134 billion for PrecisionCHD™, assuming a price of $850/test, $53 billion for congestive heart failure, assuming a pricing of $350/test, $53 billion for stroke, assuming a pricing of $350/test and $49 billion for diabetes, assuming a pricing of $350/test for a total US addressable market of $340 billion. This total addressable market evaluation also assumes that one patient could be tested with multiple tests, and each test is administered to each patient a single time in a year although some patients may benefit from being re-tested in less than a year.

Go-To-Market Strategy for Epi+Gen CHD™ and PrecisionCHD™

Our current go-to-market (“GTM”) strategy is predominantly a product-led innovation growth strategy that emphasizes enterprise-wide adoption across key healthcare sub-verticals with a particular emphasis on deeply centralized key opinion and health trend leaders like innovative providers, health systems, and employers. This strategy is augmented with a bottom-up consumer-led sales focused on directly acquiring and retaining savvy and health-conscious consumers interested in using the latest technologies to address their cardiovascular disease risk concerns.

Healthcare Sub-Vertical Priorities for Epi+Gen CHD™ and PrecisionCHD™

By assessing the risk for CHD early and/or detecting CHD early to potentially avert a heart attack, we believe that the clinical and economic utility of the Epi+Gen CHD™ and PrecisionCHD™ tests will support their commercial adoption. We believe that Epi+Gen CHD™ and PrecisionCHD™ can address a significant addressable market opportunity even before these tests are covered and reimbursed by payors. While we believe that such coverage and reimbursement would be necessary to gain widespread adoption, obtaining such coverage and reimbursement from federal and private payors may take several years, if it is obtained at all. We intend to focus on the following key channels as part of our GTM strategy:

  · Innovative Health Systems
     

 

66 
 

As innovative health systems diversify their business models and care delivery pathways, there is a renewed emphasis on using precision medical technologies to better manage expensive and chronic conditions, including CHD. By assessing the risk for CHD before a cardiac event, Epi+Gen CHD™ has the potential to improve population health. We believe that the improved performance of our test compared to other risk calculators, coupled with evidence of cost savings and enhanced survival, will drive the adoption of Epi+Gen CHD™ by health systems to continue improving the health of their patients. Similarly, with PrecisionCHD™, innovative health systems are able to help test their patients detect CHD earlier with a simple blood test, potentially leading to better patient outcomes.

  · Physician-Directed Channels, Including Concierge Practices
     

Early adoption is driven by practices committed to innovation in medicine for patients who are more focused on preventive health and wellness and have the financial means to pay out-of-pocket for concierge subscription services. There is a convergence in innovative providers, health-conscious consumers, and best-in-class tests and technologies in concierge medicine practices to provide on-demand elite personalized and readily accessible healthcare. With an estimated 2,000 to 5,000 concierge practices in the United States, there is robust growth in high-end healthcare services with an equal demand for innovative diagnostic tools. Additionally, concierge practices are not price-sensitive, so reimbursement is not a top priority.

  · Employers
     

Early adoption in the employer space is likely to be driven by self-insured employers and employers looking to provide employee perks relevant to health. Self-insured employers are consistently seeking solutions to help manage their biggest cost centers such as heart disease. In a post-pandemic world, the health and wellbeing of employees are also top-of-mind for many employers to ensure that their employees are healthy and productive. Employers view healthcare investments as another investment in the business. Employers leveraging innovative diagnostic solutions can connect better health for employees to drive overall business objectives and have a competitive advantage in managing business risks while attracting and retaining talent.

  · Telemedicine and Marketplaces
     

Many Americans are concerned about being proactive with their health needs. Understanding their personalized risk with tests at the forefront of medicine is crucial for those with financial resources. According to the U.S. Census Bureau based on the 2020 census, there are nearly 44 million households that earn $100,000 or more annually. We expect high-earning Americans who are proactive about their health to constitute the initial attainable market.

Sales and Marketing for Epi+Gen CHD™ and PrecisionCHD™ with a Focus on Strategic Channel Partnerships

While our overall sales and marketing initiatives will span the gamut across traditional, print, and digital media, our primary sales and marketing strategy consists of the branding, collaboration, co-marketing, and co-sales opportunities involved in strategic channel partnerships. By prioritizing strategic channel partnerships, we believe we can accelerate our market penetration into the key healthcare sub-verticals we intend to prioritize for our growth. The key to our efforts is a well-defined and executed channel partnership integration strategy that will serve to accelerate the sales cycles for each of our distribution channels. The sales cycles are generally defined as the period in which such distribution channel will turn over its inventory of our tests, which may vary for each distribution channel. Utilizing and developing such strategic channel partnerships, we believe, will generate revenue in a myriad of ways including larger contracts for our Epi+Gen CHD™ and PrecisionCHD™ clinical blood tests, and bundling our solutions alongside other synergistic technologies, services, and products.

Strategic channel partnerships are key for the growth of our solutions. There are several key revenue and strategy benefits to developing a robust channel partnership strategy, including:

  · Defensibility and Displacement

Strategic channel partners may have exclusivity agreements for Epi+Gen CHD™ and PrecisionCHD™, which forecloses distribution channels to potential competitors.

  · Distribution and Network Effects

 

67 
 

Channel partners under consideration for Epi+Gen CHD™ and PrecisionCHD™ strategic partnerships have large, related healthcare and life science networks that we expect to leverage as part of the relationship.

  · Bi-Directional Value 

The cardiovascular disease space is of paramount concern to stakeholders across the healthcare continuum; the scale of the disease across the population and the associated costs ensures that addressing cardiovascular disease from a payment, cost, patient outcome, and prevention standpoint for stakeholders across the spectrum.

  · Pricing Differentiation

The economics of each channel partnership can be crafted independently to offer each strategic partner a per-unit cost relevant to the size of their network.

  · Complementary Goods 

Bundling Epi+Gen CHD™, PrecisionCHD™, HeartRisk™ and future Cardio solutions alongside complementary clinical, analytics, treatment pathways, and services-consulting for primary prevention optimization with key partners expands the ROI of the investment in our solutions.

Hiring and Talent to Accelerate Growth

Our growth strategy will require investment in internal and external healthcare enterprise sales, marketing and deep customer insights. By combining best-in-class revenue operations technologies with seasoned healthcare sales and marketing experts, we believe we can quickly scale the selling approaches we have outlined and validated to transform the cardiovascular healthcare experience, driving revenue and increased margins. New hires will be targeting the entire continuum of revenue needs, including opportunity identification, campaign design, and execution.

Manufacture/Supply Chain

The content of the sample collections kits for both Epi+Gen CHD™ and PrecisionCHD™ are identical, and we rely on third-party suppliers for kit contents required to collect and transport a blood sample to the lab for processing. These are commonly used supplies that are and can be sourced from multiple distributors. Upon sourcing these contents, they are assembled into lancet-based and vacutainer-based sample collection kits internally and fulfilled. We intend to maintain an inventory of fully assembled kits to meet expected demand for at least six months. However, since there are no particular or unique assembly protocols and assembly is handled internally, the lead time to assemble additional sample collection kits would be minimal after the contents are sourced.

Proprietary genetic and DNA methylation components are sourced from large manufacturers and manufactured under good manufacturing practices (“cGMP”). There are alternative manufacturers for each of these components, and no additional lead time is expected. Laboratory assays that are manufactured under cGMP to specifications are expected to be available to meet anticipated demand for at least six months.

Both the Epi+Gen CHD™ and PrecisionCHD™ clinical blood tests currently are offered as LDTs through an experienced laboratory with the appropriate Clinical Laboratory Improvement Amendments of 1988 (“CLIA”) certification and state licensure. However, we are currently setting up an internal operational hub that includes a CLIA laboratory. We anticipate completing this process in 2024. However, we are moving at a measured pace in order to preserve resources, so the timing of completion of the internal CLIA laboratory could be delayed until 2025. We will continue to use the services of our outside laboratory without interruption until our laboratory is operational.

68 
 

Our Competitive Strengths

Innovation is the key to success. In the rapidly moving cardiac diagnostics space, we believe that we have the team, differentiated technology, and deep technical and business expertise to deliver a market differentiating suite of products for our customers to address unmet clinical needs in the cardiovascular space and help us dominate our market.

The pillar of our strategy has been innovation, from the onset with our technology development and intellectual property that account for future growth, to our commercialization and partnership efforts that bring together key healthcare stakeholders.

We believe that, among other reasons, the future belongs to Cardio based on the following competitive strengths:

  · Technology and products are strongly backed by science.

Our technology and products stem from over a decade of rigorous scientific research by the Founders in collaboration with other clinical and research experts from leading organizations. Our founders are experts in machine learning approaches in healthcare and in epigenetics with highly-cited peer-reviewed publications. The technology and products are developed and validated with extensive clinical data. The key findings have been published after undergoing stringent independent third-party peer review.

  · Broad intellectual property portfolio protects our current and future products and their applications.

As of March 2024, our patent portfolio includes five patent families, which encompasses issued patents in the U.S., United Kingdom, France, Germany, Italy, Switzerland, Ireland, Hong Kong, Australia, China, and India, one allowed U.S. patent application, two pending PCT International applications, and more than thirty patent applications pending worldwide, and which are generally directed to methods and compositions for detecting biomarkers associated with cardiovascular disease and diabetes for diagnosis and other applications. In addition, we have extensive trade secrets and know-how, including algorithms and assay designs, that that are critical for the continued development and improvement of our current and future products. 

  · Big data and artificial intelligence (machine learning) expertise drive future product development. 

Our expertise in processing billions of clinical genotypic, epigenetic and phenotypic data points to generate critical insights allows us to continue to develop innovative products.

  · Proprietary cutting-edge AI-driven Integrated Genetic-Epigenetic Engine™ accelerates product development.

We have built a proprietary AI-driven Integrated Genetic-Epigenetic Engine™ that is made up of layers of big data, our algorithms informed by biology and its expert domain knowledge that was designed and built over the past decade and can be leveraged to enable rapid design, development and launch of new diagnostic solutions.

  · Multiple potential product offerings with strong value propositions for key healthcare stakeholders.

We have built a robust product pipeline for various types of cardiovascular disease and other indications that leverage our AI-driven Integrated Genetic-Epigenetic Engine™ to continue to build market traction. We believe that our current and future products have strong value propositions for various key stakeholders in healthcare. As a result, we believe that our customers will adopt and champion our products.

  · Products that can potentially drive value in multiple ways.

We believe that our tests are the first epigenetics-based clinical tests for heart disease. Unlike genetic biomarkers that are static, the DNA methylation (epigenetic) biomarkers included in our products are generally dynamic. Therefore, DNA methylation biomarkers can change over time and as a result, in addition to initial assessment, our products could potentially be used to personalize interventions and help monitor the effectiveness of these interventions.

69 
 

 

  · Commercial processes that are inherently scalable to meet demand.

Our commercial pipeline is inherently scalable. Laboratory testing kits consist of easy to synthesize oligonucleotide products, readily available PCR reagents, and can be kitted months in advance. Our lancet and vacutainer-based sampling kits incorporate readily available components that can be sourced from several vendors. Our propriety algorithms can be scaled and automated to process data from thousands of samples. In addition, the laboratory processes can be automated and scaled by adding existing commercial equipment.

  · A leadership team of seasoned healthcare professionals and executives that is led by a visionary founder.

Cardio is led by a management team with experience in inventing innovative technologies, developing and commercializing clinical products, and building high growth companies.

Competition

Even though we believe that our solutions provide significant advantages over solutions that are currently available from other sources, we expect continued intense competition. This includes companies that are entering the cardiovascular diagnostics market or existing companies that are looking to capitalize on the same or similar opportunities as Cardio is in the clinical and non-clinical spaces. Some of our potential and current competitors have longer operating histories and have, or will have, substantially greater financial, technical, research, and other resources than we do, along with larger, more established marketing, sales, distribution, and service organizations. This could enable our competitors to respond more quickly or efficiently than it can to capture a larger market share, respond to changes in the regulatory landscape or adapt to meet new trends in the market. Having access to more resources, these competitors may undertake more extensive research and development efforts, substantially reduce the time to introducing new technologies, accelerate key hires to drive adoption of their technologies, deploy more far-reaching marketing campaigns and implement a more aggressive pricing policy to build larger customer bases than we have. In some cases, we are competing for the same resources our customers allocate for purchasing cardiovascular diagnostics products or for establishing strategic partnerships. We expect new competitors to emerge and the intensity of competition to increase. There is a likelihood that our competitors may develop solutions that are similar ours and ones that could achieve greater market acceptance than ours. This could attract customers away from our solutions and reduce our market share. To compete effectively, we must scale our organization and infrastructure appropriately and demonstrate that our products have superior value propositions, cost savings, and clinical performance.

The clinical cardiovascular diagnostic space is perhaps the most intensely competitive market space in clinical medicine. Even though we believe our solutions offer significant advantages to existing methods, we expect alternative biomarker assessment approaches to continue to exist and to be developed. With respect to coronary heart disease (CHD) risk assessment and early detection, our competitors use a variety of technologies including genetic, serum lipid-based, imaging, proteomic and “people tracking” approaches.

Genetic testing, both whole genome and more focused panel modalities, is the first type of biomarker assessment and is used by many clinicians to assess lifetime risk for CHD. However, whereas the scientific tenets for this approach are generally accepted, it does not identify when the CHD might develop, and we believe that the relative power of this method for predicting CHD as compared to its Epi+Gen CHD™ test is limited. In addition, whereas the use of this test may divert revenues for testing, this approach is in some respects complementary, and it is conceivable that some clinicians may elect to get both forms of testing to have a more holistic assessment of both short term and lifetime risk.

The best-known biomarker approach is that embodied by the American Heart Association/American College of Cardiology Atherosclerotic Cardiovascular Risk Calculator (referred to ASCVD risk calculator or Pooled Cohort Equation). This method integrates laboratory assessment of serum lipids, blood pressure and self-reported health variables to impute 10-year risk for all forms of atherosclerotic cardiovascular disease (mainly CHD, but also stroke and peripheral artery disease) using a standard algebraic equation. This is the most commonly used method of assessing CHD risk and enjoys general acceptance by the medical community. It is perhaps the most direct competitor for our Epi+Gen CHD™ test. We believe that our test has superior performance, does not require overnight fasting and will eventually provide greater information to the clinician than this current market standard. In addition, we note that our test assesses risk over a three-year window rather than a 10-year window which it believes is a more relevant period of time for patient management.

70 
 

Imaging modalities are also used to assess risk for and detect CHD. Perhaps the most commonly used imaging method for predicting risk for CHD is Coronary Artery Calcium (“CAC”) screening. In this method, a low intensity computed tomography (“CT”) scan is taken of the heart. Then using this data, the amount of calcium laden plaque is determined and the result used to assess 10-year risk for CHD. Strengths of this approach include the general acceptance of the medical community. Weaknesses include the necessity of exposing patients to x-ray radiation and the inability of the CAC test to monitor patient response. In many ways, this test competes with our test. At the same time, we note that this test is not yet recommended as a primary method for screening low risk individuals, uses a longer risk assessment window, and could actually be used as secondary testing to evaluate patients who are not found to be at low risk using Epi+Gen CHD™ or who are flagged for CHD by the PrecisionCHD™ test.

Proteomic methods, as exemplified by serologic assessments of individual proteins such as c-reactive protein or of entire protein panels, such as that for the HART CADhs or CVE tests from Prevencio are another risk assessment tool. The CADhs test is a good example of a proteomic competitor and predicts the one-year risk for having ≥70% stenosis in a major coronary artery while another Prevencio test HART CVE, predicts one year risk for individuals at risk for developing a major adverse cardiovascular event. Important differences between our tests and their offerings include the window of prediction (three-year vs one-year), the type of technology employed (AI-guided interpretation of genotype and methylation sensitive digital PCR results compared to algorithm interpretation of results from Luminex bead immunoassays). Because we believe that digital PCR based methods are more scalable testing solutions than Luminex bead platforms, we believe that our approach has an advantage.

Finally, researchers have described methods to use wearable devices, such as the Huami wrist device, to predict risk for cardiovascular disease. Although people doubtlessly use these and similar methods derived from wearable devices to assess risk, their exact clinical market penetrance is currently low, and whether they would pose as a direct competitor for our test remains uncertain.

However, the aforementioned is only a snapshot of the current market space in which we currently compete and which we intend to compete in the future. Our intellectual property claims include methods to develop tests for coronary heart disease, as well as incident and prevalent heart failure, stroke and diabetes. The test for prevalent coronary heart disease, whose basis was published in 2018, is well underway, and we expect this test to become a strong competitor for other methods of establishing current CHD, such as exercise treadmill testing, and for monitoring response to CHD treatment.

In summary, the cardiovascular diagnostic space is extremely competitive and fast moving. We believe that the serum lipid, proteomic and to a certain extent, imaging-based modalities are direct competitors for customers and enjoy both large existing market share and substantial financial backing. In addition, it is clear that these existing alternative assessment strategies have significant degrees of scientific literature supporting their use, enjoy backing from key medical constituencies for their use in certain circumstances, and have established strategies for obtaining third party reimbursement. As the population ages, this competition is likely to increase. At the same time, we believe that there are important differences between the current tests offered and our solutions with respect to clinical performance, window of clinical assessment, scalability, capacity for assisting with interventions and response monitoring. However, the other technologies are not static, and we expect refinements and/or combination of existing approaches to vigorously compete for customers in our business space. We will need to scale our efforts, orient our organization appropriately and demonstrate that our products provide better value for our customers.

Intellectual Property

We have made broad pending intellectual property (“IP”) claims with respect to the use of epigenetic and gene-methylation interactions for the assessment and monitoring of cardiovascular disease, specifically coronary heart disease, congestive heart failure and stroke, as well as diabetes. Our portfolio falls into five patent families. These patent applications have been filed in the United States and a number of foreign jurisdictions including the European Union, Japan, India, Canada and China. In the U.S., Patent No. 11,414,704, titled Compositions and Methods for Detecting Predisposition to Cardiovascular Disease, was issued in 2022 to the University of Iowa Research Foundation (“UIRF”), the co-inventors of which are Dr. Dogan and Dr. Philibert, our Chief Executive Officer and Chief Medical Officer, respectively. This patent family also includes issued patents in Europe, China, Australia, India, a notice of allowance in the US, and a number of other pending applications. We have a worldwide exclusive license agreement with UIRF. Under UIRF’s Inventions Policy, inventors are generally entitled to 25% of income from earnings from their inventions. Consequently, Dr. Dogan and Dr. Philibert will benefit from this policy.

71 
 

Our issued and pending patents cover general methods as well as key technological steps that enable these core approaches while facilitating the continued patenting of material included in the patent applications. In addition to the technology licensed from UIRF, we have other patent applications pending relating to improvements to our technology, which are potentially valuable and of possible strategic importance to the Company. We expect to continue to file new patent applications to protect additional products and methodologies as they emerge.

The initial work on our AI-driven Integrated Genetic-Epigenetic Engine™ is derived from work done by our founders while at the University of Iowa. Follow-on work on our core technology also is derived from work done by our founders while at the University of Iowa but was furthered by our founders and Cardio’s Chief Technology Officer independent of the University of Iowa. The follow-on work is described in our second, third, fourth and fifth families of patent applications.

The initial work is described in the first family of patents and patent applications and is generally directed to a number of single nucleotide polymorphism (“SNP”) biomarkers and a number of methylation site biomarkers that are associated with the presence or the early onset of a number of cardiovascular diseases. The first family of patents and patent applications is owned solely by UIRF and is exclusively licensed by Cardio. As of November 2024, this family includes eleven granted patents, one soon-to-be issued patent (received notice of allowance), and seven pending patent applications. Any and all patents issuing in this family will be solely owned by UIRF and, barring any changes to the UIRF exclusive license agreement, will fall under the exclusive license to Cardio.

The first family is generally directed to biomarkers associated with cardiovascular disease. This family includes issued patents in the US, United Kingdom, France, Germany, Italy, Switzerland, Ireland, Hong Kong, Australia, China and India, an allowed application in the U.S., and pending applications in Australia, Canada, China, Europe, Hong Kong, and Japan. The issued claims in the US, Australia, China and India are directed to methods and/or compositions (e.g., kits) for determining the methylation status of at least one CpG dinucleotide and the genotype of at least one single-nucleotide polymorphism (“SNP”) that use or include at least one primer for detecting the presence or absence of methylation in a particular region of the genome (referred to as cg12586707) and at least one primer for detecting the presence or absence of a SNP in a particular region of the genome (referred to as rs11597065). The issued claims in the EP patent are similarly directed to compositions (e.g., a kit) for determining the methylation status of at least one CpG dinucleotide and a genotype of at least one SNP that includes at least one primer that detects the presence or absence of methylation in a particular region of the genome (referred to as cg26910465) and at least one primer that detects a SNP in a particular region of the genome (referred to as rs10275666) or another SNP in linkage disequilibrium with the first SNP. The allowed claims in the U.S. are directed to methods for determining the methylation status of at least one CpG dinucleotide and the genotype of at least one SNP that includes at least one primer that detects the presence or absence of methylation in a particular region of the genome (referred to as cg11964099) and at least one primer that detects a SNP in a particular region of the genome (referred to as rs9988960). This family of patents is in-licensed under an exclusive license agreement with UIRF, and is expected to expire in 2037, absent any applicable patent term adjustments or extensions.

72 
 

The second family is generally directed to biomarkers associated with diabetes. This family includes pending applications in the U.S., Australia, United Arab Emirates, Canada, China, Europe, Hong Kong, India, Japan, Saudi Arabia, and Singapore, with claims directed to compositions (e.g., a kit) that include at least one primer for determining the methylation status of at least one CpG dinucleotide from a group of five different methylation sites, or a different CpG dinucleotide in linkage disequilibrium with one of the listed CpG dinucleotides, and at least one primer for determining the genotype of at least one SNP from a group of five different SNPs, or a different SNP in linkage disequilibrium with one of the listed SNPs. The pending applications also include claims to methods of determining the presence of biomarkers associated with diabetes, claims to a computer-readable medium for performing such methods, and claims to a system for determining the methylation status of at least one CpG dinucleotide and the genotype of at least one SNP. This family is co-owned by Cardio Diagnostics and UIRF, and the UIRF-owned portion is in-licensed under the same exclusive license agreement as the first family. Patents issuing from this second family are expected to expire in 2041, absent any applicable patent term adjustments or extensions.

The second family of patent applications is co-owned by UIRF and Cardio, since Cardio expanded on and further refined some of the original research that was done at the University of Iowa. The ownership of any and all patents that ultimately issue in this family will depend on the specific subject matter that is claimed in each issued patent. For example, depending upon the specific biomarkers claimed and when those biomarkers were identified (e.g., during the initial work at the University of Iowa or during the follow-on work at Cardio), ownership could lie solely with UIRF or Cardio, or ownership could be shared between UIRF and Cardio (e.g., if a claimed biomarker was initially identified at the University of Iowa and its significance with respect to diabetes was further refined by Cardio; or if one of the claimed biomarkers was identified at the University of Iowa and another one of the claimed biomarkers was identified at Cardio).

The third family is generally directed to biomarkers associated with predicting a three-year incidence of cardiovascular disease. This family includes applications pending in the U.S., Australia, United Arab Emirates, Canada, China, Europe, Hong Kong, India, Japan, Saudi Arabia, and Singapore, with claims directed to compositions (e.g., a kit) that include at least one primer for determining the methylation status of at least one CpG dinucleotide from a group of three different methylation sites, or a different CpG dinucleotide in linkage disequilibrium with one of the listed CpG dinucleotides, and at least one primer for determining the genotype of at least one SNP from a group of five different SNPs, or a different SNP in linkage disequilibrium with one of the listed SNPs. The pending applications also include claims to methods of determining the presence of biomarkers associated with three-year incidence of cardiovascular disease, claims to a computer-readable medium for performing such methods, and claims to a system for determining the methylation status of at least one CpG dinucleotide and the genotype of a SNP. This family of patents is owned exclusively by Cardio Diagnostics. Patents issuing from this third family are expected to expire in 2041, absent any applicable patent term adjustments or extensions.

The fourth family is generally directed to computer resources (e.g., a dashboard) designed by Cardio Diagnostics for use by their stakeholders (e.g., patients, physicians, researchers, insurance companies, etc.). The computer resources are designed to provide results as well as information and context related to Cardio Diagnostics tests and the specific biomarkers that are used. The pending claims are directed to methods of displaying relevant information including genetic marker test results as well as probability analysis (based on, e.g., the population, age, and/or gender of patients), and hyperlinks to relevant literature. The pending application also includes claims to computer-readable media containing instructions for performing such methods and computer systems for executing such instructions. This family currently includes an International PCT application and is solely owned by Cardio Diagnostics. Patents issuing from this fourth family are expected to expire in 2044, absent any applicable patent term adjustments or extensions.

The fifth family is generally directed to biomarkers associated with detecting cardiovascular disease. The pending claims are directed to compositions (e.g., a kit) that include at least one primer for determining the methylation status of at least one CpG dinucleotide from a group of six different methylation sites, or a different CpG dinucleotide in linkage disequilibrium with one of the listed CpG dinucleotides, and at least one primer for determining the genotype of at least one SNP from a group of ten different SNPs, or a different SNP in linkage disequilibrium with one of the listed SNPs. The pending application also includes claims to methods of determining the presence of biomarkers associated with detecting cardiovascular disease, claims to a computer-readable medium for performing such methods, and claims to a system for determining the methylation status of at least one CpG dinucleotide and the genotype of a SNP. This family currently includes an International PCT application, a U.S. utility application, and an Indian application . Patents issuing from this fifth family are expected to expire in 2044, absent any applicable patent term adjustments or extensions.

73 
 

The Exclusive License Agreement entered into with UIRF and those licenses granted under that license agreement terminate on the expiration of the patent rights licensed under the license agreement, unless certain proprietary, non-patented technical information is still being used by Cardio, in which case the license agreement will not terminate until the date of termination of such use. The licenses under the license agreement could terminate prior to the expiration of the licensed patent rights if we materially breach our obligations under the license agreement, including failing to pay the applicable license fees and any interest on such fees, and failing to fully remedy such breach within the period specified in the license agreement, or if we enter liquidation, have a receiver or administrator appointed over any assets related to the license agreement, or if we cease to carry on business, file for bankruptcy or if an involuntary bankruptcy petition is filed against the Cardio

Additionally, we have considerable IP in the form of trade secrets, including bioinformatics and high-performance computing techniques and artificial intelligence and machine learning algorithms used to identify genetic and epigenetic biomarkers for various products and to interpret genetic and epigenetic data from patient samples to generate clinically actionable information, as well as the methods to develop new methylation sensitive assays. We protect our proprietary information, which includes, but is not limited to, trade secrets, know-how, and copyrights. Our future success depends on protecting that knowledge, obtaining trademarks on our products, copyright on key materials, and avoiding infringing on the IP rights of others. Where appropriate, we will assess the operating space and acquire licenses for critical technologies that we do not possess or cannot create. We continue to invest in technological innovation and will seek mutualistic and symbiotic licensing opportunities to promote and maintain our competitive position.

In order to provide our products, we currently use a variety of third party technologies including, for example, genotyping, digital methylation assessment and data processing technologies. The terms of these agreements for the non-exclusive use of these technologies are subject to change without notice and could affect our ability to deliver our solutions. In addition, from time to time, we may face claims from third parties asserting ownership of, or demanding release of, the open-source software or derivative works that we developed using such software (which could include our proprietary source code), or otherwise seeking to enforce the terms of the applicable open-source license. These claims could result in litigation that could be costly to defend, have a negative effect on our operating results and financial condition or require us to devote additional research and development resources to change our existing or future solutions. Responding to any infringement or noncompliance claim by an open-source vendor, regardless of its validity, discovering certain open-source software code in our products, or a finding that we have breached the terms of an open-source software license, could harm our business, results of operations and financial condition. In each case, we would be required to either seek licenses to software or services from other parties and redesign our products to function with such other parties’ software or services or develop these components internally, which would result in increased costs and could result in delays to product launches. Furthermore, we might be forced to limit the features available in our current or future solutions.

Government Regulation

The laboratory testing and healthcare industry and the practice of medicine are extensively regulated at both the state and federal levels, and additionally, the practice of medicine is similarly extensively regulated by the various states. our ability to operate profitably will depend in part upon its ability, and that of its vendor partners, to maintain all necessary licenses and to operate in compliance with applicable laws and rules. Those laws and rules continue to evolve, and therefore we devote significant resources to monitoring relevant developments in FDA, CLIA, healthcare and medical practice regulation. Those laws and rules include, but are not limited to, ones that govern the regulation of clinical laboratories in general and the regulation of LDTs in particular. As discussed below, legislation has been introduced in Congress that, if enacted, would substantially alter federal regulation of diagnostic tests, including LDTs. As the applicable laws and rules change, we are likely to make conforming modifications in our business processes from time to time. In many jurisdictions where we operate, neither our current nor our anticipated business model has been the subject of judicial or administrative interpretation. We cannot be assured that a review of our business by courts or regulatory authorities will not result in determinations that could adversely affect our operations or that the laboratory and healthcare regulatory environment will not change in a way that restricts our operations.

74 
 

State and Federal Regulatory Issues

Clinical Laboratory Improvement Amendments of 1988 and State Regulation

Clinical laboratories are required to hold certain federal and state licenses, certifications and permits to conduct our business. As to federal certifications, in 1988, Congress passed the Clinical Laboratory Improvement Amendments of 1988, or (“CLIA”), establishing more rigorous quality standards for all commercial laboratories that perform testing on human specimens for the purpose of providing information for the diagnosis, prevention, or treatment of disease or the assessment of the health of human beings. CLIA requires such laboratories to be certified by the federal government and mandates compliance with various operational, personnel, facilities administration, validation, quality and proficiency testing requirements intended to ensure the accuracy, reliability and timeliness of patient test results. CLIA certification is also a prerequisite to be eligible to bill state and federal healthcare programs, as well as many commercial third-party payers, for laboratory testing services. The Centers for Medicare & Medicaid Services (“CMS”) regulates laboratories that perform testing on individuals in the U.S. through CLIA.

Laboratories must comply with all applicable CLIA requirements. If a clinical laboratory is found not to comply with CLIA standards, the government may impose sanctions, limit or revoke the laboratory’s CLIA certificate (and prohibit the owner, operator or laboratory director from owning, operating, or directing a laboratory for two years following license revocation), subject the laboratory to a directed plan of correction, on-site monitoring, civil monetary penalties, civil actions for injunctive relief, criminal penalties, or suspension or exclusion from the Medicare and Medicaid programs.

CLIA provides that a state may adopt laboratory licensure requirements and regulations that are more stringent than those under federal law and requires compliance with such laws and regulations. New York State in particular, has implemented its own more stringent laboratory regulatory requirements. State laws may require the laboratory to obtain state licensure and/or laboratory personnel to meet certain qualifications, specify certain quality control procedures or facility requirements, or prescribe record maintenance requirements. Moreover, several states impose the same or similar state requirements on out-of-state laboratory testing specimens collected or received from, or test results reported back to, residents within that state. Therefore, the laboratory is required to meet certain laboratory licensing requirements for those states in which we offer services or from which we accept specimens and that have adopted regulations beyond CLIA. For more information on state licensing requirements, see “— California Laboratory Licensing,” “— New York Laboratory Licensing” and “— Other State Laboratory Licensing Laws.”

California Laboratory Licensing

In addition to federal certification requirements for laboratories under CLIA, the laboratory is required under California law to maintain a California state license and comply with California state laboratory laws and regulations. Similar to the federal CLIA regulations, the California state laboratory laws and regulations establish standards for the operation of a clinical laboratory and performance of test services, including the education and experience requirements of the laboratory director and personnel (including requirements for documentation of competency), equipment validations, and quality management practices. All testing personnel must maintain a California state license or be supervised by licensed personnel.

Clinical laboratories are subject to both routine and complaint-initiated on-site inspections by the state. If a clinical laboratory is found to be out of compliance with California laboratory standards, the California Department of Public Health (“CDPH”), may suspend, restrict or revoke the California state laboratory license to operate the clinical laboratory (and exclude persons or entities from owning, operating, or directing a laboratory for two years following license revocation), assess civil money penalties, and/or impose specific corrective action plans, among other sanctions. Clinical laboratories must also provide notice to CDPH of any changes in the ownership, directorship, name or location of the laboratory. Failure to provide such notification may result in revocation of the state license and sanctions under the CLIA program. Any revocation of a CLIA certificate or exclusion from participation in Medicare or Medicaid programs may result in suspension of the California state laboratory license.

New York Laboratory Licensing

We currently do not conduct tests on specimens originating from New York State. In order to test specimens originating from, and return results to New York State, a clinical laboratory is required to obtain a New York state laboratory permit and comply with New York state laboratory laws and regulations. The New York state laboratory laws, regulations and rules are equal to or more stringent than the CLIA regulations and establish standards for the operation of a clinical laboratory and performance of test services, including education and experience requirements of a laboratory director and personnel, physical requirements of a laboratory facility, equipment validations, and quality management practices. The laboratory director(s) must maintain a Certificate of Qualification issued by the New York State Department of Health (“NYS DOH”) in the permitted test categories.

75 
 

A clinical laboratory conducting tests on specimens originating in New York is subject to proficiency testing and on-site survey inspections conducted by the Clinical Laboratory Evaluation Program (“CLEP”) under the NYS DOH. If a laboratory is found to be out of compliance with New York’s CLEP standards, the NYS DOH, may suspend, limit, revoke or annul the New York laboratory permit, censure the holder of the license or assess civil money penalties. Statutory or regulatory noncompliance may result in a laboratory’s operator, owners and/or laboratory director being found guilty of a misdemeanor under New York law. Clinical laboratories must also provide notice to CLEP of any changes in ownership, directorship, name or location of the laboratory. Failure to provide such notification may result in revocation of the state license and sanctions under the CLIA program. Any revocation of a CLIA certificate or exclusion from participation in the Medicare or Medicaid programs may result in suspension of the New York laboratory permit. 

The NYS DOH also must approve each LDT before that test is offered to patients located in New York.

Other State Laboratory Licensing Laws

In addition to New York and California, certain other states require licensing of out-of-state laboratories under certain circumstances. We have obtained licenses in the states that we believe require us to do so and believe we are in compliance with applicable state laboratory licensing laws, including Maryland and Pennsylvania. We currently do not conduct tests on specimens originating from Rhode Island.

Potential sanctions for violation of state statutes and regulations can include significant monetary fines, the rejection of license applications, the suspension or loss of various licenses, certificates and authorizations, and in some cases criminal penalties, which could harm our business. CLIA does not preempt state laws that have established laboratory quality standards that are more stringent than federal law.

Laboratory-Developed Tests

The FDA generally considers an LDT to be a test that is designed, manufactured, and used within a single laboratory that is certified under CLIA and meets the regulatory requirements under CLIA to perform high complexity testing. LDTs are performed using a variety of laboratory instruments and reagents and may also incorporate FDA-authorized in vitro diagnostics (“IVDs”) that the laboratory modifies in some way and validates for its new use. The FDA has historically taken the position that it has the authority to regulate LDTs as medical devices under the Federal Food, Drug and Cosmetic Act (“FDC Act”), but it has generally exercised enforcement discretion with regard to LDTs. This means that even though the FDA believes it can impose regulatory requirements on LDTs, such as requirements to obtain premarket approval, de novo authorization, or 510(k) clearance of LDTs, it has generally chosen not to enforce those requirements to date. Although FDA has generally exercised enforcement discretion for LDTs, the FDA has stated it retains discretion to require compliance with premarket when FDA deems it appropriate to address significant public health concerns.

In September 2023, the FDA announced a proposed regulation that would, if adopted, alter the FDA’s historical exercise of enforcement discretion for LDTs by classifying LDTs as medical devices. The proposed regulation would subject LDTs to a more stringent regulatory framework, including premarket clearance or approval requirements, quality system regulations (“QSR”), and post-market surveillance obligations. Failure to comply with these and other FDA regulations could result in legal actions, including fines and penalties. The FDA has indicated it plans to finalize the proposed rule in the second quarter of 2024, though it is uncertain whether the FDA will finalize the proposed rule on this timeline or at all or whether there would be litigation challenging the final rule.

Legislative proposals addressing the FDA’s oversight of LDTs have been previously introduced. In March 2020, the Verifying Accurate, Leading-edge IVCT Development (“VALID”) Act of 2020 was introduced in the Senate, which proposed a risk-based regulatory framework for IVDs and LDTs and required premarket approval for some in vitro clinical tests. The VALID Act was reintroduced in June 2021 and again most recently in March 2023; the prospects for enactment are uncertain. In March 2020, the Verified Innovative Testing in American Laboratories (“VITAL”) Act of 2020 was introduced in the Senate, which would expressly shift the regulation of LDTs from FDA to CMS. The VITAL Act was reintroduced in May 2021, and has not since been reintroduced. Neither statute has been enacted.

As mentioned above, separately, CMS oversees clinical laboratory operations through the CLIA program.

76 
 

Regulation by the U.S. Food and Drug Administration 

In May 2024, the FDA published a final rule amending the definition of an IVD device to include IVDs manufactured by a clinical laboratory. The final rule also announced the FDA’s intention to phase out its general enforcement discretion policy. Unless the rule is overturned by a court or Congress, the medical device requirements for most LDTs will be phased in beginning on May 6, 2025.

Should the FDA decide to no longer exercise enforcement discretion for LDTs, LDTs would be subject to extensive regulation as medical devices under the FDC Act and its implementing regulations, which govern, among other things, medical device development, testing, labeling, storage, premarket clearance or approval, advertising and promotion and product sales and distribution. To be commercially distributed in the United States, medical devices, including some collection devices used to collect samples for testing, and certain types of software, must receive from the FDA prior to marketing, unless subject to an exemption, clearance of a premarket notification (“510(k) clearance”), premarket approval (“PMA”), or a de novo authorization.

IVDs are a type of medical device that are intended to be used in the diagnosis or detection of diseases or conditions, including a determination of the state of health, through collection, preparation and examination of specimens taken from the human body. IVDs may be used to detect the presence of certain chemicals, genetic information or other biomarkers related to diagnosis or detection of diseases or conditions. IVDs may include tests for disease prediction, prognosis, diagnosis, and screening.

The FDC Act classifies medical devices into one of three categories based on the risks associated with the device and the level of control necessary to provide reasonable assurance of safety and effectiveness. Class I devices are deemed to be low risk and are subject to the fewest regulatory controls. Many Class I devices are exempt from FDA premarket review requirements. Class II devices, including some software products to the extent that they qualify as a device, are deemed to be moderate risk, and generally require clearance through the premarket notification, or 510(k) clearance, process. Class III devices are generally the highest risk devices and are subject to the highest level of regulatory control to provide reasonable assurance of the device’s safety and effectiveness. Class III devices typically require a PMA by the FDA before they are marketed. A clinical trial is almost always required to support a PMA application or de novo authorization and is sometimes required for 510(k) clearance. All clinical studies of investigational devices must be conducted in compliance with any applicable FDA and Institutional Review Board requirements. Devices that are exempt from FDA premarket review requirements must nonetheless comply with post-market general controls as described below, unless the FDA has indicated otherwise.

510(k) clearance pathway. To obtain 510(k) clearance, a manufacturer must submit a premarket notification demonstrating to the FDA’s satisfaction that the new device is substantially equivalent to a “predicate device.” A predicate device is a legally marketed device to which a new device may be compared to for a determination regarding substantial equivalence. A legally marketed device is a device that was previously 510(k)-cleared, a device that received de novo authorization, or a device that was in commercial distribution before May 28, 1976 for which the FDA has not called for submission of a PMA application. The FDA’s 510(k) clearance pathway usually takes from three to 12 months from submission, but it can take longer, particularly for a novel type of product.

PMA pathway. The PMA pathway requires proof of the safety and effectiveness of the device to the FDA’s satisfaction. The PMA pathway is costly, lengthy, and uncertain. A PMA application must provide extensive preclinical and clinical trial data as well as information about the device and its components regarding, among other things, device design, manufacturing, and labeling. As part of its PMA review process, the FDA will typically inspect the manufacturer’s facilities for compliance with QSR requirements, which impose extensive testing, control, documentation, and other quality assurance procedures. The PMA review process typically takes one to three years from submission but can take longer.

77 
 

De novo pathway. If no predicate device can be identified, a device is automatically classified as Class III, requiring a PMA application. However, the FDA can reclassify, either on its own initiative or in response to a request for de novo classification, for a device for which there was no predicate device if the device is low- or moderate-risk. If the device is reclassified as Class II, the FDA will identify special controls that the manufacturer must implement, which may include labeling, testing, performance standards, or other requirements. Subsequent applicants can rely upon the de novo device as a predicate for a 510(k) clearance, unless the FDA exempts subsequent devices from the need for a 510(k). The de novo route is intended to be less burdensome than the PMA process.

Post-market general controls. After a device, including a device exempt from FDA premarket review, is placed on the market, numerous regulatory requirements apply. These include: the QSR, labeling regulations, registration and listing, the Medical Device Reporting regulation (which requires that manufacturers report to the FDA if their device may have caused or contributed to a death or serious injury or malfunctioned in a way that would likely cause or contribute to a death or serious injury if it were to recur), and the Reports of Corrections and Removals regulation (which requires manufacturers to report to the FDA corrective actions made to, or removal of, products in the field, if such actions were initiated to reduce a risk to health posed by the device or to remedy a violation of the FDC Act which may present a health risk). Depending on the severity of the legal violation that led to correction or removal, the FDA may classify the manufacturer’s action as a recall.

The FDA enforces compliance with its requirements through inspection and market surveillance. If the FDA finds a violation, it can institute a wide variety of actions, ranging from an untitled or warning letter sent to manufacturers to enforcement actions such as fines, injunctions, and civil penalties; recall or seizure of products; operating restrictions, partial suspension or total shutdown of production; refusing requests for 510(k) clearance or PMA approval of new products; withdrawal of PMAs already granted; and criminal prosecution. 

The FDA has become increasingly active in addressing the regulation of software used to support clinical decision making.  In 2016, the 21st Century Cures Act, (the “Cures Act”), among other things, amended the medical device definition in the FDC Act to exclude certain software from FDA regulation, including clinical decision support (“CDS software”) that meets certain criteria. CDS software is exempt from the medical device definition if it: (a) displays, analyzes or prints medical information about a patient or other medical information; (b) is intended for the purpose of supporting or providing recommendations about a patient’s care to a health care professional, (“HCP”), user; and (c) provides sufficient information about the basis for the recommendations to the HCP user, so that the HCP user does not rely primarily on any of the recommendations to make a clinical decision about an individual patient; unless (d) the software function acquires, processes, or analyzes a medical image, a signal from an in vitro diagnostic device, or a pattern or signal from a signal acquisition system.

On September 28, 2022, the FDA issued a final guidance document interpreting the Cures Act as it pertains to CDS software. Among other views expressed, the final guidance stated that software functions that assess or interpret the clinical implications or clinical relevance of a signal or pattern, such as those that process or analyze an electrochemical or photometric response generated by an assay and instrument to generate a clinical test result, are not exempt from medical device regulation. The final guidance also stated that software functions that generate risk probabilities or risk scores are not exempt because they provide a specific diagnostic, preventive, or treatment output.

Corporate Practice of Medicine; Fee-Splitting

We contract with various healthcare companies to deliver services to patients. This contractual relationship is subject to various state laws, including those of New York, Texas and California, that prohibit fee-splitting or the practice of medicine by lay entities or persons and are intended to prevent unlicensed persons from interfering with or influencing the physician’s professional judgment. In addition, various state laws also generally prohibit the sharing of professional services income with nonprofessional or business interests. Activities other than those directly related to the delivery of healthcare may be considered an element of the practice of medicine in many states. Under the corporate practice of medicine restrictions of certain states, decisions and activities such as scheduling, contracting, setting rates and the hiring and management of non-clinical personnel may implicate the restrictions on the corporate practice of medicine.

78 
 

State corporate practice of medicine and fee-splitting laws vary from state to state and are not always consistent among states. In addition, these requirements are subject to broad powers of interpretation and enforcement by state regulators. Some of these requirements may apply to any telemedicine company or provider organization we contract with. Failure to comply with regulations could lead to adverse judicial or administrative action against us and/or the providers we work with, civil or criminal penalties, receipt of cease-and-desist orders from state regulators, loss of provider licenses, the need to make changes to the terms of engagement with any telemedicine company or provider organization we contract with that interfere with our business and other materially adverse consequences.

Federal and State Fraud and Abuse Laws

Healthcare Laws Generally

The federal Health Insurance Portability and Accountability Act of 1996, as amended by the Health Information Technology for Economic and Clinical Health Act, or HITECH, and their implementing regulations, which is collectively referred to as HIPAA, established several separate criminal penalties for making false or fraudulent claims to insurance companies and other non-governmental payors of healthcare services. Under HIPAA, these two additional federal crimes are: “Healthcare Fraud” and “False Statements Relating to Healthcare Matters.” The Healthcare Fraud statute prohibits knowingly and recklessly executing a scheme or artifice to defraud any healthcare benefit program, including private payors. A violation of this statute is a felony and may result in fines, imprisonment or exclusion from government-sponsored programs. The False Statements Relating to Healthcare Matters statute prohibits knowingly and willfully falsifying, concealing or covering up a material fact by any trick, scheme or device or making any materially false, fictitious or fraudulent statement in connection with the delivery of or payment for healthcare benefits, items or services. A violation of this statute is a felony and may result in fines or imprisonment. This statute could be used by the government to assert criminal liability if a healthcare provider knowingly fails to refund an overpayment. These provisions are intended to punish some of the same conduct in the submission of claims to private payors as the federal False Claims Act covers in connection with governmental health programs.

In addition, the Civil Monetary Penalties Law imposes civil administrative sanctions for, among other violations, inappropriate billing of services to federally funded healthcare programs and employing or contracting with individuals or entities who are excluded from participation in federally funded healthcare programs. Moreover, a person who offers or transfers to a Medicare or Medicaid beneficiary any remuneration, including waivers of co-payments and deductible amounts (or any part thereof), that the person knows or should know is likely to influence the beneficiary’s selection of a particular provider, practitioner or supplier of Medicare or Medicaid payable items or services may be liable for civil monetary penalties of up to $10,000 for each wrongful act. Moreover, in certain cases, providers who routinely waive copayments and deductibles for Medicare and Medicaid beneficiaries can also be held liable under the Anti-Kickback Statute and civil False Claims Act, which can impose additional penalties associated with the wrongful act. One of the statutory exceptions to the prohibition is non-routine, unadvertised waivers of copayments or deductible amounts based on individualized determinations of financial need or exhaustion of reasonable collection efforts. The OIG emphasizes, however, that this exception should only be used occasionally to address special financial needs of a particular patient. Although this prohibition applies only to federal healthcare program beneficiaries, the routine waivers of copayments and deductibles offered to patients covered by commercial payers may implicate applicable state laws related to, among other things, unlawful schemes to defraud, excessive fees for services, tortious interference with patient contracts and statutory or common law fraud.

Federal Stark Law

We are subject to the federal self-referral prohibitions, commonly known as the Stark Law. Where applicable, this law prohibits a physician from referring Medicare patients to an entity providing “designated health services” if the physician or a member of such physician’s immediate family has a “financial relationship” with the entity, unless an exception applies. The penalties for violating the Stark Law include the denial of payment for services ordered in violation of the statute, mandatory refunds of any sums paid for such services, civil penalties of up to $15,000 for each violation and twice the dollar value of each such service and possible exclusion from future participation in the federally-funded healthcare programs. A person who engages in a scheme to circumvent the Stark Law’s prohibitions may be fined up to $100,000 for each applicable arrangement or scheme. The Stark Law is a strict liability statute, which means proof of specific intent to violate the law is not required. In addition, the government and some courts have taken the position that claims presented in violation of the various statutes, including the Stark Law can be considered a violation of the federal False Claims Act (described below) based on the contention that a provider impliedly certifies compliance with all applicable laws, regulations and other rules when submitting claims for reimbursement. A determination of liability under the Stark Law could have a material adverse effect on our business, financial condition and results of operations. 

79 
 

Federal Anti-Kickback Statute

We are also subject to the federal Anti-Kickback Statute. The Anti-Kickback Statute is broadly worded and prohibits the knowing and willful offer, payment, solicitation or receipt of any form of remuneration in return for, or to induce, (i) the referral of a person covered by Medicare, Medicaid or other governmental programs, (ii) the furnishing or arranging for the furnishing of items or services reimbursable under Medicare, Medicaid or other governmental programs or (iii) the purchasing, leasing or ordering or arranging or recommending purchasing, leasing or ordering of any item or service reimbursable under Medicare, Medicaid or other governmental programs. Certain federal courts have held that the Anti-Kickback Statute can be violated if “one purpose” of a payment is to induce referrals. In addition, a person or entity does not need to have actual knowledge of this statute or specific intent to violate it to have committed a violation, making it easier for the government to prove that a defendant had the requisite state of mind or “scienter” required for a violation. Moreover, the government may assert that a claim including items or services resulting from a violation of the Anti-Kickback Statute constitutes a false or fraudulent claim for purposes of the False Claims Act, as discussed below. Violations of the Anti-Kickback Statute can result in exclusion from Medicare, Medicaid or other governmental programs as well as civil and criminal penalties, including fines of $50,000 per violation and three times the amount of the unlawful remuneration. Imposition of any of these remedies could have a material adverse effect on our business, financial condition and results of operations. In addition to a few statutory exceptions, the U.S. Department of Health and Human Services Office of Inspector General, or OIG, has published safe-harbor regulations that outline categories of activities that are deemed protected from prosecution under the Anti-Kickback Statute provided all applicable criteria are met. The failure of a financial relationship to meet all of the applicable safe harbor criteria does not necessarily mean that the particular arrangement violates the Anti-Kickback Statute. However, conduct and business arrangements that do not fully satisfy each applicable safe harbor may result in increased scrutiny by government enforcement authorities, such as the OIG.

False Claims Act

Both federal and state government agencies have continued civil and criminal enforcement efforts as part of numerous ongoing investigations of healthcare companies and their executives and managers. Although there are a number of civil and criminal statutes that can be applied to healthcare providers, a significant number of these investigations involve the federal False Claims Act. These investigations can be initiated not only by the government but also by a private party asserting direct knowledge of fraud. These “qui tam” whistleblower lawsuits may be initiated against any person or entity alleging such person or entity has knowingly or recklessly presented, or caused to be presented, a false or fraudulent request for payment from the federal government or has made a false statement or used a false record to get a claim approved. In addition, the improper retention of an overpayment for 60 days or more is also a basis for a False Claim Act action, even if the claim was originally submitted appropriately. Penalties for False Claims Act violations include fines ranging from $5,500 to $11,000 for each false claim, plus up to three times the amount of damages sustained by the federal government. A False Claims Act violation may provide the basis for exclusion from the federally-funded healthcare programs. In addition, some states have adopted similar fraud, whistleblower and false claims provisions.

State Fraud and Abuse Laws

Several states in which we operate have also adopted similar fraud and abuse laws as described above. The scope of these laws and the interpretations of them vary from state to state and are enforced by state courts and regulatory authorities, each with broad discretion. Some state fraud and abuse laws apply to items or services reimbursed by any third-party payor, including commercial insurers, not just those reimbursed by a federally-funded healthcare program. A determination of liability under such state fraud and abuse laws could result in fines and penalties and restrictions on our ability to operate in these jurisdictions.

80 
 

State and Federal Health Information Privacy and Security Laws

There are numerous U.S. federal and state laws and regulations related to the privacy and security of personally identifiable information, or PII, including health information. In particular, HIPAA establishes privacy and security standards that limit the use and disclosure of protected health information, or PHI, and require the implementation of administrative, physical, and technical safeguards to ensure the confidentiality, integrity and availability of individually identifiable health information in electronic form. Since the effective date of the HIPAA Omnibus Final Rule on September 23, 2013, HIPAA’s requirements are also directly applicable to the independent contractors, agents and other “business associates” of covered entities that create, receive, maintain or transmit PHI in connection with providing services to covered entities. Although Cardio is a covered entity under HIPAA, Cardio is also a business associate of other covered entities when Cardio is working on behalf of our affiliated medical groups.

Violations of HIPAA may result in civil and criminal penalties. The civil penalties range from $100 to $50,000 per violation, with a cap of $1.5 million per year for violations of the same standard during the same calendar year. However, a single breach incident can result in violations of multiple standards. Cardio must also comply with HIPAA’s breach notification rule. Under the breach notification rule, covered entities must notify affected individuals without unreasonable delay in the case of a breach of unsecured PHI, which may compromise the privacy, security or integrity of the PHI. In addition, notification must be provided to the HHS and the local media in cases where a breach affects more than 500 individuals. Breaches affecting fewer than 500 individuals must be reported to HHS on an annual basis. The regulations also require business associates of covered entities to notify the covered entity of breaches by the business associate.

State attorneys general also have the right to prosecute HIPAA violations committed against residents of their states. While HIPAA does not create a private right of action that would allow individuals to sue in civil court for a HIPAA violation, its standards have been used as the basis for the duty of care in state civil suits, such as those for negligence or recklessness in misusing personal information. In addition, HIPAA mandates that HHS conduct periodic compliance audits of HIPAA covered entities and their business associates for compliance. It also tasks HHS with establishing a methodology whereby harmed individuals who were the victims of breaches of unsecured PHI may receive a percentage of the Civil Monetary Penalty fine paid by the violator. In light of the HIPAA Omnibus Final Rule, recent enforcement activity, and statements from HHS, we expect increased federal and state HIPAA privacy and security enforcement efforts.

HIPAA also required HHS to adopt national standards establishing electronic transaction standards that all healthcare providers must use when submitting or receiving certain healthcare transactions electronically. On January 16, 2009, HHS released the final rule mandating that everyone covered by HIPAA must implement ICD-10 for medical coding on October 1, 2013, which was subsequently extended to October 1, 2015 and is now in effect.

Many states in which we operate and in which patients reside also have laws that protect the privacy and security of sensitive and personal information, including health information. These laws may be similar to or even more protective than HIPAA and other federal privacy laws. For example, the laws of the State of California, in which we operate, are more restrictive than HIPAA. Where state laws are more protective than HIPAA, we must comply with the state laws we are subject to, in addition to HIPAA. In certain cases, it may be necessary to modify our planned operations and procedures to comply with these more stringent state laws. Not only may some of these state laws impose fines and penalties upon violators, but also some, unlike HIPAA, may afford private rights of action to individuals who believe their personal information has been misused. In addition, state laws are changing rapidly, and there is discussion of a new federal privacy law or federal breach notification law, to which we may be subject.

In addition to HIPAA, state health information privacy and state health information privacy laws, we may be subject to other state and federal privacy laws, including laws that prohibit unfair privacy and security practices and deceptive statements about privacy and security and laws that place specific requirements on certain types of activities, such as data security and texting.

81 
 

In recent years, there have been a number of well-publicized data breaches involving the improper use and disclosure of PII and PHI. Many states have responded to these incidents by enacting laws requiring holders of personal information to maintain safeguards and to take certain actions in response to a data breach, such as providing prompt notification of the breach to affected individuals and state officials. In addition, under HIPAA and pursuant to the related contracts that we enter into with our business associates, we must report breaches of unsecured PHI to our contractual partners following discovery of the breach. Notification must also be made in certain circumstances to affected individuals, federal authorities and others.

State Privacy Laws

Various states have enacted laws governing the privacy of personal information collected and used by businesses online. For example, California adopted the California Consumer Privacy Act of 2018 (“CCPA”), which went into effect on January 1, 2020 and was recently amended by the California Privacy Rights Act of 2020 which significantly modified the CCPA in ways that affect businesses. This law, in part, requires that companies make certain disclosures to consumers via their privacy policies, or otherwise at the time the personal data is collected. We will have to determine what personal data it is collecting from individuals and for what purposes, and to update its privacy policy every 12 months to make the required disclosures, among other things.

Employees and Human Capital Resources

As of November 20, 2024, we had eight full-time employees and two part-time employees. Three of our employees hold Ph.D. or M.D. degrees. We also engage contractors and consultants from time to time. None of our employees are represented by a labor union or covered under a collective bargaining agreement.

Our human capital resources objectives include, identifying, recruiting, retaining, incentivizing and integrating our existing and additional employees into our collaborative culture. Our compensation program is designed to retain, motivate and attract highly qualified executives and talented employees and consultants. We are committed to fostering a culture that supports diversity and an environment of mutual respect, equity and collaboration that helps drive our business and our mission to become one of the leading medical technology companies for enabling improved prevention, detection, treatment and management of cardiovascular disease.

Properties

We do not own any real estate or other physical properties materially important to our operations. We currently maintain our principal executive offices at 311 West Superior Street, Suite 444, Chicago, IL 60654 pursuant to a Lease Agreement. The cost for this space is approximately $13,365 per month with an unaffiliated third party commencing on December 1, 2023 and is on a three year term. We also maintain a laboratory at 2565 North Dodge, Suite D, Iowa City, IA 52245 pursuant to a Lease Agreement. The cost for this space is approximately $8,505 per month with an unaffiliated third party commencing on December 1, 2023 and is on a five year term. We consider our current office space, combined with the other office space otherwise available to our executive officers, adequate for our current operations.

Legal Proceedings

We are not currently a party to any material litigation or other legal proceedings brought against us.

Corporation Information

Our corporate headquarters is located at 311 West Superior Street, Suite 444, Chicago IL 60654. Our telephone number is (855) 226-9991 and our website address is cardiodiagnosticsinc.com. The information contained on, or that can be accessed through, our website is not incorporated by reference in this prospectus and does not form a part of this prospectus. The reference to our website address does not constitute incorporation by reference of the information contained at or available through our website, and you should not consider it to be a part of this registration statement or the prospectus contained therein. 

82 
 

Emerging Growth Status 

We are an “emerging growth company,” as defined in Section 2(a) of the Securities Act, as modified by the Jumpstart Our Business Startups Act of 2012 (the “JOBS Act”), and we may take advantage of certain exemptions from various reporting requirements that are applicable to other public companies that are not emerging growth companies, including, but not limited to, not being required to comply with the auditor attestation requirements of Section 404 of the Sarbanes-Oxley Act of 2002, as amended (the “Sarbanes-Oxley Act”), reduced disclosure obligations regarding executive compensation in our periodic reports and proxy statements, and exemptions from the requirements of holding a nonbinding advisory vote on executive compensation and stockholder approval of any golden parachute payments not previously approved.

Further, Section 102(b)(1) of the JOBS Act exempts emerging growth companies from being required to comply with new or revised financial accounting standards until private companies (that is, those that have not had a registration statement under the Securities Act declared effective or do not have a class of securities registered under the Securities Exchange Act of 1934, as amended the “Exchange Act”), are required to comply with the new or revised financial accounting standards. The JOBS Act provides that a company can elect to opt out of the extended transition period and comply with the requirements that apply to non-emerging growth companies but any such an election to opt out is irrevocable. We have elected not to opt out of such extended transition period which means that when a standard is issued or revised and it has different application dates for public or private companies, we, as an emerging growth company, can adopt the new or revised standard at the time private companies adopt the new or revised standard. This may make comparison of our financial statements with another public company which is neither an emerging growth company nor an emerging growth company which has opted out of using the extended transition period difficult or impossible because of the potential differences in accounting standards used. 

We will remain an emerging growth company until the earlier of (1) the last day of the fiscal year (a) following the fifth anniversary of the completion of the IPO (i.e., November 22, 2026), (b) in which we have total annual gross revenue of at least $1.07 billion, or (c) in which we are deemed to be a large accelerated filer, which means the market value of our common stock held by non-affiliates equaled or exceeded $700 million as of the prior June 30, and (2) the date on which we have issued more than $1.0 billion in non-convertible debt securities during the prior three-year period. 

Additionally, we are a “smaller reporting company” as defined in Item 10(f)(1) of Regulation S-K. Smaller reporting companies may take advantage of certain reduced disclosure obligations, including, among other things, providing only two years of audited financial statements. We will remain a smaller reporting company until the last day of the fiscal year in which (1) the market value of our common stock held by non-affiliates equaled or exceeded $250 million as of the end of the prior June 30th, or (2) our annual revenues equaled or exceeded $100 million during such completed fiscal year and the market value of our common stock held by non-affiliates equaled or exceeded $700 million as of the prior June 30th.

83 
 

MANAGEMENT

Management and Board of Directors 

The following table sets forth certain information, including ages as of November 20, 2024, of our executive officers and members of the Board of Directors. 

Name  Age   Position
Executive Officers        
Meeshanthini (Meesha) V. Dogan, PhD   36   Chief Executive Officer and Director
Robert Philibert, MD PhD   62   Chief Medical Officer and Director
Elisa Luqman, JD MBA   59   Chief Financial Officer
Timur Dogan, PhD   36   Chief Technology Officer
         
Non-Employee Directors        
Warren Hosseinion, MD   52   Non-Executive Chairman
Wendy J. Betts   52   Director
Paul F. Burton   57   Director
Peter K. Fung, MD   68   Director
James Intrater   60   Director

Executive Officers 

The following is a brief biography of each of our executive officers:

Meeshanthini V. Dogan has served as our Chief Executive Officer and a director since inception. Together with Dr. Philibert, she is the Co-Founder of Cardio, with over 10 years’ experience in bridging medicine, engineering and artificial intelligence towards building solutions to fulfill unmet clinical needs such as in cardiovascular disease prevention. Coming from a family with a two-generation history of heart disease and having worked for an extensive time interacting with those affected by heart disease, she understands the pain points and founded Cardio Diagnostics to help prevent others from experiencing its devastating impacts. Dr. Dogan is a pioneer in artificial intelligence/machine learning-driven integrated genetic-epigenetic approaches, which includes highly cited publications, and platform presentations at the American Heart Association and American Society of Human Genetics. She co-invented the patent-pending Integrated Genetic-Epigenetic Engine™ of Cardio Diagnostics (European Patent Granted in March 2021). In 2017, Dr. Dogan founded Cardio Diagnostics to commercialize this technology through a series of clinical tests towards making heart disease prevention and early detection more accessible, personalized and precise. Under her leadership, the company was awarded the prestigious One To Watch award in 2020 by Nature and Merck, has worked its way to become a technology leader in cardiovascular diagnostics, introduced its first product for marketing testing in January 2021, secured both dilutive and non-dilutive funding and key relationships with world renowned healthcare organizations and key opinion leaders. Dr. Dogan holds a PhD degree in Biomedical Engineering and BSE/MS degrees in Chemical Engineering from University of Iowa. She was named FLIK Woman Entrepreneur to Watch in 2021.

84 
 

Robert Philibert has served as our Chief Medical Officer and as a director since inception of Legacy Cardio. Together with Dr. Dogan, he is a co-founder of Legacy Cardio. Dr. Philibert graduated from the University of Iowa Medical Scientist Training Program and completed a residency in Psychiatry at the University of Iowa. Between 1993 and 1998, he completed a Pharmacology Research Training Program (“PRAT”) Fellowship and a Staff Fellowship at the National Institutes of Health while also serving in the United States Uniformed Public Health Service. In late 1998, he returned to the University of Iowa where he now is a Professor of Psychiatry, with joint appointments in Neuroscience, Molecular Medicine and Biomedical Engineering. He has published over 170 peer reviewed manuscripts and is the recipient of numerous NIH grant awards and both national and international patents for his pioneering work in epigenetics. In particular, he is credited with discovering the epigenetic signatures for cigarette and alcohol consumption. In 2009, he founded Behavioral Diagnostics, LLC, a leading provider of epigenetic testing services which has introduced two epigenetic tests, Smoke Signature™ and Alcohol Signature™ to the commercial market. Simultaneously, he has licensed related non-core technologies to manufacturing partners while developing an ecosystem of key complementary service providers in the clinical diagnostics space.

Elisa Luqman has served as our Chief Financial Officer since March 2021. In March 2021, Legacy Cardio and Ms. Luqman entered into a consulting agreement under which she was retained to provide services in connection with a potential merger transaction. Since April 2022, Ms. Luqman has also been serving as Chief Legal Officer (SEC) for Nutex Health, Inc. (“Nutex”), a physician-led, technology-enabled healthcare services company. She attained that position upon the closing of a merger transaction in which her employer, Clinigence Holdings, Inc. (“Clinigence"), was the surviving entity. She served as the Chief Financial Officer, Executive Vice President Finance and General Counsel of Clinigence from October 2019 until the merger. She also served as a director of Clinigence from October 2019 to February 2021. At Clinigence, Ms. Luqman was responsible for maintaining the corporation’s accounting records and statements, preparing its SEC filings and overseeing compliance requirements. She was an integral member of the Clinigence team responsible for obtaining the company’s NASDAQ listing and completing the reverse merger with Nutex. At Nutex Ms. Luqman continues to be responsible for preparing its SEC filings and overseeing compliance requirements. Ms. Luqman co-founded bigVault Storage Technologies, a cloud- based file hosting company acquired by Digi-Data Corporation in February 2006. From March 2006 through February 2009, Ms. Luqman was employed as Chief Operating Officer of the Vault Services Division of Digi-Data Corporation, and subsequently during her tenure with Digi-Data Corporation she became General Counsel for the entire corporation. In that capacity she was responsible for acquisitions, mergers, patents, customer, supplier, and employee contracts, and worked very closely with Digi-Data’s outside counsel firms. In March 2009, Ms. Luqman rejoined iGambit Inc. (“IGMB”) as Chief Financial Officer and General Counsel. Ms. Luqman has overseen and been responsible for IGMB’s SEC filings, FINRA filings and public company compliance requirements from its initial Form 10 filing with the SEC in 2010 through its reverse merger with Clinigence Holdings, Inc. in October 2019. Ms. Luqman received a BA degree, a JD in Law, and an MBA Degree in Finance from Hofstra University. Ms. Luqman is a member of the bar in New York and New Jersey.

Timur Dogan has served as our Chief Technology Officer since May 2022. He has been employed by Legacy Cardio since August 2019, after obtaining his Ph.D., and was serving as its Senior Data Scientist until he was promoted to CTO. Dr. Dogan was instrumental in developing and advancing the Integrated Genetic-Epigenetic Engine™ that is at the core of Cardio’s cardiovascular solutions. Along with the founding team, he is the co-inventor of two patent-pending technologies in cardiovascular disease and diabetes. He holds a joint B.S.E./M.S. and Ph.D. degrees in Mechanical Engineering from the University of Iowa where he researched complex fluid flows. He developed machine learning models on high-performance computing systems using a mixture of low and high-fidelity numerical simulations and experiments to draw insights from non-linear physics.

Non-Employee Members of the Board of Directors

The following is a brief biography of each of our non-employee directors:

Warren Hosseinion, M.D. has served as the Company’s Non-Executive Chairman of the Board since the consummation of the Business Combination in October 2022. He was Legacy Cardio’s Non-Executive Chairman of the Board since May 2022 and was on Legacy Cardio’s Board of Directors since November 2020. In March 2021, Cardio and Dr. Hosseinion entered into a consulting agreement under which he was retained to provide services in connection with a potential merger transaction. He is also currently the President and a director of Nutex Health, Inc. (“Nutex”), positions he has held since April 2022. Dr. Hosseinion is a Co-Founder of Apollo Medical Holdings, Inc. and served as a member of the Board of Directors of Apollo Medical Holdings, Inc. (“Apollo Med”) since July 2008, the Chief Executive Officer of Apollo Medical Holdings, Inc. from July 2008 to December 2017, and the Co-Chief Executive Officer of Apollo Medical Holdings, Inc. from December 2017 to March 2019. In 2001, Dr. Hosseinion co-founded ApolloMed. Dr. Hosseinion received his B.S. in Biology from the University of San Francisco, his M.S. in Physiology and Biophysics from the Georgetown University Graduate School of Arts and Sciences, his Medical Degree from the Georgetown University School of Medicine and completed his residency in internal medicine from the Los Angeles County-University of Southern California Medical Center.

85 
 

Wendy J. Betts has been nominated to serve on our Board of Directors for the coming year. Since June 2024, Ms. Betts has been serving as the Information Security Officer at Rotary International, where she is managing the cybersecurity department, which includes cyber defense, cyber operations and deployment of strategic technology. Prior to that, she was the Director of Cybersecurity Strategy at United Airlines from October 2022 to September 2023, where she managed the strategic initiatives for the cybersecurity program. From July 2019 to October 2022, Ms. Betts served as Senior Risk Manager at Bank of America, where she oversaw the second line work for cybersecurity defense including SOC, Malware, DDoS and Cloud. From March 2010 to July 2019, Ms. Betts was employed by Northern Trust, most recently serving as Vulnerability Manager, where she developed the Secure SDLC program and rolled out DevSecOps methodology throughout the application development environment. Ms. Betts is continually active in the technology industry, where she is currently a member of Information Systems Security Association (“ISSA”), Women in Cybersecurity (“WiCyS”), and Chief, the private network for senior women executives. Ms. Betts earned her BA in Operations Management Information Systems from Northern Illinois University and an MBA with an emphasis in finance from the Keller Graduate School of Management. She is a Certified Information Systems Security Professional (“CISSP”) and Certified Cloud Security Professional (“CCSP”). She also serves as a Director for the Luminarts Culture Foundation, an organization dedicated to supporting young artists through its competitive programs that offer financial awards, artistic opportunities and mentoring that bridge the gap between education and career.

Paul F. Burton has served as a member of our Board of Directors since December 2023. Since May 2021, Mr. Burton has served as the Managing Partner, of 2Flo Ventures, a start-up studio and early-stage healthcare investor. Through 2Flo Ventures, he provides strategic and financial advice to healthcare companies. In 2010, he founded and continues to serve as Managing Principal of Burton Advisory, Inc., which provides strategic and financial advice to healthcare companies, drawing from over 20 years of experience in corporate finance and strategic advisory services. In connection therewith, since December 2018, Mr. Burton has been the Chief Executive Officer of Akan Biosciences, a biotech start-up company developing regenerative medicinal therapeutics. From 2019 he also has been serving as the Chief Financial Officer of Temprian Therapeutics. From 2019 through 2022 he served as the fractional CFO for both Cancer IQ and 4D Healthware. From 2019 through 2022, Mr. Burton was also an Entrepreneur in Residence at Northwestern University, supporting students and faculty with healthcare-oriented commercialization projects. Previously, he was the Chief Executive Officer of ResQ Pharma, Inc.. In 2013 he co-founded Vivacelle Bio, Inc., where he served as Chief Financial Officer and a member of its board of directors. Mr. Burton currently serves as a member of the Chicago Biomedical Consortium’s VC Advisory Committee, as a member of MATTER, a Chicago-based healthcare incubator, and the Bunker Labs, an incubator started in Chicago for U.S. military veterans. He also is a member of the Board of Directors of Millennium Beacon, a healthcare incubator based on the southside of Chicago, seeking to serve overlooked populations. Prior thereto, Mr. Burton worked as an investment banking associate at Salomon Brothers (now Citigroup Corporate & Investment Bank). He also served as a United States Regular Army Commissioned Officer (Infantry). Mr. Burton earned his JD and MBA from the University of Illinois at Urbana-Champaign and earned two Bachelor’s Degrees from the University of Illinois at Chicago. He currently serves on the Board of Trustees of the Ravinia Festival, an internationally-renowned, not-for-profit music festival.

 

Peter K. Fung, M.D. has been nominated to serve on our Board of Directors for the coming year. Since 2004, Dr. Fung has served as the Director of Cardiovascular Division of Beverly Hospital in Montebello, California. He is also the Director of Research and Education at Central California Heart Institute in Fresno, California since 1992 and Director of Nuclear Cardiology at Central Cardiology Medical Clinic in Bakersfield, California since 1991. Earlier in his professional career from 1990 to 1997, Dr. Fung served as Clinical Faculty at University of California Los Angeles (UCLA). He received his B.Sc. in Psychobiology in 1979 from University of Southern California, his MD in 1983 from Stanford University School of Medicine, and was an Internal Medicine resident between 1983 and 1986 and Cardiology Fellow between 1986 and 1989 at Cedars-Sinai Medical Center/UCLA. His board certifications include Diplomat of the American Board of Internal Medicine, Diplomat Subspecialty Board of Cardiovascular Disease, Fellow of American College of Cardiology, Fellow of American College of Angiology and Diplomat of Subspecialty Board of Interventional Cardiology. His extensive clinical expertise includes more than 5,000 cases of coronary angiography, more than 2,000 cases of percutaneous transluminal coronary angioplasty, more than 400 cases of Peripheral Angiography, more than 200 cases of Peripheral Angioplasty including balloon and TEC devices, more than 100 cases of Carotid Angiography, more than 100 cases of Peripheral Stent placement, more than 100 cases of Renal Artery Stent Placement, Rotational Artherectomy, Coronary TEC, Pacemaker Implantation, Laser Artherectomy, Stent Placement, Brachytherapy, and Abdominal Aortic Aneurysm Percutaneous Repair/& Grafting.

86 
 

James Intrater was designated by Mana to serve as a director in connection with the Business Combination, and he began his term upon closing of that transaction in October 2022Mr. Intrater is a senior materials and process engineer with over 35 years of professional experience. He has worked in both commercial product development and on Federal R&D projects, including work for NASA, the U.S. Department of Defense, and the U.S. Department of Energy. Since June 2014, Mr. Intrater has served as the president of IntraMont Technologies, a consumer health products development company. In addition, since May 2020, he has also provided engineering consultancy services for Falcon AI, a private investment firm to evaluate potential portfolio investments. Mr. Intrater has published numerous technical works and reports for various agencies of the federal government and in technical journals and is listed as holder or co-holder of five patents, with another patent pending. Mr. Intrater received his Master of Science in Metallurgical Engineering from the University of Tennessee and a Bachelor of Sciences in Ceramic Engineering from Rutgers University - College of Engineering.

Family Relationships

Other than Meeshanthini Dogan and Timur Dogan, who are wife and husband, there are no family relationships among our executive officers and directors.

Corporate Governance

Cardio has structured its corporate governance in a manner that we believe closely aligns its interests with those of its stockholders. Notable features of this corporate governance include: 

  Cardio has independent director representation on its audit, compensation and nominating and corporate governance committees, and its independent directors will meet regularly in executive sessions without the presence of its corporate officers or non-independent directors; 
  at least one of its directors has qualified as an “audit committee financial expert” as defined by the SEC; and 
  it has and will implement a range of other corporate governance best practices. 

Composition of the Board of Directors and Company Officers

Cardio’s business and affairs are managed under the direction of our board of directors.

The Company’s board has seven directors. The board of directors will be elected each year at the annual meeting of stockholders.

The Company officers will be appointed by the board of directors and serve at the discretion of the board of directors, rather than for specific terms of office. The board of directors is authorized to appoint persons to the offices set forth in our bylaws as it deems appropriate. The Company’s bylaws provide that our officers may consist of a Chairman of the Board, Chief Executive Officers, Chief Financial Officer, President, Vice Presidents, Secretary, Treasurer, Assistant Secretaries and such other offices as may be determined by the board of directors.

Director Independence

The Nasdaq listing standards require that a majority of our Board of Directors be independent. An “independent director” is defined generally as a person who has no material relationship with the listed company (either directly or as a partner, stockholder or officer of an organization that has a relationship with the company). The Company’s independent directors expect to have regularly scheduled meetings at which only independent directors are present. Any affiliated transactions will be on terms no less favorable to the Company than could be obtained from independent parties. The Company’s Board of Directors will review and approve all affiliated transactions with any interested director abstaining from such review and approval.

87 
 

Based on information provided by each director concerning his or her background, employment and affiliations, the Board has determined that Wendy J. Betts, Paul F. Burton, Peter K. Fung and James Intrater, representing four of the Company’s seven directors, do not have a relationship that would interfere with the exercise of independent judgment in carrying out the responsibilities of a director and that each of these directors is an “independent director” as defined under the listing standards of Nasdaq and applicable SEC rules. In making these determinations, the Company Board considered the current and prior relationships that each non-employee director has with the Company and all other facts and circumstances that the Company Board deemed relevant in determining their independence, including the beneficial ownership of the Company capital stock by each non- employee director, and the transactions involving them. See “Certain Cardio Relationships and Related Persons Transactions.”  

Board Committees 

The standing committees of the Cardio Board consist of an audit committee, a compensation committee and a nominating and corporate governance committee. The board of directors may from time to time establish other committees. 

Cardio’s chief executive officer and other executive officers regularly report to the non-executive directors and the audit, the compensation and the nominating and corporate governance committees to ensure effective and efficient oversight of our activities and to assist in proper risk management and the ongoing evaluation of management controls.

Audit Committee 

Cardio has an audit committee consisting of Wendy J. Betts, Paul F. Burton, and James Intrater, with Mr. Burton serving as the chair of the committee. The Cardio Board has determined that each member of the audit committee qualifies as an independent director under the independence requirements of the Sarbanes-Oxley Act, Rule 10A-3 under the Exchange Act and Nasdaq listing requirements. The Cardio Board has determined that Mr. Burton qualifies as an “audit committee financial expert,” as defined in Item 407(d)(5) of Regulation S-K, and that he possesses financial sophistication, as defined under the rules of Nasdaq.

The audit committee’s responsibilities include, among other things: 

reviewing and discussing with Management and the independent auditor the annual audited financial statements, and recommending to the Board whether the audited financial statements should be included in our Form 10-K;
discussing with Management and the independent auditor significant financial reporting issues and judgments made in connection with the preparation of our financial statements;
discussing with Management major risk assessment and risk Management policies;
monitoring the independence of the independent auditor;
verifying the rotation of the lead (or coordinating) audit partner having primary responsibility for the audit and the audit partner responsible for reviewing the audit as required by law;
reviewing and approving all related-party transactions;
inquiring and discussing with Management our compliance with applicable laws and regulations;
pre-approving all audit services and permitted non-audit services to be performed by our independent auditor, including the fees and terms of the services to be performed;
appointing or replacing the independent auditor;

 

88 
 

 

determining the compensation and oversight of the work of the independent auditor (including resolution of disagreements between Management and the independent auditor regarding financial reporting) for the purpose of preparing or issuing an audit report or related work; 
reviewing and approving any annual or long-term incentive cash bonus or equity or other incentive plans in which our executive officers may participate;
establishing procedures for the receipt, retention and treatment of complaints received by us regarding accounting, internal accounting controls or reports which raise material issues regarding our financial statements or accounting policies; and
approving reimbursement of expenses incurred by our management team in identifying potential target businesses.

The board of directors has adopted a written charter for the audit committee that is available on our website. 

Compensation Committee

Cardio has a compensation committee consisting of Paul F. Burton, Peter K. Fung and James Intrater, with Mr. Intrater serving as chair of the committee. The Cardio Board has determined that each member of the compensation committee qualifies as an independent director under the independence requirements of the Sarbanes-Oxley Act, Rule 10A-3 under the Exchange Act and Nasdaq listing requirements.

The compensation committee’s responsibilities include, among other things:

establishing, reviewing, and approving our overall executive compensation philosophy and policies;
reviewing and approving on an annual basis the corporate goals and objectives relevant to our Chief Executive Officer’s compensation, evaluating our Chief Executive Officer’s performance in light of such goals and objectives and determining and approving the remuneration (if any) of our Chief Executive Officer based on such evaluation;
reviewing and approving the compensation of all of our other executive officers;
approving reimbursement of expenses incurred by our management team in identifying potential target businesses.
reviewing our executive compensation policies and plans;
receiving and evaluating performance target goals for the senior officers and employees (other than executive officers) and reviewing periodic reports from the CEO as to the performance and compensation of such senior officers and employees; 
implementing and administering our incentive compensation equity-based remuneration plans;
reviewing and approving any annual or long-term incentive cash bonus or equity or other incentive plans in which our executive officers may participate;
reviewing and approving for our chief executive officer and other executive officers any employment agreements, severance arrangements, and change in control agreements or provisions;
reviewing and discussing with Management the Compensation Discussion and Analysis set forth in Securities and Exchange Commission Regulation S-K, Item 402, if required, and, based on such review and discussion, determine whether to recommend to the Board that the Compensation Discussion and Analysis be included in our annual report or proxy statement the annual meeting of stockholders;
assisting management in complying with our proxy statement and annual report disclosure requirements;
approving all special perquisites, special cash payments and other special compensation and benefit arrangements for our executive officers and employees;
if required, producing a report on executive compensation to be included in our annual proxy statement;

 

89 
 

 

reviewing and recommending to the Board for approval the frequency with which we will conduct Say-on-Pay Votes, taking into account the results of the most recent stockholder advisory vote on frequency of Say-on-Pay Votes required by Section 14A of the Exchange Act, and review and recommend to the Board for approval the proposals regarding the Say-on-Pay Vote and the frequency of the Say-on-Pay Vote to be included in our proxy statements filed with the SEC;
conducting an annual performance evaluation of the committee; and
reviewing, evaluating and recommending changes, if appropriate, to the remuneration for directors.

The board of directors has adopted a written charter for the compensation committee that is available on our website.

Nominating and Corporate Governance Committee

Cardio has a nominating and corporate governance committee consisting of Wendy J. Betts, Peter K. Fung and James Intrater, with Ms. Betts serving as chair of the committee. The Cardio Board has determined that each member of the nominating and corporate governance committee qualifies as an independent director under the independence requirements of the Sarbanes-Oxley Act, Rule 10A-3 under the Exchange Act and Nasdaq listing requirements.

The nominating and corporate governance committee’s responsibilities include, among other things:

review and assess and make recommendations to the board of directors regarding desired qualifications, expertise and characteristics sought of board members;
identify, evaluate, select or make recommendations to the board of directors regarding nominees for election to the board of directors;
develop policies and procedures for considering stockholder nominees for election to the board of directors;
review the Company’s succession planning process for Company’s chief executive officer, and assist in evaluating potential successors to the chief executive officer;
review and make recommendations to the board of directors regarding the composition, organization and governance of the board and its committees;
review and make recommendations to the board of directors regarding corporate governance guidelines and corporate governance framework;
oversee director orientation for new directors and continuing education for directors;
oversee the evaluation of the performance of the board of directors and its committees;
review and monitor compliance with the Company’s code of business conduct and ethics; and
administer policies and procedures for communications with the non-management members of the Company’s Board of Directors.

 

The board of directors has adopted a written charter for the nominating and corporate governance committee that is available on our website.

Guidelines for Selecting Director Nominees

The guidelines for selecting nominees generally provide that persons to be nominated:

should have demonstrated notable or significant achievements in business, education or public service;
should possess the requisite intelligence, education and experience to make a significant contribution to the Board of Directors and bring a range of skills, diverse perspectives and backgrounds to its deliberations; and
should have the highest ethical standards, a strong sense of professionalism and intense dedication to serving the interests of the stockholders.

 

90 
 

The nominating and governance committee will consider a number of qualifications relating to management and leadership experience, background and integrity and professionalism in evaluating a person’s candidacy for membership on the Board of Directors. The nominating committee may require certain skills or attributes, such as financial or accounting experience, to meet specific board needs that arise from time to time and will also consider the overall experience and makeup of its members to obtain a broad and diverse mix of board members. The nominating committee does not distinguish among nominees recommended by stockholders and other persons.

Code of Ethics

The Company has adopted a written code of business conduct and ethics that applies to its principal executive officer, principal financial or accounting officer or person serving similar functions and all of our other employees and members of our board of directors. The code of ethics codifies the business and ethical principles that govern all aspects of our business. Cardio intends to make any legally required disclosures regarding amendments to, or waivers of, provisions of our code of ethics on our website.

Conflicts of Interest

Potential investors should be aware of the following potential conflicts of interests:

None of our officers and directors is required to commit their full time to our affairs and, accordingly, they may have conflicts of interest in allocating their time among various business activities.
In the course of their other business activities, our officers and directors may become aware of investment and business opportunities which may be appropriate for presentation to our company as well as the other entities with which they are affiliated. Our Management has pre-existing fiduciary duties and contractual obligations to such entities (as well as to us) and may have conflicts of interest in determining to which entity a particular business opportunity should be presented.
Our officers and directors may in the future become affiliated with entities engaged in business activities similar to those intended to be conducted by our company.

 

The conflicts described above may not be resolved in our favor.

All ongoing and future transactions between us and any of our management team or their respective affiliates, will be on terms believed by us to be no less favorable to us than are available from unaffiliated third parties. Such transactions will require prior approval by a majority of our uninterested “independent” directors or the members of our board of directors who do not have an interest in the transaction, in either case who had access, at our expense, to our attorneys or independent legal counsel. We will not enter into any such transaction unless our disinterested “independent” directors determine that the terms of such transaction are no less favorable to us than those that would be available to us with respect to such a transaction from unaffiliated third parties.

Limitation on Liability and Indemnification of Officers and Directors

The Company intends to enter into indemnification agreements with each of its directors and executive officers that may be broader than the specific indemnification provisions contained in the DGCL. These indemnification agreements, which have been authorized for execution by the Cardio board of directors, requires the Company, among other things, to indemnify its directors and executive officers against liabilities that may arise by reason of their status or service. These indemnification agreements also require the Company to advance all expenses reasonably and actually incurred by its directors and executive officers in investigating or defending any such action, suit or proceeding. Our By-laws provide that Cardio must indemnify and advance expenses to Cardio’s directors and officers to the fullest extent authorized by the DGCL. We believe that these agreements and By-laws provisions are necessary to attract and retain qualified individuals to serve as directors and executive officers.

91 
 

Cardio maintains insurance policies under which its directors and officers are insured, within the limits and subject to the limitations of those policies, against certain expenses in connection with the defense of, and certain liabilities which might be imposed as a result of, actions, suits, or proceedings to which they are parties by reason of being or having been its directors or officers. The coverage provided by these policies may apply whether or not the Company would have the power to indemnify such person against such liability under the provisions of the DGCL. At present, we are not aware of any pending litigation or proceeding involving any person who will be one of the Company’s directors or officers or is or was one of its directors or officers, or is or was one of its directors or officers serving at its request as a director, officer, employee or agent of another corporation, partnership, joint venture, trust or other enterprise, for which indemnification is sought, and we are not aware of any threatened litigation that may result in claims for indemnification.

The DGCL authorizes corporations to limit or eliminate the personal liability of directors of corporations and their stockholders for monetary damages for breaches of directors’ fiduciary duties, subject to certain exceptions. Our Second Amended and Restated Certificate of Incorporation includes a provision that eliminates the personal liability of directors for damages for any breach of fiduciary duty as a director where, in civil proceedings, the person acted in good faith and in a manner that person reasonably believed to be in or not opposed to the best interests of our Company or, in criminal proceedings, where the person had no reasonable cause to believe that his or her conduct was unlawful. 

The limitation of liability, advancement and indemnification provisions in our Second Amended and Restated Certificate of Incorporation and our By-laws may discourage stockholders from bringing lawsuit against directors for breach of their fiduciary duty. These provisions also may have the effect of reducing the likelihood of derivative litigation against directors and officers, even though such an action, if successful, might otherwise benefit Cardio and our stockholders. In addition, your investment may be adversely affected to the extent Cardio pays the costs of settlement and damage awards against directors and officer pursuant to these indemnification provisions.

There is currently no pending material litigation or proceeding involving any of Cardio’s directors, officers, or employees for which indemnification is sought.

EXECUTIVE AND DIRECTOR COMPENSATION

Overview

This section discusses the material components of the executive compensation program for our executive officers who are named in the “2023 Summary Compensation Table” below. For the year ended December 31, 2023, our “named executive officers” (“NEOs”) and their positions were as follows:

  · Meeshanthini V. Dogan, Chief Executive Officer;
  · Warren Hosseinion, Non-executive Chairman of the Board*; and
  · Elisa Luqman, Chief Financial Officer

 

* Dr. Hosseinion provides ongoing services to our company as Chairman of the Board and as a consultant. As such, he is not an executive officer and would not be included in the executive compensation tables or accompanying narrative as an NEO under SEC disclosure rules. However, because his contractual compensation is significant and would be payable to him, even if he were no longer our Chairman, we are treating him as an NEO in the interest of full disclosure of the compensation payable to the highest paid persons who work for our company. Dr. Hosseinion is not considered a Named Executive Officer for any purpose other than the following disclosures.

 

92 
 

2023 Summary Compensation Table

The following table sets forth information concerning the compensation of our named executive officers for fiscal years ended December 31, 2023 and 2022.

Current Officers Name & Principal Position  Year   Salary   Bonus (3)   Stock   Option Awards (2)   All Other Compensation ($)   Total 
         ($)    ($)    ($)    ($)    ($)    ($) 
Meeshanthini V. Dogan,   2023    300,000    0    0    341,640    7,253(1)   648,893 
CEO   2022    175,000    250,000    0    4,105,856    8,897(1)   4,539,753 
                                    
Warren Hosseinion,   2023    300,000    0    0    155,291    0    455,291 
Chairman   2022    50,000    250,000    0    2,052,928    30,000(4)   2,382,928 
                                    
Elisa Luqman,   2023    275,000    0    0    72,469    0    347,469 
CFO   2022    55,833    100,000    0    1,026,464    20,000(4)   1,202,297 

__________

(1) All Other Compensation includes Cardio’s contribution to the Company’s 401(k) account on behalf of the executive and health and dental insurance coverage.
(2) Discretionary stock option grants made in 2023 by the Compensation Committee. The 2023 amounts reflect the grant date fair values of performance awards based upon the Nasdaq closing stock price of $1.26 on the date of grant. Discretionary stock option grants were made in 2022 by Legacy Cardio and subsequently exchanged for options under the Cardio Diagnostics Holdings, Inc. 2022 Equity Incentive Plan in connection with the Closing of the Business Combination. All outstanding 2022 options became immediately vested at the Closing. The 2022 amounts reflect the grant date fair values of performance awards based upon the Nasdaq closing stock price of $5.99 on the date of the Closing of the Business Combination. The amounts reported do not reflect compensation actually received. 
(3) Discretionary cash bonus paid in 2022, for 2021 and 2022 performance and completion of the Business Combination.
(4) Consulting compensation paid prior to the closing of the Business Combination.

 

Narrative to the Summary Compensation Table

2023 Base Salary

The named executive officers receive a base salary to compensate them for services rendered to our company. The base salary payable to each named executive officer is intended to provide a fixed component of compensation reflecting the executive’s skill set, experience, role and responsibilities. In 2023, the base salaries paid to each of Dr. Dogan, Dr. Hosseinion and Ms. Luqman are set forth in the “Summary Compensation Table” above in the column titled “Salary.” Each of the NEOs has entered into an employment agreement (or, in the case of Dr. Hosseinion, a Non-Executive Chairman and Consulting Agreement), which became effective as of the Closing of the Business Combination. A brief summary of those agreements is set forth below under the caption, “Agreements with Our Executive Officers and Non-Executive Chairman of the Board.”

Annual Bonuses

We do not currently maintain an annual bonus program for our employees, including our named executive officers. However, the employment agreements and, in the case of Dr. Hosseinion, his Non-Executive Chairman and Consulting Agreement, provide that our named executive officers are eligible to receive an annual cash bonus based on the extent to which, in the discretion of the Board, each such person achieves or exceeds specific and measurable individual and Company performance objectives. The Board did not award any annual bonuses in 2023.

93 
 

2022 Cash Performance Incentives

Prior to the Closing of the Business Combination, Legacy Cardio’s Board of Directors determined that it was in Cardio’s best interests to award cash performance incentive payments to certain Legacy Cardio executive officers and directors in recognition of each such individual’s efforts required in connection with: (i) successfully completing the private placements of Legacy’s Cardio’s common stock in 2022, and (ii) since May 27, 2022, assisting in the preparation and filing with the SEC of the registration statement on Form S-4 relating to the Business Combination and related matters, as well as amendments thereto, responding to comments thereon made by the SEC applicable to Legacy Cardio, facilitating the completion of the SEC’s review thereof, including assisting in seeking to cause the registration statement to be declared effective, and handling numerous other matters incidental to consummating the Business Combination pursuant to the Merger Agreement. The Legacy Cardio Board awarded the cash bonuses to the named executive officers, as reflected in the “Bonus” column of the Summary Compensation Table, which awards were pre-approved by the Mana Board of Directors.

Equity Compensation

Legacy Cardio established and maintained a 2022 Equity Incentive Plan (the “2022 Legacy Plan”) pursuant to which Legacy Cardio granted stock options to certain executive officers, directors, employees and consultants. Options were granted in May 2022 under the Legacy Cardio Plan, none of which would vest until the Closing of the Business Combination, if ever. Unvested stock options granted pursuant to the 2022 Legacy Plan were exchanged for stock options in the Company under the Cardio Diagnostics Holdings, Inc. 2022 Equity Incentive Plan (the “2022 Equity Plan”), adopted by the Mana Board of Directors and approved by the Mana stockholders in connection with the Business Combination. The options granted to the named executive officers that were exchanged in connection with the Business Combination are reflected in the column “Option Awards” in the Summary Compensation Table for 2022. The number of options granted to each named executive officer is the number of previously-granted Legacy Cardio options, as adjusted for the merger exchange ratio.

The 2022 Equity Plan, as adopted, provides for the grant of up to 3,265,516 shares of common stock upon exercise of granted options, awards of restricted stock units, rewards of restricted stock and other equity awards as may be determined by the Board of Directors. In the discretion of the Board, the number of shares of common stock available under the 2022 Plan may be increased as of January 1 of each year, without additional stockholder approval. After application of the Business Combination exchange ratio of 3.427259, the 511,843 Legacy Cardio stock options were exchanged for 1,754,219 stock options under the 2022 Equity Plan at an exercise price of $3.90 per share. All of the exchanged options vested and became immediately exercisable upon the Closing of the Business Combination. The Board did not increase the aggregate number of shares available under the 2022 Equity Plan on January 1, 2023 but the 2022 Equity Plan was increased by 1,060,458 shares as of January 1, 2024. In the future, we may grant cash and equity incentive awards to directors, employees (including our named executive officers) and consultants in order to continue to attract, motivate and retain the talent for which we compete.

A total of 3,947,407 shares of common stock were available for issuance under the 2022 Equity Incentive Plan at November 13, 2024. As of November 13, 2024, there were 3,868,970 options outstanding for the purchase of common stock, all of which were vested and exercisable except for 5,000 options that will be fully vested and exercisable by December 31, 2024.

Other Elements of Compensation

Retirement Plan

We maintain a 401(k) retirement savings plan for our employees, including our named executive officers, who satisfy certain eligibility requirements. The Internal Revenue Code allows eligible employees to defer a portion of their compensation, within prescribed limits, on a pre-tax basis through contributions to the 401(k) plan. We believe that providing a vehicle for tax-deferred retirement savings though our 401(k) plan adds to the overall desirability of our executive compensation package and further incentivizes our employees, including our named executive officers, in accordance with our compensation policies.

94 
 

Employee Benefits and Perquisites

Health/Welfare Plans. All of our full-time employees, including our named executive officers, are eligible to participate in our health and welfare plans, including:

  · medical, dental and vision benefits;
  · medical and dependent care flexible spending accounts;
  · life insurance and accidental death and dismemberment;

 

We believe the benefits described above are necessary and appropriate to provide a competitive compensation package to our employees, including our named executive officers. We do not provide any perquisites to our named executive officers.

No Tax Gross-Ups

We do not make gross-up payments to cover our named executive officers’ personal income taxes that may pertain to any of the compensation or benefits paid or provided by our Company.

Outstanding Equity Awards at Fiscal Year-End Table

The following table summarizes the number of shares of common stock underlying outstanding equity incentive plan awards for each named executive officer as of December 31, 2023. We have made no stock awards under the 2022 Plan and accordingly, that portion of the table has been omitted.

   Option Awards
    
   Number of Securities Underlying Unexercised Options (#)(1)   Equity Incentive Plan Awards: Number of Securities Underlying Unexercised Unearned Options   Option Exercise Price   Option Expiration
Name  Exercisable   Unexercisable   (#)   ($)   Date
                    
Meeshanthini V. Dogan   272,250           $1.26   6/23/2033
    685,452           $3.90   5/6/2032
Warren Hosseinion   123,750           $1.26   6/23/2033
    342,726           $3.90   5/6/2032
Elisa Luqman   57,750           $1.26   6/23/2033
    171,363           $3.90   5/6/2032

 

Agreements with Our Executive Officers and Non-Executive Chairman of the Board

In connection with preparations for the Business Combination, Cardio executed employment agreements as of May 27, 2022 with each person expected to be named an executive officer of the combined entity. The agreements became effective upon Closing of the Business Combination. The principal terms of each of agreements is as follows:

95 
 

Employment Agreement between Cardio and Meeshanthini V. Dogan (Chief Executive Officer)

Dr. Dogan’s five-year employment agreement provides for (i) an annual base salary of $300,000, (ii) eligibility to receive an annual cash bonus based on the extent to which, in the discretion of the Board, Dr. Dogan achieves or exceeds specific and measurable individual and Company performance objectives, and (iii) eligibility to participate in any long-term incentive plan that is made available to similarly positioned executives, employee benefit or group insurance plans maintained from time to time by Cardio. Long-term incentive plan awards may include cash, or equity awards settled in shares of Company stock, including but not limited to stock options, restricted stock and performance shares. If Dr. Dogan were to leave the Company as a "Good Leaver,” as defined in the employment agreement, terms of any long-term incentive award will be deemed satisfied immediately prior to such termination and as such, all awards and grants will be deemed fully vested. In addition, Dr. Dogan will be reimbursed for her reasonable and usual business expenses incurred on behalf of the Company. Severance benefits will be payable in the event Dr. Dogan’s termination is either by the Company without cause or by her with "good reason,” as defined in the agreement. In such event and in addition to accrued salary benefits as of the date of termination, the Company will pay Dr. Dogan an amount equal to a (x) two times the sum of her most recent base salary and target annual bonus and (y) an amount in cash equal to the Company’s premium amounts paid for her coverage under group medical, dental and vision programs for a period of 24 months. The agreement also contains customary confidentiality, non-solicitation, non-competition and cooperation provisions. The employment agreement will automatically renew for an additional year following the initial term and any renewal term, unless either party provides 60-days’ written notice before the end of the then-current term. The Company may terminate Dr. Dogan’s employment without cause (as defined in the agreement) by providing 60 days’ advance written notice. Dr. Dogan may terminate her employment for any reason. 

 

Non-Executive Chairman and Consulting Agreement between Cardio and Warren Hosseinion

Cardio has retained Dr. Hosseinion under a five-year consulting agreement to serve as Non-Executive Chairman of the Board following the Merger and to provide other services as requested. Upon expiration of such provision, the agreement may be renewed for an additional one-year term. In addition to his duties as Chairman, the agreement provides that Dr. Hosseinion will provide consulting services assisting management in developing business strategy and business plans, identifying business opportunities and identifying strategic relationships and strategies to further develop the Company’s brand. In the event he is not reelected as Chairman of the Board, the terms of this agreement will continue strictly as a consulting services agreement. Conversely, if his consulting services are terminated, such termination will not affect his Chairman Services, provided that he remains eligible to serve as Chairman. For his Chairman services and consulting services, the agreement provides for a fee of $300,000 per year payable in monthly installments of $25,000. In addition, Dr. Hosseinion is entitled to be awarded any equity compensation otherwise payable to Board members in connection with their service on the Board and to be reimbursed for all reasonable and necessary business expenses incurred in the performance of his consulting services and Chairman services. If Dr. Hosseinion’s services are terminated by the Company other than for Cause (as defined in the agreement), including any discharge without Cause, liquidation or dissolution of the Company, or a termination caused by death or Disability (as defined in the agreement), the Company will pay Dr. Hosseinion (or his estate) the consulting fees equal to two times his annual consulting compensation, payable within 60 days, in one lump sum, plus any expenses owing for periods prior to and including the date of termination of the consulting services. The agreement also contains customary confidentiality, non-solicitation, non-disparagement and cooperation provisions. Either party may terminate the agreement without cause after giving prior written notice to the other party. The agreement may be terminated by the Company at any time for cause, as defined in the agreement.

96 
 

Employment Agreement between Cardio and Elisa Luqman (Chief Financial Officer)

Ms. Luqman’s five-year employment agreement provides for (i) an annual base salary of $275,000, (ii) eligibility to receive an annual cash bonus based on the extent to which, in the discretion of the Board, Ms. Luqman achieves or exceeds specific and measurable individual and Company performance objectives, and (iii) eligibility to participate in any long-term incentive plan that is made available to similarly positioned executives, employee benefit or group insurance plans maintained from time to time by Cardio. Long-term incentive plan awards may include cash, or equity awards settled in shares of Company stock, including but not limited to stock options, restricted stock and performance shares. If Ms. Luqman were to leave the Company as a "Good Leaver,” as defined in the employment agreement, terms of any long-term incentive award will be deemed satisfied immediately prior to such termination and as such, all awards and grants will be deemed fully vested. In addition, Ms. Luqman will be reimbursed for her reasonable and usual business expenses incurred on behalf of the Company. Severance benefits will be payable in the event Ms. Luqman’s termination is either by the Company without cause or by her with "good reason,” as defined in the agreement. In such event and in addition to accrued salary benefits as of the date of termination, the Company will pay Ms. Luqman an amount equal to a (x) the sum of her most recent base salary and target annual bonus and (y) an amount in cash equal to the Company’s premium amounts paid for her coverage under group medical, dental and vision programs for a period of 12 months, provided that she has elected continued coverage under COBRA. The agreement also contains customary confidentiality, non-solicitation, non-competition and cooperation provisions. The employment agreement will automatically renew for an additional year following the initial term and any renewal term, unless either party provides 60-days’ written notice before the end of the then-current term. The Company may terminate Ms. Luqman’s employment without cause (as defined in the agreement) by providing 60 days’ advance written notice. Ms. Luqman may terminate her employment for any reason.

Director Compensation

The following individuals served as non-employee directors of the Company for all or part of 2023 (other than Dr. Hosseinion, who, as discussed above, is being treated as an NEO for purposes of the compensation disclosure in this proxy statement): Paul Burton, James Intrater, Stanley K. Lau, Oded Levy and Brandon Sim. The following table sets forth information concerning the compensation for our non-employee directors for services rendered during the year ended December 31, 2023. Additionally, we reimburse our non-employee directors for reasonable travel and other out-of-pocket expenses incurred in connection with attending board of director and committee meetings or undertaking other business on behalf of Cardio.

Name  Fees Earned or Paid
in Cash ($)
   Stock Awards ($)   All Other
Compensation ($)
   Total ($) 
Paul F. Burton(1)                
James Intrater       50,000         
Stanley K. Lau       50,000         
Oded Levy       50,000         
Brandon Sim(2)       50,000         

 

(1) Paul Burton was elected to the Board at the December 18, 2023 Annual Meeting of Stockholders.
(2) Brandon Sim did not stand for re-election at the 2023 Annual Meeting but did receive shares of common stock upon vesting and settlement of previously awarded RSUs on December 31, 2023.

 

Narrative Disclosure to Non-Employee Director Compensation Table

During 2023, we compensated our non-employee, independent directors for service as a director with Restricted Stock Units (“RSUs”) in the amount of $12,500 in RSU awards quarterly. The first such award was made on June 30, 2023 for $25,000 to compensate for two quarters of service. Thereafter, on September 30, 2023 and December 31, 2023, each independent director received $12,500 in RSU awards. RSUs vested and were settled on the date of each respective grant. The number of shares that were issued on each respective vesting date was calculated by dividing the vesting dollar amount by the closing price of our common stock on such date. As a result, each non-employee director was issued 21,008 shares on June 30, 2023, 36,765 shares on September 30, 2023 and 5,020 shares on December 31, 2023. Although Brandon Sim did not stand for reelection to the Board at our 2023 annual meeting of stockholders and accordingly, his service ended on December 18, 2023, he had been awarded the same number of RSUs for his service on the Board in 2023 and was issued 5,020 shares on December 31, 2023 as though he was still serving on that date. No other compensation, payable in cash, stock awards or otherwise, was paid to members of our Board of Directors in fiscal 2023. As of December 31, 2023, no outside director had any stock awards, whether RSUs, options or otherwise, that had not fully vested and been converted into shares of our common stock.

97 
 

Until the second quarter of 2024, the independent directors received the same type and level of compensation as they received in 2023. On January 23, 2024, each currently-serving non-employee director was awarded $50,000 in RSUs, which RSUs will vest quarterly. Subject to continued service with the Company on each respective vesting date, the RSUs were to vest and be settled in shares of common stock based on the closing price of our common stock on each respective vesting date: (i) $12,500 in value on March 31, 2024; (ii) $12,500 in value on June 30, 2024; (iii) $12,500 in value on September 30, 2024; and (iv) $12,500 in value on December 31, 2024. However, on June 21, 2024, the compensation committee reevaluated the compensation of independent directors and determined to compensate the directors by paying a $25,000 cash retainer and granting stock options in lieu of RSUs. All RSUs that had not vested by March 31, 2024 were canceled. On June 30, 2024, each independent director was granted 7,575 immediately-exercisable stock options, exercisable for 10 years at an exercise price of $0.55, and on September 30, 2024, the independent directors each were granted 18,686 immediately-exercisable stock options, exercisable for 10 years at an exercise price of $0.22.

The Company reimburses its non-employee directors for reasonable travel and out-of-pocket expenses incurred in connection with attending board of director and committee meetings or undertaking other business on behalf of our Company.

 

As discussed below under “Certain Relationships and Related Party Transactions," we have entered into indemnification agreements with, and obtained directors liability protection for, covering our directors.

Compensation of Other Members of the Board of Directors

In fiscal 2023, Dr. Dogan, our co-founder and Chief Executive Officer, and Dr. Hosseinion, our Non-Executive Chairman of the Board, were compensated as an employee and a consultant, respectively, and did not receive any additional compensation for service on our Board. Their total 2023 compensation in all capacities is reflected in the Summary Compensation Table. As noted in connection with the Summary Compensation Table above, Dr. Hosseinion’s compensation is disclosed as though he is a Named Executive Officer in order to provide complete transparency as to the compensation he is paid by us as Non-Executive Chairman and a consultant to our company. Robert Philibert, our co-founder, Chief Medical Officer and a director, is not compensated for his service as a member of the Board of Directors.

CERTAIN RELATIONSHIPS AND RELATED PARTY TRANSACTIONS

There have been no transactions since January 1, 2022 to which we have been a party in which the amount involved exceeded or will exceed the lesser of $120,000 or 1% of the average of our total assets at year-end for the last two completed fiscal years, and in which any of our directors, executive officers or, to our knowledge, beneficial owners of more than 5% of our capital stock or any member of the immediate family of any of the foregoing persons had or will have a direct or indirect material interest, other than transactions that are described under the section “Executive and Director Compensation.”

Cardio has an exclusive, worldwide patent license of the Core Technology from the University of Iowa Research Foundation (“UIRF”). Under UIRF’s Inventions Policy inventors are generally entitled to 25% of income from earnings from their inventions. Consequently, Meeshanthini Dogan and Robert Philibert will benefit from this policy.

Timur Dogan, spouse of Meeshanthini (Meesha) Dogan (the Company’s Co-Founder, Chief Executive Officer and Director), has been a full-time employee of the Company since August 2019. In 2021, he was paid $37,500 in salary and an additional $4,765 in benefits.

In May 2022, Legacy Cardio granted 511,843 stock options to its executive officers and directors. These options were exchanged for an aggregate of 1,754,219 options under the 2022 Equity Incentive Plan, The Options fully vested and became fully exercisable upon Closing of the Business Combination and have an exercise price of $3.90 per share (as adjusted for the Exchange Ratio) with an expiration date of May 6, 2032.

98 
 

Since the Business Combination, the executive officers have been granted the following additional stock options, all of which vested and became exercisable immediately on the date of grant:

Name of Executive Officer or Director   Date of Option Grant   Number of
Options
  Exercise
Price
  Option Expiration Date
Meeshanthini Dogan   June 23, 2023   272,250   $1.26   June 23, 2033
    January 23, 2024   476,256   $2.11   January 23, 2034
Timur Dogan   June 23, 2023   156,750   $1.26   June 23, 2033
    January 23, 2024   238,128   $2.11   January 23, 2034
Warren Hosseinion   June 23, 2023   123,750   $1.26   June 23, 2033
    January 23, 2024   35,719   $2.11   January 23, 2034
Elisa Luqman   June 23, 2023   57,750   $1.26   June 23, 2033
    January 23, 2024   35,719   $2.11   January 23, 2034
Robert Philibert   June 23, 2023   148,500   $1.26   June 23, 2033
    January 23, 2024   142,876   $2.11   January 23, 2034
Paul Burton   June 30, 2024   7,575   $0.55   June 30, 2034
    September 30, 2024   18,686   $0.22   September 30, 2034
James Intrater   June 30, 2024   7,575   $0.55   June 30, 2034
    September 30, 2024   18,686   $0.22   September 30, 2034

 

On June 19, 2023, the Company awarded $50,000 in value of RSUs to James Intrater and the three other independent directors who are no longer sitting on our Board. The RSUs vested $25,000 on June 30, 2023 and $12,500 on each of September 30, 2023 and December 31, 2023. Upon settlement of the RSUs, each of these directors were issued 21,008 shares at $1.19 on June 30, 2023, 36,765 shares at $0.34 on September 30, 2023 and 5,020 shares at $2.49 on December 31, 2023.

On March 31, 2024, the Company issued 8,803 shares of common stock based on the closing price of $1.42 on that date in settlement of $12,500 in value of RSUs to each of its independent directors, Paul Burton, James Intrater and two independent directors who no longer sit on our Board. On June 21, 2024, the Compensation Committee of the Board of Directors finalized the compensation arrangements for the independent directors for 2024, confirming that these directors will receive a total of $50,000 in compensation for their service on the Board and any committees of which they are members. The $50,000 includes a cash retainer of $25,000, $12,500 in value of RSUs previously awarded, vested and settled, and $12,500 in value of stock options, which resulted in the grant of 7,575 immediately-exercisable options, exercisable for 10 years at $0.55 per share and 18,686 immediately-exercisable options, exercisable for 10 years at $0.22 per share. The options are included in the option table above.

At the Closing of the Business Combination, Dr. M. Dogan, Dr. Philibert, Ms. Luqman and Dr. T. Dogan each entered into an Invention and Non-Disclosure Agreement. An integral part of the Invention and Non-Disclosure Agreement is the disclosure by the employee of any discoveries, ideas, inventions, improvements, enhancements, processes, methods, techniques, developments, software and works of authorship (“developments”) that were created, made, conceived or reduced to practice by the employee prior to his or her employment by Cardio and that are not assigned to the Company. Dr. Philibert’s agreement lists certain developments that are epigenetic methods unrelated to the current mission of Cardio and that were developed separate and apart from Cardio. There is no assurance that as the Company broadens the scope of its products and services that one or more of Dr. Philibert’s developments could be relevant. Under the agreement, all rights to the developments listed by Dr. Philibert are his sole property and their use, if desired by the Company, would be in the sole discretion of Dr. Philibert, who is under no obligation to license or otherwise grant permission to the Company to use them.

Our Certificate of Incorporation, as amended, restated and currently in effect, and our Bylaws provide for indemnification and advancement of expenses for our directors and officers to the fullest extent permitted by Delaware law, subject to certain limited exceptions. We have entered into indemnification agreements with each member of our Board and several of our officers.

99 
 

Related Party Policy

The audit committee of the board of directors had adopted a policy setting forth the policies and procedures for its review and approval or ratification of “related party transactions.” The policy provides that a “related party transaction” is defined in the policy as any consummated or proposed transaction or series of transactions: (i) in which the Company was or is to be a participant; (ii) the amount of which exceeds (or is reasonably expected to exceed) the lesser of $120,000 or 1% of the average of the Company’s total assets at year-end for the prior two completed fiscal years in the aggregate over the duration of the transaction (without regard to profit or loss); and (iii) in which a “related party” had, has or will have a direct or indirect material interest. “Related parties” under this policy included: (i) Cardio’s directors, nominees for director or executive officers; (ii) any record or beneficial owner of more than 5% of any class of Cardio’s voting securities; (iii) any immediate family member of any of the foregoing if the foregoing person is a natural person; and (iv) any other person who maybe a “related person” pursuant to Item 404 of Regulation S-K under the Exchange Act. Pursuant to the policy, the audit committee would consider (i) the relevant facts and circumstances of each related party transaction, including if the transaction is on terms comparable to those that could be obtained in arm’s-length dealings with an unrelated third party, (ii) the extent of the related party’s interest in the transaction, (iii) whether the transaction contravenes our code of ethics or other policies, (iv) whether the audit committee believes the relationship underlying the transaction to be in the best interests of Cardio and its stockholders and (v) the effect that the transaction may have on a director’s status as an independent member of Cardio’s board and on his or her eligibility to serve on Cardio’s board’s committees. The policy requires that the Company’s management present to the audit committee each proposed related party transaction, including all relevant facts and circumstances relating thereto. Under the policy, the Company is permitted to consummate related party transactions only if the audit committee approves or ratifies the transaction in accordance with the guidelines set forth in the policy. The policy does not permit any director or executive officer to participate in the discussion of, or decision concerning, a related person transaction in which he or she is the related party.   

 

100 
 

PRINCIPAL STOCKHOLDERS

The following table sets forth information regarding the beneficial ownership of the Company’s common stock as of November 20, 2024 by:

  · each person known to the Company to be the beneficial owner of more than 5% of the Company’s common stock;
  · each person who is “named executive officer,” director or director nominee of the Company; and
  · all of the Company’s executive officers and directors as a group.

 

Beneficial ownership is determined in accordance with SEC rules and includes voting or investment power with respect to securities. Except as indicated by the footnotes below that the persons named in the table below have, sole voting and investment power with respect to all stock that they beneficially own, subject to applicable community property laws. All Company stock subject to options or warrants exercisable within 60 days of the date of the table are deemed to be outstanding and beneficially owned by the persons holding those options or warrants for the purpose of computing the number of shares beneficially owned and the percentage ownership of that person. They are not, however, deemed to be outstanding and beneficially owned for the purpose of computing the percentage ownership of any other person.

Subject to the paragraph above, percentage ownership of outstanding shares is based on 40,439,810 shares of the Company’s common stock outstanding.

Name and Address of Beneficial Owner(1)   Amount and
Nature of
Beneficial
Ownership
    Approximate
Percentage of
Outstanding
Shares
 
Directors, Director Nominees, Executive Officers and Greater than 5% Holders                
Meeshanthini V. Dogan(2)     3,653,199       8.6 %
Timur Dogan(3)     3,653,199       8.6 %
Robert Philibert(4)     2,489,332       6.0 %
Warren Hosseinion(5)     618,248       1.5 %
Elisa Luqman(6)     322,772       *  
Paul F. Burton(7)     35,064       *  
James Intrater(7)     97,857       *  
Wendy J. Betts            
Peter K. Fung            
All Executive Officers and Directors as a Group (9) individuals(8)     7,216,472       16.4 %

_________

Less than 1%

 

(1) Unless otherwise noted, the address for the persons in the table is 311 West Superior Street, Suite 444, Chicago IL 60654.
(2) Meeshanthini Dogan, the Company’s Chief Executive Officer and Director, and Timur Dogan, the Company’s Chief Technology Officer, are married. The beneficial ownership of Meeshanthini Dogan reflected in the table includes the shares and options of Timur Dogan. Meeshanthini Dogan’s direct ownership is 1,655,429 shares of common stock, including 68,965 shares jointly owned with her husband, and 1,433,958 shares issuable upon exercise of currently exercisable options, which is 7.4%, as calculated in accordance with Rule 13d-3(d)(1)(i). Timur Dogan’s direct ownership is 197,310 shares of common stock, including 68,965 shares jointly owned with his wife, and 435,467 shares issuable upon exercise of currently exercisable options, which is 1.6% as calculated in accordance with Rule 13d-3(d)(1)(i). Dr. Dogan may be deemed to be the indirect beneficial owner of the securities owned by her husband; however, she disclaims beneficial ownership of the shares held indirectly, except to the extent of her pecuniary interest.

 

 

101 
 

 

(3) Timur Dogan, the Company’s Chief Technology Officer, and Meeshanthini Dogan, the Company’s Chief Executive Officer and Director, are married. The beneficial ownership of Timur Dogan reflected in the table includes the shares and options of Meeshanthini Dogan. Timur Dogan’s direct ownership is 197,310 shares of common stock, including 68,965 shares jointly owned with his wife, and 435,467 shares issuable upon exercise of currently exercisable options, which is 1.6% as calculated in accordance with Rule 13d-3(d)(1)(i). Meeshanthini Dogan’s direct ownership is 1,655,429 shares of common stock, including 68,965 shares jointly owned with her husband, and 1,433,958 shares issuable upon exercise of currently exercisable options, which is 7.4%, as calculated in accordance with Rule 13d-3(d)(1)(i). Dr. Dogan may be deemed to be the indirect beneficial owner of the securities owned by his wife; however, he disclaims beneficial ownership of the shares held indirectly, except to the extent of his pecuniary interest.
(4) Dr. Philibert directly owns 75,676 shares of common stock. His total also includes (i) 1,586,464 shares of common stock held of record by BD Holdings, Inc; (ii) 14,126 shares of common stock held of record by Behavioral Diagnostics, LLC; and (iii) 7,601 shares of common stock held of record by Ingrid Philibert, Dr. Philibert’s wife. BD Holdings, Inc. is a corporation owned and controlled by Dr. Philibert, and Behavioral Diagnostics, LLC is a limited liability company also controlled by Dr. Philibert. The address of both entities is 2500 Crosspark Road, Suite W245, Coralville, IA 52241. Dr. Philibert disclaims beneficial ownership of all such indirectly-owned shares except to the extent of his pecuniary interest. Also includes 805,465 shares of common stock issuable upon exercise of options that are currently exercisable.
(5) Includes 502,195 shares of common stock issuable upon exercise of options that are currently exercisable.
(6) Includes 264,832 shares of common stock issuable upon exercise of options that are currently exercisable.
(7) Includes 26,261 shares of common stock issuable upon exercise of options that are currently exercisable.
(8) Includes 3,494,439 shares of common stock issuable upon exercise of options that are currently exercisable.

 

 

102 
 

SELLING STOCKHOLDERS

The following table details the name of the selling stockholders, the number of shares of our common stock beneficially owned by the selling stockholders, and the number of shares of our common stock being offered by the selling stockholders for sale under this prospectus. The percentage of shares of our common stock beneficially owned by the selling stockholders following the offering of securities pursuant to this prospectus, is based on 41,113,956 shares of our common stock outstanding as of November 13, 2024, which includes 40,439,810 shares of our common stock outstanding as of November 13, 2024 and assumes the exercise of warrants to purchase 674,146 shares of common stock issued to the selling stockholders on February 2, 2024 in connection with the February 2, 2024 private placement of Units.

The selling stockholders acquired the shares of our common stock and warrants in a private placement pursuant to exemptions from registration under Section 4(a)(2) of the Securities Act and Rule 506 of Regulation D promulgated thereunder.

Information with respect to shares of common stock owned beneficially after the offering assumes the sale of all of the shares of common stock offered under this prospectus and no other purchases or sales of our common stock. The selling stockholders may offer and sell some, all or none of the shares of common stock. 

We have determined beneficial ownership in accordance with the rules of the SEC. Except as indicated by the footnotes below, we believe, based on the information furnished to us, that the selling stockholders have sole voting and investment power with respect to all shares of common stock that they beneficially own, subject to applicable community property laws. Except as otherwise described below, based on the information provided to us by the selling stockholders, no Selling Stockholder is a broker-dealer or an affiliate of a broker-dealer. 

   Number of Shares of
Common Stock Owned
Prior to Offering(1)
   Maximum Number
of Shares of
Common Stock to
be Offered Pursuant to
this
   Number of Shares of
Common Stock Owned After Offering
 
    Number    Percent    Prospectus(2)    Number    Percent 
Enebybergs Revisionsbyra
     AB(3)
   228,369    *    112,358    116,011    * 
Henrik Gumaelius(4)   114,183    *    56,178    58,005    * 
Jedair Holdings Ltd(5)   155,943    *    112,358    43,585    * 
Tommy Maartensson(6)   569,099    1.4%  337,078    232,021    * 
Olive or Twist AB(7)   87,641    *    56,178    31,463    * 
Jan Saur(8)   569,099    1.4%   337,078    232,021    * 
Kristian Stensjo and
     Pernilla Stensjo(9)
   228,369    

 

*

    112,358    116,011    

 

*

 
Altitude Capital Group,
     LLC(10)
   112,353    *    112,353         

__________

(1) Number of Shares of Common Stock Owned Prior to the Offering includes, as to each selling stockholder, includes both shares of common stock owned and any shares of common stock issuable upon exercise of warrants, all of which are currently exercisable.
(2) Except as otherwise noted below, includes shares of common stock sold in the private placement and an equal number of shares of common stock issuable upon exercise of warrants issued in the private placement.
(3) Shares of Common Stock Owned Prior to Offering includes 94,688 shares issuable upon currently exercisable warrants. Enebybergs Revisionsbyra AB (“Enebybergs”) is an entity based in Sweden, the equity owner of which is an accredited investor. Lars Svantemark exercises voting and dispositive control over the securities owned by Enebybergs.

 

 

103 
 

 

(4) Shares of Common Stock Owned Prior to Offering includes 47,343 shares issuable upon currently exercisable warrants.
(5) Shares of Common Stock Owned Prior to Offering includes 70,649 shares issuable upon currently exercisable warrants. Jediar Holdings Ltd (“Jediar”) is an entity based in Cyprus, the equity owners of which are accredited investors. Sofoklis Markidis and Orestis Livadas share investment and dispositive control over the securities owned by Jediar.
(6) Shares of Common Stock Owned Prior to Offering includes 245,556 shares issuable upon currently exercisable warrants.
(7) Shares of Common Stock Owned Prior to Offering includes 38,535 shares issuable upon currently exercisable warrants. Olive or Twist AB (“Olive or Twist”) is an entity based in Sweden, the equity owner of which is an accredited investor. Joel Wahlstrom exercises voting and dispositive control over the securities owned by Olive or Twist.
(8) Shares of Common Stock Owned Prior to Offering includes 245,556 shares issuable upon currently exercisable warrants.
(9) Shares of Common Stock Owned Prior to Offering includes 94,688 shares issuable upon currently exercisable warrants. Does not include 19,376 shares and 9,627 warrants held by Kristian Stensjo separately. If the securities separately owned by Kristian Stensjo are included in the totals, the Shares Owned Before the Offering total 257,372 shares, including 104,315 shares issuable upon exercise of currently exercisable warrants, and the After Offering total is 145,014.
(10) Shares of Common Stock Owned Prior to Offering includes 112,353 shares issuable upon currently exercisable warrants. Altitude Capital Group, LLC was the placement agent for the private placement. The shares registered for resale under this prospectus are the shares issuable upon exercise of the placement agent warrants issued to Altitude Capital Group, LLC as partial compensation for services rendered. Michael S. DiMeo exercises voting and dispositive control over the securities owned by Altitude Capital Group, LLC. Warren Hosseinion, the Company’s Chairman of the Board, has a minority interest in Altitude Capital Group, LLC. Altitude Capital Group, LLC is registered with the SEC as a broker-dealer member of FINRA and SIPC and an SEC registered investment adviser.

 

104 
 

DESCRIPTION OF SECURITIES

The following is a description of the capital stock of Cardio Diagnostics Holdings, Inc. (“Cardio,” the “Company,” “we,” “us,” and “our”) and certain provisions of our second amended and restated certificate of incorporation (the “certificate of incorporation”), our bylaws (the “bylaws”) and the General Corporation Law of the State of Delaware (the “DGCL”), as well as the terms of the warrants issued in our initial public offering (the “public warrants”). This description is summarized from, and qualified in its entirety by reference to, our certificate of incorporation, bylaws, the warrant agreement, dated as of November 22, 2021 (the “Warrant Agreement”), by and between the Company and Continental Stock Transfer & Trust Company, and the applicable provisions of the DGCL. For a complete description, investors should refer to our certificate of incorporation, bylaws, and the warrant agreement, all of which are filed as exhibits to the registration statement of which this prospectus is a part.

General

Our certificate of incorporation currently authorizes the issuance of 300,000,000 shares of common stock, par value $0.00001 and 100,000,000 shares of preferred stock, par value $0.00001 per share. As of November 13, 2024, 40,439,810 shares of common stock are outstanding. No shares of preferred stock are currently outstanding.

Common Stock

Voting Rights

Each holder of our common stock is entitled to cast one vote per share. Holders of common stock are not entitled to cumulative voting rights. Except as otherwise required by law or The Nasdaq Stock Market rules (or such other national stock exchange on which are common stock may then by listed), matters to be voted on by stockholders must be approved by the vote of a majority of the votes cast with respect to the matter. Except as otherwise required by the DGCL, our certificate of incorporation or the voting rights granted to the holders of any preferred stock we may subsequently issue, the holders of outstanding shares of common stock and preferred stock entitled to vote thereon, if any, will vote as one class with respect to all matters to be voted on by our stockholders.

Dividend Rights

Each holder of our common stock is entitled to the payment of dividends and other distributions (based on the number of shares of common stock held) as may be declared by our Board of Directors out of our assets or funds legally available for dividends and other distributions. These rights are subject to the preferential rights of the holders of our preferred stock, if any, and any contractual limitations on our ability to declare and pay dividends.

Liquidation, Dissolution and Winding Up

If we are involved in a voluntary or involuntary liquidation, dissolution or winding up of our affairs or a similar event, each holder of our common stock will participate pro rata in all assets remaining after payment of liabilities, subject to prior distribution rights of the holders of our preferred stock, if any, then outstanding.

Other Matters

Holders of shares of our common stock do not have subscription, redemption or conversion rights. All outstanding shares of our common stock are validly issued, fully paid and non-assessable. 

Holders of our common stock are entitled to one vote for each share held on all matters submitted to a vote of stockholders and do not have cumulative voting rights. An election of directors by our stockholders shall be determined, in an uncontested election, by a majority of the votes cast by the stockholders entitled to vote on the election and, in a contested election, by a plurality of the votes cast by the stockholders entitled to vote on the election. Holders of common stock are entitled to receive proportionately any dividends as may be declared by our board of directors, subject to any preferential dividend rights of any series of preferred stock that we may designate and issue in the future.

105 
 

Our stockholders have no redemption, preemptive or other subscription rights and there are no sinking fund or redemption provisions applicable to the shares of common stock.

In the event of our liquidation or dissolution, the holders of common stock are entitled to receive an amount of our net assets available for distribution to stockholders after the payment of all debts and other liabilities and subject to the prior rights of any outstanding preferred stock. Holders of common stock have no preemptive, subscription, redemption or conversion rights. Our outstanding shares of common stock are validly issued, fully paid and nonassessable. The rights, preferences and privileges of holders of common stock are subject to and may be adversely affected by the rights of the holders of shares of any series of preferred stock that we may designate and issue in the future.

Preferred Stock

There are no shares of preferred stock outstanding. Our certificate of incorporation filed with the State of Delaware authorizes the issuance of 100,000,000 shares of preferred stock, $0.00001 par value per share, with such designation, rights and preferences as may be determined from time to time by our board of directors. Accordingly, our board of directors is empowered, without stockholder approval, to issue preferred stock with dividend, liquidation, conversion, voting or other rights which could adversely affect the voting power or other rights of the holders of common stock. In addition, the preferred stock could be utilized as a method of discouraging, delaying or preventing a change in control of us. Although we do not currently intend to issue any shares of preferred stock, we reserve the right to do so in the future.

Public Warrants

Our public warrants are issued under that certain warrant agreement dated November 22, 2021, by and between us and Continental Stock Transfer & Trust Company, as warrant agent. Pursuant to the warrant agreement, each whole Public Warrant entitles the registered holder to purchase one whole share of our common stock at a price of $11.50 per share, subject to adjustment as discussed below. The public warrants will expire on October 25, 2027, which is five years after completion of our initial business combination, at 5:00 p.m., New York City time, or earlier upon redemption or liquidation.

We will not be obligated to deliver any shares of common stock pursuant to the exercise of a Public Warrant and will have no obligation to settle such warrant exercise unless a registration statement under the Securities Act with respect to the shares of common stock underlying the warrants is then effective and a prospectus relating thereto is current, subject to our satisfying our obligations described below with respect to registration. No Public Warrant will be exercisable, and we will not be obligated to issue shares of common stock upon exercise of a Public Warrant, unless common stock issuable upon such warrant exercise has been registered, qualified or deemed to be exempt under the securities laws of the state of residence of the registered holder of the public warrants. In the event that the conditions in the two immediately preceding sentences are not satisfied with respect to a Public Warrant, the holder of such warrant will not be entitled to exercise such warrant and such warrant may have no value and expire worthless. In no event will we be required to net cash settle any Public Warrant.

We were obligated to file a registration statement covering the shares of common stock issuable upon exercise of the public warrants, and such registration statement was declared effective on January 24, 2023. A post-effective amendment to that registration statement was declared effective by the Securities and Exchange Commission on September 5, 2024. As specified in the warrant agreement, we are obligated to maintain a current prospectus relating to those shares of common stock until the public warrants expire or are redeemed. During any period when we will have failed to maintain an effective registration statement, warrantholders may exercise public warrants on a “cashless basis” in accordance with Section 3(a)(9) of the Securities Act or another exemption. If that exemption, or another exemption, is not available, holders will not be able to exercise their public warrants on a cashless basis.

106 
 

We may call the warrants for redemption:

  in whole and not in part;
  at a price of $0.01 per warrant;
  upon not less than 30 days’ prior written notice of redemption (the “30-day redemption period”) to each warrantholder;
  if, and only if, there is a current registration statement in effect with respect to the shares of common stock underlying such warrants at the time of redemption and for the entire 30-day trading period referred to above and continuing each day thereafter until the date of redemption; and
  if, and only if, the reported last sale price of common stock equals or exceeds $18.00 per share (as adjusted for stock splits, stock dividends, reorganizations, recapitalizations and the like) for any 20 trading days within a 30-trading day period ending three business days before we send the notice of redemption to the warrantholders.

We have established the last of the redemption criteria discussed above to prevent a redemption call unless there is at the time of the call a significant premium to the warrant exercise price. If the foregoing conditions are satisfied, and we issue a notice of redemption of the public warrants, each warrantholder will be entitled to exercise its public warrants prior to the scheduled redemption date. However, the price of common stock may fall below the $18.00 redemption trigger price (as adjusted for stock splits, stock dividends, reorganizations, recapitalizations and the like) as well as the $11.50 warrant exercise price after the redemption notice is issued.

If and when the public warrants become redeemable by us, we may not exercise our redemption right if the issuance of shares of common stock upon exercise of the public warrants is not exempt from registration or qualification under applicable state blue sky laws or we are unable to effect such registration or qualification.

If we call the public warrants for redemption, they may be exercised, for cash or on a “cashless basis” in accordance with the warrant agreement, at the option of a holder, at any time after notice of redemption. The notice of redemption will contain the information necessary to calculate the number of shares of common stock to be received in the event the holder has elected to exercise on a cashless basis. If a record holder has not followed the procedures specified in the notice of redemption and has not surrendered his, her or its Public Warrant before the redemption date, then on and after the redemption date the holder will have no further rights except to receive, upon surrender of the public warrants, the cash redemption price specified of $0.01.

A holder of a public warrants may notify us in writing in the event it elects to be subject to a requirement that such holder will not have the right to exercise such public warrants, to the extent that after giving effect to such exercise, such person (together with such person’s affiliates), to the warrant agent’s actual knowledge, would beneficially own in excess of 4.9% or 9.8% (or such other amount as a holder may specify) of the shares of common stock outstanding immediately after giving effect to such exercise.

If the number of outstanding shares of common stock is increased by a stock dividend payable in shares of common stock, or by a split-up of shares of common stock or other similar event, then, on the effective date of such stock dividend, split-up or similar event, the number of shares of common stock issuable on exercise of each Public Warrant will be increased in proportion to such increase in the outstanding shares of common stock. In addition, if we, at any time while the public warrants are outstanding and unexpired, pay a dividend or make a distribution in cash, securities or other assets to the holders of common stock on account of such shares of common stock (or other shares of our capital stock into which the public warrants are convertible), other than in certain circumstances as described in the warrant agreement, then the warrant exercise price will be decreased, effective immediately after the effective date of such event, by the amount of cash and/or the fair market value of any securities or other assets paid on each share of common stock in respect of such event.

107 
 

If the number of outstanding shares of our common stock is decreased by a consolidation, combination, reverse stock split or reclassification of shares of common stock or other similar event, then, on the effective date of such consolidation, combination, reverse stock split, reclassification or similar event, the number of shares of common stock issuable on exercise of each Public Warrant will be decreased in proportion to such decrease in outstanding shares of common stock.

Whenever the number of shares of common stock purchasable upon the exercise of the public warrants is adjusted, as described above, the warrant exercise price will be adjusted by multiplying the warrant exercise price immediately prior to such adjustment by a fraction (x) the numerator of which will be the number of shares of common stock purchasable upon the exercise of the public warrants immediately prior to such adjustment, and (y) the denominator of which will be the number of shares of common stock so purchasable immediately thereafter.

In case of any reclassification or reorganization of the outstanding shares of common stock (other than those described above or that solely affects the par value of such shares of common stock), or in the case of any merger or consolidation of us with or into another corporation (other than a consolidation or merger in which we are the continuing corporation and that does not result in any reclassification or reorganization of our outstanding shares of common stock), or in the case of any sale or conveyance to another corporation or entity of the assets or other property of us as an entirety or substantially as an entirety in connection with which we are dissolved, the holders of the public warrants will thereafter have the right to purchase and receive, upon the basis and upon the terms and conditions specified in the public warrants and in lieu of the shares of our common stock immediately theretofore purchasable and receivable upon the exercise of the rights represented thereby, the kind and amount of shares of stock or other securities or property (including cash) receivable upon such reclassification, reorganization, merger or consolidation, or upon a dissolution following any such sale or transfer, that the holder of the public warrants would have received if such holder had exercised their public warrants immediately prior to such event.

The public warrants have been issued in registered form under the warrant agreement between Continental Stock Transfer & Trust Company, as warrant agent, and us. Investors should review a copy of the warrant agreement, which is an exhibit to the registration statement of which this prospectus is a part, for a complete description of the terms and conditions applicable to the public warrants. The warrant agreement provides that the terms of the public warrants may be amended without the consent of any holder to cure any ambiguity or correct any defective provision, but requires the approval by the holders of at least a majority of the then outstanding public warrants to make any change that adversely affects the interests of the registered holders of public warrants.

The public warrants may be exercised upon surrender of the Public Warrant certificate on or prior to the expiration date at the offices of the warrant agent, with the exercise form on the reverse side of the warrant certificate completed and executed as indicated, accompanied by full payment of the exercise price (or on a cashless basis, if applicable), by certified or official bank check payable to us, for the number of public warrants being exercised. The warrantholders do not have the rights or privileges of holders of common stock and any voting rights until they exercise their public warrants and receive shares of common stock. After the issuance of shares of common stock upon exercise of the public warrants, each holder will be entitled to one vote for each share held of record on all matters to be voted on by stockholders.

No fractional shares will be issued upon exercise of the public warrants. If, upon exercise of the public warrants, a holder would be entitled to receive a fractional interest in a share, we will, upon exercise, round down to the nearest whole number the number of shares of common stock to be issued to the warrantholder.

108 
 

Private Warrants

In addition to our public warrants, as of November 13, 2024, we have the following privately-issued warrants:

  674,146 warrants issued to the selling stockholders and the Placement Agent, which are exercisable through February 2, 2030 at $1.78 per share, subject to adjustment for stock splits, reverse stock splits and other similar events of recapitalization, which are the warrants registered on the registration statement of which this prospectus is as part;
  2,500,000 warrants sold to our former sponsor, which are exercisable through October 25, 2027 at $11.50 per share, subject to adjustment for stock splits, reverse stock splits and other similar events of recapitalization;
  1,293,391 warrants, exercisable at $3.90 per share, subject to adjustment for stock splits, reverse stock splits and other similar events of recapitalization, which were sold in a private placement by Legacy Cardio in 2021 and 2022, having an expiration date five years from the date of issuance; and
  811,236 warrants, exercisable at $6.21 per share, subject to adjustment for stock splits, reverse stock splits and other similar events of recapitalization, which were sold in a private placement by Legacy Cardio in 2022, having an expiration date five years from the date of issuance.
     

Dividends

We have not paid any cash dividends on our shares of common stock to date and do not intend to pay cash dividends prior to the completion of a business combination. The payment of cash dividends in the future will be dependent upon our revenues and earnings, if any, capital requirements and general financial condition subsequent to completion of a business combination. The payment of any dividends subsequent to a business combination will, subject to the laws of the State of Delaware, be within the discretion of our then board of directors. It is the present intention of our board of directors to retain all earnings, if any, for use in our business operations and, accordingly, our board of directors does not anticipate declaring any cash dividends in the foreseeable future. In addition, our board of directors is not currently contemplating and does not anticipate declaring any share dividends in the foreseeable future.

Listing of Securities

Our common stock and public warrants are listed on the Nasdaq Capital Market under the symbols “CDIO” and “CDIOW,” respectively.

Our Transfer Agent and Warrant Agent

The transfer agent for our common stock and warrant agent for our public warrants is Continental Stock Transfer & Trust Company, 1 State Street Plaza, New York, New York 10004.

Certain Anti-Takeover Provisions of Delaware Law and our Amended and Restated Certificate of Incorporation and By-Laws

We are subject to the provisions of Section 203 of the DGCL regulating corporate takeovers. This statute prevents certain Delaware corporations, under certain circumstances, from engaging in a “business combination” with:

  a stockholder who owns 15% or more of our outstanding voting stock (otherwise known as an “interested stockholder”);
  an affiliate of an interested stockholder; or
  an associate of an interested stockholder, for three years following the date that the stockholder became an interested stockholder.

 

109 
 

A “business combination” includes a merger or sale of more than 10% of our assets. However, the above provisions of Section 203 do not apply if:

  our board of directors approves the transaction that made the stockholder an “interested stockholder,” prior to the date of the transaction;
  after the completion of the transaction that resulted in the stockholder becoming an interested stockholder, that stockholder owned at least 85% of our voting stock outstanding at the time the transaction commenced, other than statutorily excluded shares of common stock; or
  on or subsequent to the date of the transaction, the business combination is approved by our board of directors and authorized at a meeting of our stockholders, and not by written consent, by an affirmative vote of at least two-thirds of the outstanding voting stock not owned by the interested stockholder.
     

Our authorized but unissued common stock and preferred stock are available for future issuances without stockholder approval and could be utilized for a variety of corporate purposes, including future offerings to raise additional capital, acquisitions and employee benefit plans. The existence of authorized but unissued and unreserved common stock and preferred stock could render more difficult or discourage an attempt to obtain control of us by means of a proxy contest, tender offer, merger or otherwise.

Exclusive Forum for Certain Lawsuits

Our certificate of incorporation requires that, unless the company consents in writing to the selection of an alternative forum, the Court of Chancery of the State of Delaware shall be the sole and exclusive forum for any stockholder (including a beneficial owner) to bring (i) any derivative action or proceeding brought on behalf of the company, (ii) any action asserting a claim of breach of a fiduciary duty owed by any director, officer or other employee of the company to the company or the company’s stockholders, (iii) any action asserting a claim against the company, its directors, officers or employees arising pursuant to any provision of the DGCL or our amended and restated certificate of incorporation or the bylaws, or (iv) any action asserting a claim against the company, its directors, officers or employees governed by the internal affairs doctrine, except for, as to each of (i) through (iv) above, (a) any claim as to which the Court of Chancery determines that there is an indispensable party not subject to the jurisdiction of the Court of Chancery (and the indispensable party does not consent to the personal jurisdiction of the Court of Chancery within ten days following such determination), which is vested in the exclusive jurisdiction of a court or forum other than the Court of Chancery, or for which the Court of Chancery does not have subject matter jurisdiction, and (b) any action or claim arising under the Exchange Act or Securities Act of 1933, as amended. This provision may limit a stockholder’s ability to bring a claim in a judicial forum that it finds favorable for disputes with the company and its directors, officers, or other employees.

Special Meeting of Stockholders

Our bylaws provide that special meetings of our stockholders may be called only by a majority vote of our board of directors, by our chief executive officer or by our chairman.

Advance Notice Requirements for Stockholder Proposals and Director Nominations; Conduct of Meetings

Our bylaws provide that stockholders seeking to bring business before our annual meeting of stockholders, or to nominate candidates for election as directors at our annual meeting of stockholders must provide timely notice of their intent in writing. To be timely, a stockholder’s notice will need to be delivered to our principal executive offices not later than the close of business on the 90th day nor earlier than the opening of business on the 120th day prior to the scheduled date of the annual meeting of stockholders. Our bylaws also specify certain requirements as to the form and content of a stockholders’ meeting. These provisions may preclude our stockholders from bringing matters before our annual meeting of stockholders or from making nominations for directors at our annual meeting of stockholders.

Our bylaws allow the chairman of the meeting at a meeting of the stockholders to adopt rules and regulations for the conduct of meetings which may have the effect of precluding the conduct of certain business at a meeting if the rules and regulations are not followed. These provisions may also defer, delay or discourage a potential acquirer from conducting a solicitation of proxies to elect the acquirer’s own slate of directors or otherwise attempting to influence or obtain control of us.

110 
 

Stockholders’ Derivative Actions

Under the DGCL, any of our stockholders may bring an action in Cardio’s name to procure a judgment in Cardio’s favor, also known as a derivative action, provided that the stockholder bringing the action is a holder of Cardio’s shares at the time of the transaction to which the action relates or such stockholder’s stock thereafter devolved by operation of law.

PLAN OF DISTRIBUTION

The offered shares are being registered to permit the selling stockholders (which as used herein means the entities listed in the table included in “Selling Stockholders” and the pledgees, donees, transferees, assignees, successors and others who later come to hold any of the offered shares as a result of a transfer not involving a public sale) to offer and sell such shares from time to time after the date of this prospectus. We will not receive any of the proceeds from the sale by the selling stockholders of the shares of common stock. We will bear all fees and expenses incident to our obligation to register the shares of common stock. 

Each Selling Stockholder may, from time to time, sell any or all of their shares of common stock covered hereby on the Nasdaq Capital Market or any other stock exchange, market or trading facility on which the shares are traded or in private transactions. These sales may be at fixed prices, at prevailing market prices at the time of the sale, at varying prices determined at the time of sale, or privately negotiated prices. A Selling Stockholder may use any one or more of the following methods when selling shares: 

    ordinary brokerage transactions and transactions in which the broker-dealer solicits purchasers;

 

    block trades in which the broker-dealer will attempt to sell the shares as agent but may position and resell a portion of the block as principal to facilitate the transaction; 

 

    one or more underwritten offerings; 

 

    purchases by a broker-dealer as principal and resale by the broker-dealer for its account; 

 

    an exchange distribution in accordance with the rules of the applicable exchange; 

 

    privately negotiated transactions; 

 

    settlement of short sales, to the extent permitted by law; 

 

    in transactions through broker-dealers that agree with the selling stockholders to sell a specified number of such shares at a stipulated price per share; 

 

    through the writing or settlement of options or other hedging transactions, whether through an options exchange or otherwise; 

 

    a combination of any such methods of sale; or 

 

    any other method permitted pursuant to applicable law. 

 

The selling stockholders may also sell the shares of common stock under Rule 144 under the Securities Act, if available, rather than under this prospectus. 

Broker-dealers engaged by the selling stockholders may arrange for other brokers-dealers to participate in sales. Broker-dealers may receive commissions or discounts from the selling stockholders (or, if any broker-dealer acts as agent for the purchaser of shares, from the purchaser) in amounts to be negotiated, but, except as set forth in a supplement to this prospectus, in the case of an agency transaction not in excess of a customary brokerage commission in compliance with FINRA Rule 2440; and in the case of a principal transaction a markup or markdown in compliance with FINRA IM-2440-1.

111 
 

In connection with the sale of the shares of common stock or interests therein, the selling stockholders may enter into hedging transactions with broker-dealers or other financial institutions, which may in turn engage in short sales of the shares of common stock in the course of hedging the positions they assume. The selling stockholders may also sell the shares of common stock short and deliver these securities to close out their short positions or to return borrowed shares in connection with such short sales, or loan or pledge the shares of common stock to broker-dealers that in turn may sell these securities. The selling stockholders may also enter into option or other transactions with broker-dealers or other financial institutions or create one or more derivative securities which require the delivery to such broker-dealer or other financial institution of shares of common stock offered by this prospectus, which shares such broker-dealer or other financial institution may resell pursuant to this prospectus (as supplemented or amended to reflect such transaction).

If underwriters are used in a sale, an underwriting agreement will be executed with the underwriter or underwriters at the time an agreement for the sale is reached. The applicable prospectus supplement will set forth the managing underwriter or underwriters, as well as any other underwriter or underwriters, with respect to a particular underwritten offering of securities, and will set forth the terms of the transactions, including compensation of the underwriters and dealers and the public offering price, if applicable. The prospectus and the applicable prospectus supplement will be used by the underwriters to resell the securities.

The selling stockholders and any underwriters, broker-dealers or agents that are involved in selling the shares of common stock may be deemed to be “underwriters” within the meaning of the Securities Act in connection with such sales. In such event, any commissions received by such selling stockholders, broker-dealers or agents and any profit on the resale of the shares purchased by them may be deemed to be underwriting commissions or discounts under the Securities Act. Selling stockholders who are “underwriters” within the meaning of Section 2(11) of the Securities Act will be subject to the prospectus delivery requirements of the Securities Act and may be subject to certain statutory liabilities of, including but not limited to, Sections 11, 12 and 17 of the Securities Act and Rule 10b-5 under the Exchange Act. Each selling stockholders has informed us that it is not a registered broker-dealer or an affiliate of a registered broker-dealer.

We have agreed to bear all of the expenses incurred in connection with the registration of these shares. The selling stockholders will pay or assume discounts, commissions, fees of underwriters, selling brokers or dealer managers and similar expenses, if any, incurred for the sale of the shares. In addition, the placement agent agreement between Altitude Capital Group LLC and us provides for indemnification of the other party under certain limited circumstances. There is no indemnity agreement between us and the investors.

The selling stockholders will be subject to the prospectus delivery requirements of the Securities Act including Rule 172 thereunder unless an exemption therefrom is available. 

The shares of common stock will be sold only through registered or licensed brokers or dealers if required under applicable state securities laws. In addition, in certain states, the shares of common stock covered hereby may not be sold unless they have been registered or qualified for sale in the applicable state or an exemption from the registration or qualification requirement is available and is complied with. 

Under applicable rules and regulations under the Exchange Act, any person engaged in the distribution of the shares of common stock may not simultaneously engage in market making activities with respect to the shares of common stock for the applicable restricted period, as defined in Regulation M, prior to the commencement of the distribution. In addition, the selling stockholders will be subject to applicable provisions of the Exchange Act and the rules and regulations thereunder, including Regulation M, which may limit the timing of purchases and sales of shares of common stock by the selling stockholders or any other person. We will make copies of this prospectus available to the selling stockholders and have informed them of the need to deliver a copy of this prospectus at or prior to the time of the sale (including by compliance with Rule 172 under the Securities Act). 

112 
 

There can be no assurance that any selling stockholders will sell any or all of the shares of common stock we registered on behalf of the selling stockholders pursuant to the registration statement of which this prospectus forms a part. 

Once sold under the registration statement of which this prospectus forms a part, the shares of common stock will be freely tradable in the hands of persons other than our affiliates. 

Restrictions on the Resale of our Securities

Rule 144

Pursuant to Rule 144 promulgated by the SEC under the Securities Act, as may be amended from time to time (“Rule 144”), a person who has beneficially owned restricted shares of our common stock for at least six months would be entitled to sell their securities provided that, (i) such person is not deemed to have been one of our affiliates at the time of, or at any time during the three months preceding, a sale and (ii) we are subject to the Exchange Act periodic reporting requirements for at least three months before the sale and have filed all required reports under Section 13 or 15(d) of the Exchange Act during the 12 months (or such shorter period as we were required to file reports) preceding the sale.

Persons who have beneficially owned restricted shares of our common stock for at least six months but who are our affiliates at the time of, or at any time during the three months preceding, a sale, would be subject to additional restrictions, by which such person would be entitled to sell within any three-month period only a number of securities that does not exceed the greater of:

    1% of the total number of shares of common stock then outstanding, or 404,398 shares as of November 13, 2024; or
    the average weekly reported trading volume of the common stock during the four calendar weeks preceding the filing of a notice on Form 144 with respect to the sale.

Sales by our affiliates under Rule 144 are also limited by manner of sale provisions and notice requirements and to the availability of current public information about us. 

Restrictions on the Use of Rule 144 by Shell Companies or Former Shell Companies

Rule 144 is not available for the resale of securities initially issued by shell companies (other than business combination related shell companies) or issuers that have been at any time previously a shell company. However, Rule 144 also includes an important exception to this prohibition if the following conditions are met: 

    the issuer of the securities that was formerly a shell company has ceased to be a shell company;
    the issuer of the securities is subject to the reporting requirements of Section 13 or 15(d) of the Exchange Act; 
    the issuer of the securities has filed all Exchange Act reports and materials required to be filed, as applicable, during the preceding 12 months (or such shorter period that the issuer was required to file such reports and materials), other than Current Reports on Form 8-K; and 
    at least one year has elapsed from the time that the issuer filed current Form 10 type information with the SEC reflecting its status as an entity that is not a shell company. 

Following the closing of the Business Combination on October 25, 2022, we were no longer a shell company. As a result, with respect to any shares of common stock a securityholder may hold that are restricted and have not been registered for resale on a registration statement that is current and effective at the time such holder desires to sell, such holder would be able to sell its securities, in each case pursuant to Rule 144 without registration on October 31, 2023 (one year after the date on which we filed current Form 10 information with the SEC reflecting our status as an entity that is not a shell company), assuming we otherwise comply with the conditions set forth above.

As of November 13, 2024, we had 40,439,810 shares of common stock outstanding.

113 
 

CERTAIN U.S. FEDERAL INCOME TAX CONSIDERATIONS

The following discussion is a summary of certain U.S. federal income tax considerations generally applicable to the ownership and disposition of our common stock and warrants, which we refer to collectively as our securities. This summary is based upon U.S. federal income tax law as of the date of this prospectus, which is subject to change or differing interpretations, possibly with retroactive effect. This summary does not discuss all aspects of U.S. federal income taxation that may be important to particular investors in light of their individual circumstances, including investors subject to special tax rules (e.g., financial institutions, insurance companies, broker-dealers, dealers or traders in securities, tax-exempt organizations (including private foundations), qualified retirement plans, taxpayers that have elected mark-to-market accounting, S corporations, partnerships and pass-through entities for U.S. federal income tax purposes (and investors in such entities); regulated investment companies, real estate investment trusts, passive foreign investment companies, controlled foreign corporations, U.S. Holders (as defined below) that hold common stock or warrants as part of a straddle, hedge, conversion, or other integrated transaction for U.S. federal income tax purposes or that received our common stock or warrants as compensation, holders that own, or are deemed to own, more than 5% of our capital stock (except to the extent specifically set forth below), former citizens or long-term residents of the United States, or U.S. Holders that have a functional currency other than the U.S. dollar), all of whom may be subject to tax rules that differ materially from those summarized below. This summary does not discuss U.S. federal non-income tax consequences (e.g., estate or gift tax), any state, local, or non-U.S. tax considerations, the Medicare contribution tax, the alternative minimum tax, or the special tax accounting rules under Section 451(b) of the Code. In addition, this summary is limited to investors that will hold our securities as “capital assets” (generally, property held for investment) under the Code, and that acquire our common stock and warrants for cash pursuant to this prospectus. No ruling from the IRS or opinion of counsel has been or will be sought regarding any matter discussed herein. No assurance can be given that the IRS would not assert, or that a court would not sustain, a position contrary to any of the tax aspects set forth below.

For purposes of this summary, a “U.S. Holder” is a beneficial holder of our securities that, for U.S. federal income tax purposes is: 

    an individual who is a U.S. citizen or resident of the United States, as determined for U.S. federal income tax purposes; 
    a corporation or other entity treated as a corporation for United States federal income tax purposes created in, or organized under the law of, the United States or any state or political subdivision thereof; 
    an estate the income of which is includible in gross income for U.S. federal income tax purposes regardless of its source; or 
    a trust (A) the administration of which is subject to the primary supervision of a United States court and which has one or more United States persons (within the meaning of Section 7701(a)(30) of the Code) who have the authority to control all substantial decisions of the trust or (B) that has in effect a valid election under applicable U.S. Department of Treasury regulations (the “Treasury Regulations”) to be treated as a United States person for U.S. federal income tax purposes. 

If a partnership (including any entity or arrangement treated as a partnership for U.S. federal income tax purposes) holds our securities, the tax treatment of a partner, member or other beneficial owner in such partnership will generally depend upon the status of the partner, member or other beneficial owner, the activities of the partnership and certain determinations made at the partner, member or other beneficial owner level. If you are a partner, member or other beneficial owner of a partnership holding our securities, you are urged to consult your tax advisor regarding the tax consequences of the ownership and disposition of our securities. 

114 
 

THIS DISCUSSION OF U.S. FEDERAL INCOME TAX CONSIDERATIONS IS FOR GENERAL INFORMATION PURPOSES ONLY AND IS NOT TAX ADVICE. PROSPECTIVE HOLDERS SHOULD CONSULT THEIR TAX ADVISORS CONCERNING THE U.S. FEDERAL INCOME TAX CONSEQUENCES TO THEM OF OWNING AND DISPOSING OF OUR SECURITIES, AS WELL AS THE APPLICATION OF ANY, STATE, LOCAL AND NON-U.S. INCOME, ESTATE AND OTHER TAX CONSIDERATIONS AND THE EFFECT OF ANY TAX TREATIES.

U.S. Federal Income Tax Considerations for U.S. Holders

Taxation of Distributions

If we pay distributions or make constructive distributions (other than certain distributions of our capital stock or rights to acquire our capital stock) to U.S. Holders of shares of our common stock, such distributions generally will constitute dividends for U.S. federal income tax purposes to the extent paid from our current or accumulated earnings and profits, as determined under U.S. federal income tax principles. Distributions in excess of our current and accumulated earnings and profits will constitute a return of capital that will be applied against and reduce (but not below zero) the U.S. Holder’s adjusted tax basis in our common stock. Any remaining excess will be treated as gain realized on the sale or other disposition of the common stock and will be treated as described under “U.S. Federal Income Tax Considerations for U.S. Holders – Gain or Loss on Sale, Taxable Exchange or Other Taxable Disposition of common stock” below.

Dividends we pay to a U.S. Holder that is a taxable corporation will generally qualify for the dividends received deduction if the requisite holding period is satisfied. With certain exceptions (including dividends treated as investment income for purposes of investment interest deduction limitations), and provided certain holding period requirements are met, dividends we pay to a non-corporate U.S. Holder will generally constitute “qualified dividends” that will be subject to tax at the maximum tax rate accorded to long-term capital gains. If the applicable holding period requirements are not satisfied, a corporation may not be able to qualify for the dividends received deduction and would have taxable income equal to the entire dividend amount, and non-corporate U.S. holders may be subject to tax on such dividend at ordinary income tax rates instead of the preferential rates that apply to qualified dividend income.

Gain or Loss on Sale, Taxable Exchange or Other Taxable Disposition of Common Stock

A U.S. Holder generally will recognize gain or loss on the sale, taxable exchange or other taxable disposition of our common stock. Any such gain or loss generally will be capital gain or loss and will be long-term capital gain or loss if the U.S. Holder’s holding period for the common stock so disposed of exceeds one year. The amount of gain or loss recognized generally will be equal to the difference between (1) the sum of the amount of cash and the fair market value of any property received by the U.S. Holder in such disposition and (2) the U.S. Holder’s adjusted tax basis in its common stock so disposed of. A U.S. Holder’s adjusted tax basis in its common stock generally will equal the U.S. Holder’s acquisition cost for such common stock (or, in the case of common stock received upon exercise of a Warrant, the U.S. Holder’s initial basis for such common stock, as discussed below), less any prior distributions treated as a return of capital. If a U.S. Holder received common stock in a taxable exchange for property other than cash, the U.S. Holder’s acquisition cost generally will be the fair market value of the common stock received in the exchange. Long-term capital gains recognized by non-corporate U.S. Holders generally are eligible for reduced rates of U.S. federal income tax. If the U.S. Holder’s holding period for the common stock so disposed of is one year or less, any gain on such sale or other taxable disposition would be subject to short-term capital gain treatment and generally would be subject to U.S. federal income tax at ordinary income tax rates. The deductibility of capital losses is subject to limitations.

115 
 

Exercise of a Warrant

Except as discussed below with respect to the cashless exercise of a Warrant, a U.S. Holder generally will not recognize taxable gain or loss upon the exercise of a Warrant for cash. The U.S. Holder’s initial tax basis in the share of our common stock received upon exercise of the Warrant will generally be an amount equal to the sum of the U.S. Holder’s acquisition cost of the Warrant and the exercise price of such Warrant. It is unclear whether a U.S. Holder’s holding period for the common stock received upon exercise of the warrant would commence on the date of exercise of the Warrant or the day following the date of exercise of the Warrant; however, in either case the holding period will not include the period during which the U.S. Holder held the warrants.

The tax consequences of a cashless exercise of a Warrant are not clear under current tax law. A cashless exercise may be nontaxable, either because the exercise is not a realization event or because the exercise is treated as a recapitalization for U.S. federal income tax purposes. In either situation, a U.S. Holder’s initial tax basis in the common stock received generally should equal the holder’s adjusted tax basis in the Warrant. If the cashless exercise were treated as not being a realization event, it is unclear whether a U.S. Holder’s holding period for the common stock would commence on the date of exercise of the Warrant or the day following the date of exercise of the Warrant; in either case, the holding period would not include the period during which the U.S. Holder held the Warrant. If, instead, the cashless exercise were treated as a recapitalization, the holding period of the common stock generally would include the holding period of the Warrant.

It is also possible that a cashless exercise of a Warrant could be treated in part as a taxable exchange in which gain or loss is recognized. In such event, a U.S. Holder could be deemed to have surrendered a portion of the warrants being exercised having a value equal to the exercise price of such warrants in satisfaction of such exercise price. Although not free from doubt, such U.S. Holder generally should recognize capital gain or loss in an amount equal to the difference between the fair market value of the warrants deemed surrendered to satisfy the exercise price and the U.S. Holder’s adjusted tax basis in such warrants. In this case, a U.S. Holder’s initial tax basis in the common stock received would equal the sum of the exercise price and the U.S. holder’s adjusted tax basis in the warrants exercised. It is unclear whether a U.S. Holder’s holding period for the common stock would commence on the date of exercise of the warrant or the day following the date of exercise of the Warrant; in either case, the holding period would not include the period during which the U.S. Holder held the Warrant. Due to the uncertainty and absence of authority on the U.S. federal income tax treatment of a cashless exercise, including when a U.S. Holder’s holding period would commence with respect to the common stock received, U.S. Holders are urged to consult their tax advisors regarding the tax consequences of a cashless exercise of a Warrant.

Sale, Exchange, Redemption or Expiration of a Warrant

Upon a sale, exchange (other than by exercise), redemption, or expiration of a Warrant, a U.S. Holder will recognize taxable gain or loss in an amount equal to the difference between (1) the amount realized upon such disposition or expiration and (2) the U.S. Holder’s adjusted tax basis in the Warrant. A U.S. Holder’s adjusted tax basis in its warrants will generally equal the U.S. Holder’s acquisition cost, increased by the amount of any constructive distributions included in income by such U.S. Holder (as described below under “U.S. Federal Income Tax Considerations for U.S. Holders – Possible Constructive Distributions”). Such gain or loss generally will be treated as long-term capital gain or loss if the Warrant is held by the U.S. Holder for more than one year at the time of such disposition or expiration. If a Warrant is allowed to lapse unexercised, a U.S. Holder will generally recognize a capital loss equal to such holder’s adjusted tax basis in the Warrant. The deductibility of capital losses is subject to certain limitations.

Possible Constructive Distributions

The terms of each Warrant provide for an adjustment to the number of shares of common stock for which the Warrant may be exercised or to the exercise price of the Warrant in certain events, as discussed in the section of this prospectus entitled “Description of Securities – Warrants – Anti-Dilution Adjustments.” An adjustment which has the effect of preventing dilution generally should not be a taxable event. Nevertheless, a U.S. Holder of Warrants would be treated as receiving a constructive distribution from us if, for example, the adjustment increases the holder’s proportionate interest in our assets or earnings and profits (e.g., through an increase in the number of shares of common stock that would be obtained upon exercise) as a result of a distribution of cash to the holders of shares of our common stock which is taxable to such holders as a distribution. Such constructive distribution would be subject to tax as described above under “U.S. Federal Income Tax Considerations For U.S. Holders – Taxation of Distributions” in the same manner as if such U.S. Holder received a cash distribution from us on common stock equal to the fair market value of such increased interest.

116 
 

Information Reporting and Backup Withholding

In general, information reporting requirements may apply to dividends paid to a U.S. Holder and to the proceeds of the sale or other disposition of shares of common stock and Warrants, unless the U.S. Holder is an exempt recipient. Backup withholding (currently at a rate of 24%) may apply to such payments if the U.S. Holder fails to provide a taxpayer identification number, a certification of exempt status or has been notified by the IRS that it is subject to backup withholding (and such notification has not been withdrawn). 

Backup withholding is not an additional tax. Any amounts withheld under the backup withholding rules will be allowed as a credit against a U.S. Holder’s U.S. federal income tax liability and may entitle such holder to a refund, provided the required information is timely furnished to the IRS.

U.S. Federal Income Tax Considerations for Non-U.S. Holders

As used herein, the term “non-U.S. Holder” means a beneficial owner of common stock or Warrants, who or that is for U.S. federal income tax purposes: 

    a non-resident alien individual; 
    a foreign corporation or 
    an estate or trust that is not a U.S. Holder; 

but generally does not include an individual who is present in the United States for 183 days or more in the taxable year of disposition (except to the extent specifically set forth below). If you are such an individual, you should consult your tax advisor regarding the U.S. federal income tax consequences of the acquisition, ownership or sale or other disposition of our securities. 

Taxation of Distributions

In general, any distributions (including constructive distributions) we make to a non-U.S. Holder of our common stock, to the extent paid out of our current or accumulated earnings and profits (as determined under U.S. federal income tax principles), will constitute dividends for U.S. federal income tax purposes. Subject to the withholding requirements under Sections 1471 through 1474 of the Code and the U.S. Treasury regulations and administrative guidance issued thereunder, collectively “FATCA,” and, provided such dividends are not effectively connected with the non-U.S. Holder’s conduct of a trade or business within the United States, we will be required to withhold tax from the gross amount of the dividend at a rate of 30%, unless such non-U.S. Holder is eligible for a reduced rate of withholding tax under an applicable income tax treaty and provides proper certification of its eligibility for such reduced rate (usually on an IRS Form W-8BEN or W-8BEN-E, as applicable). In the case of any constructive dividend (as described below under “U.S. Federal Income Tax Considerations for Non-U.S. Holders – Possible Constructive Distributions”), it is possible that this tax would be withheld from any amount owed to a non-U.S. Holder by the applicable withholding agent, including cash distributions on other property or sale proceeds from Warrants or other property subsequently paid or credited to such holder. Any distribution not constituting a dividend will be treated first as reducing (but not below zero) the non-U.S. Holder’s adjusted tax basis in its shares of our common stock and, to the extent such distribution exceeds the non-U.S. Holder’s adjusted tax basis, as gain realized from the sale or other disposition of the common stock, which will be treated as described under “U.S. Federal Income Tax Considerations For Non-U.S. Holders – Gain on Sale, Taxable Exchange or Other Taxable Disposition of common stock and Warrants” below. In addition, if we determine that we are likely to be classified as a “United States real property holding corporation” (see “U.S. Federal Income Tax Considerations for Non-U.S. Holders – Gain on Sale, Exchange or Other Taxable Disposition of common stock and Warrants” below), we will withhold 15% of any distribution that exceeds our current and accumulated earnings and profits. 

117 
 

Dividends we pay to a non-U.S. Holder that are effectively connected with such non-U.S. Holder’s conduct of a trade or business within the United States (or if a tax treaty applies are attributable to a U.S. permanent establishment or fixed base maintained by the non-U.S. Holder) will generally not be subject to the U.S. withholding tax described above, provided such non-U.S. Holder complies with certain certification and disclosure requirements (generally by providing an IRS Form W-8ECI). Instead, such dividends generally will be subject to U.S. federal income tax, net of certain deductions, at the same graduated individual or corporate rates applicable to U.S. Holders. If the non-U.S. Holder is a corporation, dividends that are effectively connected income may also be subject to a “branch profits tax” at a rate of 30% (or such lower rate as may be specified by an applicable income tax treaty).

Exercise, Lapse or Redemption of a Warrant 

The U.S. federal income tax treatment of a non-U.S. Holder’s exercise of a Warrant will generally correspond to the U.S. federal income tax treatment of the exercise, lapse or redemption of a Warrant by a U.S. Holder, as described under “U.S. Federal Income Tax Considerations For U.S. Holders – Exercise of a Warrant” and “U.S. Federal Income Tax Considerations for U.S. Holders – Sale, Exchange, Redemption or Expiration of a Warrant” above, although to the extent a cashless exercise results in a taxable exchange, the tax consequences to the non-U.S. Holder would be the same as those described below in “U.S. Federal Income Tax Considerations For Non-U.S. Holders – Gain on Sale, Exchange or Other Taxable Disposition of common stock and Warrants.”

Gain on Sale, Exchange or Other Taxable Disposition of Common Stock and Warrants 

A non-U.S. Holder generally will not be subject to U.S. federal income or withholding tax in respect of gain recognized on a sale, taxable exchange or other taxable disposition of our common stock or warrants or an expiration or redemption of our warrants, unless:

    the gain is effectively connected with the conduct of a trade or business by the non-U.S. Holder within the United States (and, if an applicable tax treaty so requires, is attributable to a U.S. permanent establishment or fixed base maintained by the non-U.S. Holder); 
    the non-U.S. Holder is an individual who is present in the United States for 183 days or more in the taxable year of disposition and certain other conditions are met; or 
    we are or have been a “United States real property holding corporation” for U.S. federal income tax purposes at any time during the shorter of the five-year period ending on the date of disposition or the period that the non-U.S. Holder held our common stock or warrants and, in the case where shares of our common stock are regularly traded on an established securities market, the non-U.S. Holder has owned, directly or constructively, more than 5% of our common stock at any time within the shorter of the five-year period preceding the disposition or such Non-U.S. holder’s holding period for the shares of our common stock. There can be no assurance that our common stock will be treated as regularly traded on an established securities market for this purpose.

Gain described in the first bullet point above will be subject to tax at generally applicable U.S. federal income tax rates as if the non-U.S. Holder were a U.S. resident for U.S. federal income tax purposes. Any gain described in the first bullet point above of a non-U.S. Holder that is a foreign corporation may also be subject to an additional “branch profits tax” at a 30% rate (or lower applicable income tax treaty rate). Gain described in the second bullet point above will generally be subject to a flat 30% U.S. federal income tax. Non-U.S. Holders are urged to consult their tax advisors regarding possible eligibility for benefits under income tax treaties.

If the third bullet point above applies to a non-U.S. Holder and applicable exceptions are not available, gain recognized by such holder on the sale, exchange or other disposition of our common stock or warrants will be subject to tax at generally applicable U.S. federal income tax rates. In addition, a buyer of our common stock or warrants from such holder may be required to withhold U.S. income tax at a rate of 15% of the amount realized upon such disposition. We will be classified as a United States real property holding corporation if the fair market value of our “United States real property interests” equals or exceeds 50% of the sum of the fair market value of our worldwide real property interests plus our other assets used or held for use in a trade or business, as determined for U.S. federal income tax purposes. We do not believe we currently are or will become a United States real property holding corporation, however there can be no assurance in this regard. Non-U.S. Holders are urged to consult their tax advisors regarding the application of these rules.

118 
 

Possible Constructive Distributions

The terms of each Warrant provide for an adjustment to the number of shares of common stock for which the Warrant may be exercised or to the exercise price of the Warrant in certain events, as discussed in the section of this prospectus captioned “Description of Securities – Warrants – Anti-Dilution Adjustments.” An adjustment which has the effect of preventing dilution generally should not be a taxable event. Nevertheless, a non-U.S. Holder of Warrants would be treated as receiving a constructive distribution from us if, for example, the adjustment increases the holder’s proportionate interest in our assets or earnings and profits (e.g., through an increase in the number of shares of common stock that would be obtained upon exercise) as a result of a distribution of cash to the holders of shares of our common stock which is taxable to such holders as a distribution. A non-U.S. Holder would be subject to U.S. federal income tax withholding as described above under “U.S. Federal Income Tax Considerations for Non-U.S. Holders – Taxation of Distributions” under that section in the same manner as if such non-U.S. Holder received a cash distribution from us on common stock equal to the fair market value of such increased interest. 

Foreign Account Tax Compliance Act 

FATCA generally imposes withholding tax at a rate of 30% in certain circumstances on dividends (including constructive dividends) in respect of our securities paid to “foreign financial institutions” (which is broadly defined for this purpose and includes investment vehicles) and certain other non U.S. entities unless various U.S. information reporting and due diligence requirements (relating to ownership by U.S. persons of interests in or accounts with those entities) have been satisfied or an exemption applies (typically certified as to by the delivery of a properly completed IRS Form W-8BEN-E). If FATCA withholding is imposed, a beneficial owner that is not a foreign financial institution will be entitled to a refund of any amounts withheld by filing a U.S. federal income tax return (which may entail significant administrative burden). Foreign financial institutions located in jurisdictions that have an intergovernmental agreement with the United States governing FATCA may be subject to different rules. Similarly, FATCA imposes withholding tax at a rate of 30% in certain circumstances on dividend (including constructive dividends) in respect of our securities held by an investor that is a non-financial non-U.S. entity unless such entity either (i) certifies to us or the applicable withholding agent that such entity does not have any “substantial United States owners” or (ii) provides certain information regarding the entity’s “substantial United States owners,” which will in turn be provided to the U.S. Department of Treasury. Withholding under FATCA was scheduled to apply to payments of gross proceeds from the sale or other disposition of property that produces U.S.-source interest or dividends, however, the IRS has issued proposed regulations (the preamble to which states that taxpayers may rely upon the proposed regulations until final regulations are issued) that would generally not apply FATCA withholding requirements to gross proceeds from sales or other disposition proceeds from our shares of common stock and warrants. Prospective investors should consult their tax advisors regarding the possible implications of FATCA on their investment in our securities. 

Information Reporting and Backup Withholding

Information returns will be filed with the IRS in connection with payments of distributions and the proceeds from a sale or other disposition of shares of common stock and warrants to non-U.S. Holders. A non-U.S. Holder may have to comply with certification procedures (by providing certification of its foreign status, under penalties of perjury, on a duly executed applicable IRS Form W-8 or by otherwise establishing an exemption) to establish that it is not a United States person in order to avoid backup withholding requirements. The certification procedures required to claim a reduced rate of withholding under a treaty generally will satisfy the certification requirements necessary to avoid the backup withholding as well. Backup withholding is not an additional tax. The amount of any backup withholding from a payment to a non-U.S. Holder will be allowed as a credit against such holder’s U.S. federal income tax liability and may entitle such holder to a refund, provided that the required information is timely furnished to the IRS. 

119 
 

LEGAL MATTERS

The validity of the securities offered hereby will be passed upon for us by Shartsis Friese, LLP, San Francisco, California. Any underwriters or agents will be advised about other issues relating to the offering by counsel to be named in any applicable prospectus supplement. 

EXPERTS

The consolidated financial statements of the Company as of December 31, 2022 and 2023, and for each of the years in the two-year period ended December 31, 2023, have been included herein in reliance upon the report of Prager Metis CPA’s LLC, independent registered public accounting firm, appearing elsewhere in this prospectus, upon the authority of said firm as experts in accounting and auditing.

WHERE YOU CAN FIND ADDITIONAL INFORMATION 

We file annual, quarterly and current reports, proxy statements and other information with the SEC. We have also filed a registration statement on Form S-1, including exhibits, under the Securities Act of 1933, as amended, with respect to securities offered by this prospectus. This prospectus is part of the registration statement but does not contain all of the information included in the registration statement or the exhibits. Our SEC filings are available to the public on the internet at a website maintained by the SEC located at http://www.sec.gov. 

We also maintain an Internet website at www.cardiodiagnosticsinc.com. Through our website, we make or will make available, free of charge, the following documents as soon as reasonably practicable after they are electronically filed with, or furnished to, the SEC: our Annual Reports on Form 10-K; our proxy statements for our annual and special stockholder meetings; our Quarterly Reports on Form 10-Q; our Current Reports on Form 8-K; Forms 3, 4 and 5 and Schedules 13D and 13G; and amendments to those documents. The information contained on, or that may be accessed through, our website is not part of, and is not incorporated into, this prospectus. 

If you would like additional copies of this prospectus, you should contact us by telephone or in writing:

Cardio Diagnostics Holdings, Inc.
311 West Superior Street, Suite 444
Chicago, IL 60654
Phone:
(855) 226-9991

 

 

120 
 

 

 

INDEX TO FINANCIAL STATEMENTS

Audited Financial Statements  
Years Ended December 31, 2023 and 2022  
   
  Page
Report of Independent Registered Public Accounting Firm (PCAOB ID 273) F-2
Consolidated Balance Sheets as of December 31, 2023 and 2022 F-3
Consolidated Statements of Operations for the Years Ended December 31, 2023 and 2022 F-4
Consolidated Statements of Changes in Stockholders Equity for the Years Ended December 31, 2023 and 2022 F-5
Consolidated Statements of Cash Flows for the Years Ended December 31, 2023 and 2022 F-6
Notes to Consolidated Financial Statements F-7
   
Unaudited Financial Statements  
Nine Months Ended September 30, 2024 and 2023  
   
Consolidated Balance Sheets at September 30, 2024 and December 31, 2023 F-20
Consolidated Statements of Operations for the Three and Nine Months Ended September 30, 2024 and 2023 F-21
Consolidated Statements of Changes in Stockholders Equity for the Three and Nine Months Ended September 30, 2024 and 2023 F-22
Consolidated Statements of Cash Flows for the Nine Months Ended September 30, 2024 and 2023 F-23
Notes to Consolidated Financial Statements F-24

 

 

F-1 
 

 

 

REPORT OF INDEPENDENT REGISTERED PUBLIC ACCOUNTING FIRM

 

 

 

To the Board of Directors and Stockholders of

Cardio Diagnostics Holdings, Inc.

 

Opinion on the Consolidated Financial Statements

We have audited the accompanying consolidated balance sheets of Cardio Diagnostics Holdings, Inc. (the “Company”) as of December 31, 2023 and 2022, and the related consolidated statements of operations, changes in stockholders’ equity, and cash flows for the years ended December 31, 2023 and 2022, and the related notes (collectively referred to as the consolidated financial statements). In our opinion, the consolidated financial statements present fairly, in all material respects, the consolidated financial position of the Company as of December 31, 2023 and 2022, and the results of its operations and its cash flows for the years ended December 31, 2023 and 2022, in conformity with accounting principles generally accepted in the United States of America.

Going Concern

The accompanying consolidated financial statements have been prepared assuming that the Company will continue as a going concern. As disclosed in Note 1 to the consolidated financial statements, the Company has generated only nominal revenue in the past two years. The Company had a net loss of $8,376,834 for the year ended December 31, 2023 and an accumulated deficit of $14,368,380 at December 31, 2023. These factors, among others, raise substantial doubt about the ability of the Company to continue as a going concern. Management’s plans regarding these matters are disclosed in Note 1 to the consolidated financial statements. The consolidated financial statements do not include any adjustments that might result from the outcome of this uncertainty.

Basis for Opinion

These consolidated financial statements are the responsibility of the Company’s management. Our responsibility is to express an opinion on the Company’s consolidated financial statements based on our audits. We are a public accounting firm registered with the Public Company Accounting Oversight Board (United States) (PCAOB) and are required to be independent with respect to the Company in accordance with the U.S. federal securities laws and the applicable rules and regulations of the Securities and Exchange Commission and the PCAOB.

We conducted our audits in accordance with the standards of the PCAOB. Those standards require that we plan and perform the audit to obtain reasonable assurance about whether the consolidated financial statements are free of material misstatement, whether due to error or fraud. The Company is not required to have, nor were we engaged to perform, an audit of its internal control over financial reporting. As part of our audits, we are required to obtain an understanding of internal control over financial reporting, but not for the purpose of expressing an opinion on the effectiveness of the Company’s internal control over financial reporting. Accordingly, we express no such opinion.

Our audits included performing procedures to assess the risks of material misstatement of the consolidated financial statements, whether due to error or fraud, and performing procedures that respond to those risks. Such procedures included examining, on a test basis, evidence regarding the amounts and disclosures in the consolidated financial statements. Our audits also included evaluating the accounting principles used and significant estimates made by management, as well as evaluating the overall presentation of the consolidated financial statements. We believe that our audits provide a reasonable basis for our opinion.

 

/s/ Prager Metis CPA’s LLC

 

 

We have served as the Company’s auditor since 2021 

 

Hackensack, New Jersey

April 1, 2024 

 

 

F-2 
 

 

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

CONSOLIDATED BALANCE SHEETS

DECEMBER 31,

 

           
   2023   2022 
         
ASSETS
         
Current assets          
    Cash  $1,283,523   $4,117,521 
    Accounts receivable   4,960     
    Prepaid expenses and other current assets   1,477,197    1,768,366 
           
Total current assets   2,765,680    5,885,887 
           
Long-term assets          
    Property and equipment, net   571,873     
    Right of use assets, net   575,227     
    Intangible assets, net   21,333    37,333 
    Deposits   12,850    4,950 
    Patent and trademark costs, net   515,402    321,308 
           
Total assets  $4,462,365   $6,249,478 
           
LIABILITIES AND STOCKHOLDERS' EQUITY 
           
Current liabilities          
    Accounts payable and accrued expenses  $243,213   $1,098,738 
    Lease liability – current   223,929     
    Finance agreement payable   374,000    849,032 
           
Total current liabilities   841,142    1,947,770 
           
Long-term liabilities          
    Lease liability – long term   663,099     
           
Total liabilities   1,504,241    1,947,770 
           
Stockholders’ equity          
Preferred stock, $.00001 par value; authorized – 100,000,000 shares; 0 shares issued and outstanding as of December 31, 2023 and 2022, respectively        
Common stock, $.00001 par value; authorized – 300,000,000 shares; 20,540,409 and 9,514,743 shares issued and outstanding as of December 31, 2023 and 2022, respectively   205    95 
    Additional paid-in capital   17,326,299    10,293,159 
    Accumulated deficit   (14,368,380)   (5,991,546)
           
Total stockholders’ equity   2,958,124    4,301,708 
           
Total liabilities and stockholders’ equity  $4,462,365   $6,249,478 

 

 

See accompanying notes to the consolidated financial statements.

 

F-3 
 

 

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

CONSOLIDATED STATEMENTS OF OPERATIONS

YEARS ENDED DECEMBER 31,

 

           
   2023   2022 
         
         
Revenue  $17,065   $950 
           
Operating expenses          
    Sales and marketing   158,514    92,700 
    Research and development   145,182    40,448 
    General and administrative expenses   6,936,646    4,400,253 
    Amortization   19,182    16,000 
           
Total operating expenses   7,259,524    4,549,401 
           
Loss from operations   (7,242,459)   (4,548,451)
           
Other income (expenses)          
    Change in fair value of derivative liability   5,406,220     
    Interest income   1,068     
    Interest expense   (6,735,013)    
    Gain on extinguishment of debt   193,350     
    Acquisition related expense       (112,534)
Total other income (expenses)   (1,134,375)   (112,534)
           
Loss before provision for income taxes   (8,376,834)   (4,660,985)
           
Provision for income taxes        
           
Net loss  $(8,376,834)  $(4,660,985)
           
Basic and fully diluted income (loss) per common share:          
Net loss per common share  $(.66)  $(1.51)
           
           
Weighted average common shares outstanding – basic and fully diluted   12,685,133    3,087,683 

 

 

See accompanying notes to the consolidated financial statements.

 

F-4 
 

 

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

CONSOLIDATED STATEMENTS OF CHANGES IN STOCKHOLDERS’ EQUITY

YEARS ENDED DECEMBER 31, 2023 AND 2022

 

 

                          
           Additional         
   Common stock   Paid-in   Accumulated     
   Shares   Amount   Capital   Deficit   Totals 
                     
Balances, December 31, 2021   4,223,494   $42   $2,398,628   $(1,330,561)  $1,068,109 
                          
    Common stock and warrants issued for cash   2,484,872    25    11,986,011        11,986,036 
                          
    Placement agent fee           (1,198,604)       (1,198,604)
                          
    Recapitalization transaction costs           (1,535,035)       (1,535,035)
                          
    Warrants converted to common stock   66,465    1    (1)        
                          
    Common stock issued in merger with Mana Capital Acquisition Corp.   2,696,578    27    (27)        
                          
    Note receivable converted to common stock in merger   43,334        (433,334)       (433,334)
                          
    Cash acquired in merger with Mana Capital Acquisition Corp.           4,021        4,021 
                          
    Liabilities assumed in merger with Mana Capital Acquisition Corp.           (928,500)       (928,500)
                          
    Net loss               (4,660,985)   (4,660,985)
                          
Balances, December 31, 2022   9,514,743    95    10,293,159    (5,991,546)   4,301,708 
                          
    Warrants converted to common stock   100,000    1    389,999        390,000 
                          
    Placement agent fee           (315,000)       (315,000)
                          
    Restricted stock awards vested   303,547    3    243,997        244,000 
                          
    Notes payable converted to common stock   10,622,119    106    5,604,846        5,604,952 
                          
    Compensation for vested stock options           1,035,273        1,035,273 
                          
    Adjustment to liabilities assumed in merger with Mana           74,025        74,025 
                          
    Net loss               (8,376,834)   (8,376,834)
                          
Balances, December 31, 2023   20,540,409   $205   $17,326,299   $(14,368,380)  $2,958,124 

 

 

See accompanying notes to the consolidated financial statements.

 

F-5 
 

  

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

CONSOLIDATED STATEMENTS OF CASH FLOWS

YEARS ENDED DECEMBER 31,

 

  

           
   2023   2022 
         
CASH FLOWS FROM OPERATING ACTIVITIES:          
    Net loss  $(8,376,834)  $(4,660,985)
    Adjustments to reconcile net loss to net          
         cash used in operating activities          
            Depreciation   3,790     
            Amortization   107,830    16,000 
            Acquisition related expense       112,534 
            Stock-based compensation expense   1,279,273     
            Non-cash interest expense   6,704,522     
            Change in fair value of derivative liability   (5,406,220)    
            Gain on extinguishment of debt   (193,350)    
         Changes in operating assets and liabilities:          
            Accounts receivable   (4,960)   901 
            Prepaid expenses and other current assets   758,669    (690,821)
            Deposits   (7,900)   (4,950)
            Accounts payable and accrued expenses   (781,500)   136,353 
            Lease liability   244,505    
           
            NET CASH USED IN OPERATING ACTIVITIES   (5,672,175)   (5,090,968)
           
CASH FLOWS FROM INVESTING ACTIVITIES:          
    Purchases of property and equipment   (575,663)    
    Cash acquired from acquisition       4,021 
    Repayment of deposit for acquisition       137,466 
    Payments for notes receivable       (433,334)
    Payments for lease   (21,352)    
    Patent and trademark costs incurred   (197,276)   (76,154)
           
            NET CASH USED IN INVESTING ACTIVITIES   (794,291)   (368,001)
           
CASH FLOWS FROM FINANCING ACTIVITIES:          
    Proceeds from sale of common stock       11,986,036 
    Proceeds from convertible notes payable   4,500,000     
    Proceeds from exercise of warrants   390,000     
    Payments of finance agreement   (942,532)   (188,674)
    Payments of recapitalization transaction costs       (1,535,035)
    Payments of placement agent fee   (315,000)   (1,198,604)
           
            NET CASH PROVIDED BY FINANCING ACTIVITIES   3,632,468    9,063,723 
           
NET INCREASE (DECREASE) IN CASH   (2,833,998)   3,604,754 
           
CASH – BEGINNING OF YEAR   4,117,521    512,767 
           
CASH – END OF YEAR  $1,283,523   $4,117,521 
           
           
           
SUPPLEMENTAL DISCLOSURES OF CASH FLOW INFORMATION:          
    Cash paid during the year for:          
      Interest  $30,491   $5,829 
      Income taxes  $   $—  
           
    Non-cash investing and financing activities:          
      Common stock issued for acquisition  $   $754 
      Liabilities assumed in acquisition     928,500 
      Debt discount related to derivative liability  5,000,000    
      Notes payable converted to common stock  5,000,000    
      Adjustment to liabilities assumed in acquisition  74,025    
      Financing agreement entered into for prepaid insurance  467,500   1,037,706 
      Right of use asset added for operating lease  642,523    

 

 

See accompanying notes to the consolidated financial statements.

F-6 
 

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

Notes to Consolidated Financial Statements

Years Ended December 31, 2023 and 2022

 

 

Note 1 – Organization and Basis of Presentation

 

The consolidated financial statements presented are those of Cardio Diagnostics Holdings, Inc., (the “Company”) and its wholly-owned subsidiary, Cardio Diagnostics, Inc. (“Legacy Cardio”). The Company was incorporated as Mana Capital Acquisition Corp. (“Mana”) under the laws of the state of Delaware on May 19, 2021, and Legacy Cardio was formed on January 16, 2017 as an Iowa limited liability company (Cardio Diagnostics, LLC) and was subsequently incorporated as a Delaware C-Corp on September 6, 2019. The Company was formed to develop and commercialize a patent-pending Artificial Intelligence (“AI”)-driven DNA biomarker testing technology (“Core Technology”) for cardiovascular disease invented at the University of Iowa by the Founders, with the goal of becoming one of the leading medical technology companies for enabling precision prevention, early detection and treatment of cardiovascular disease. The Company is transforming the approach to cardiovascular disease from reactive to proactive. The Core Technology is being incorporated into a series of products for major types of cardiovascular disease and associated co-morbidities including coronary heart disease (CHD), stroke, heart failure and diabetes.

 

Business Combination

 

On May 27, 2022, Mana, Mana Merger Sub, Inc. (“Merger Sub”), a wholly-owned direct subsidiary of Mana, Meeshanthini Dogan, the Shareholders’ Representative, and Legacy Cardio entered into the Business Combination Agreement (the “Merger Agreement”). On October 25, 2022, pursuant to the Merger Agreement, Legacy Cardio merged with and into Merger Sub, with Legacy Cardio surviving as the wholly-owned subsidiary of Mana. Subsequent to the merger, Mana changed its name to Cardio Diagnostics Holdings, Inc.

 

Going Concern

The accompanying consolidated financial statements have been prepared on a going concern basis, which contemplates the realization of assets and the satisfaction of liabilities in the normal course of business. The Company has generated only nominal revenue in the past two years. The Company had a net loss of $8,376,834 for the year ended December 31, 2023 and an accumulated deficit of $14,368,380 at December 31, 2023. These factors, among others, raise substantial doubt about the ability of the Company to continue as a going concern for a reasonable period of time.  The Company’s continuation as a going concern is dependent upon its ability to obtain necessary equity financing and ultimately from generating revenues to continue operations.  The Company expects that working capital requirements will continue to be funded through a combination of its existing funds and further issuances of securities. Working capital requirements are expected to increase in line with the growth of the business.  Existing working capital, further advances and debt instruments, and anticipated cash flow are expected to be adequate to fund operations over the next twelve months. The Company has no lines of credit or other bank financing arrangements. Additional issuances of equity or convertible debt securities will result in dilution to current stockholders. Further, such securities might have rights, preferences or privileges senior to common stock. Additional financing may not be available upon acceptable terms, or at all. If adequate funds are not available or are not available on acceptable terms, the Company may not be able to take advantage of prospective new business endeavors or opportunities, which could significantly and materially restrict business operations.

The consolidated financial statements do not include any adjustments that might result from the outcome of this uncertainty relating to the recoverability and classification of recorded asset amounts or the amounts and classification of liabilities that might be necessary should the Company be unable to continue as a going concern.

 

Note 2 – Merger Agreement and Reverse Recapitalization

 

As discussed in Note 1, on October 25, 2022, the Company (formerly known as Mana) and Legacy Cardio entered into the Merger Agreement, which has been accounted for as a reverse recapitalization in accordance with GAAP. Pursuant to the Merger Agreement, the Company acquired cash of $4,021 and assumed liabilities of $928,500 from Mana. The liabilities assumed of $928,500 are payable to two investment bankers and due on October 25, 2023. The assumed liabilities decreased to $854,475, after net of an early payment discount of $74,025 issued by one of the two investment bankers on March 22, 2023. On March 27, 2023, the Company accepted the early payment discount and paid Ladenburg the net balance due and payable of $419,475. On October 24, 2023, the Company paid the remaining post-merger liabilities balance of $435,000 to Benchmark.

 

Mana’s common stock had a redemption right in connection with the business combination. Mana’s stockholders exercised their right to redeem 6,465,452 shares of common stock, which constituted approximately 99.5% of the shares with redemption rights, for cash at a redemption price of approximately $10.10 per share, for an aggregate redemption amount of $65,310,892. In accounting for the reverse recapitalization, the Company’s legacy issued and outstanding 1,976,749 shares of common stock were reversed and the Mana shares of common stock totaling 9,514,743 were recorded, as described in Note 10. Transactions costs incurred in connection with the recapitalization totaled $1,535,035 and were recorded as a reduction to additional paid in capital.

 

As additional consideration for the transaction, Cardio will issue to each holder who was entitled to merger consideration at the Closing, its pro rata proportion of up to 1,000,000 shares of our authorized but unissued common stock (the “Earnout Shares” or “Contingently Issuable Common Stock”), if on or prior to the fourth anniversary of the Closing Date (the “Earnout Period”), the VWAP of the Company’s Common Stock equals or exceeds four different price triggers for 30 of any 40 consecutive trading days, as follows: (i) one-quarter of the Earnout Shares will be issued if the VWAP equals or exceeds $12.50 per share for the stated period; (ii) one-quarter of the Earnout Shares will be issued if the VWAP equals or exceeds $15.00 per share for the stated period; (iii) one-quarter of the Earnout Shares will be issued if the VWAP equals or exceeds $17.50 for the stated period; and (iv) one-quarter of the Earnout Shares will be issued if the VWAP equals or exceeds $20.00 for the stated period.

 

In evaluating the accounting treatment for the earnout, we have concluded that the earnout is not a liability under Accounting Standards Codification (“ASC”) 480, Distinguishing Liabilities from Equity, is not subject to the accounting guidance under ASC 718, Compensation—Stock Compensation, and is not subject to derivative accounting under ASC 815, Derivative and Hedging. As such, the earnout is recognized in equity at fair value upon the closing of the Business Combination. As of the date of filing of this Annual Report on Form 10-K, the Company’s common stock did not trade at equal to or greater than $12.50 for a period of at least 30 trading days out of 40 consecutive trading days and the Company has not issued any Earnout Shares.

 

 

 

F-7 
 

Note 3 – Summary of Significant Accounting Policies

 

Principles of Consolidation

 

The consolidated financial statements include the accounts of the Company and its wholly-owned subsidiary, Legacy Cardio. All intercompany accounts and transactions have been eliminated.

 

Use of Estimates in the Preparation of Financial Statements

 

The preparation of financial statements in conformity with generally accepted accounting principles requires management to make estimates and assumptions that affect the reported amounts of assets and liabilities and disclosure of contingent assets and liabilities at the date of the consolidated financial statements and the reported amounts of revenues and expenses during the period. Actual results could differ from those estimates.

  

Fair Value Measurements

 

The Company adopted the provisions of ASC Topic 820, Fair Value Measurements and Disclosures, which defines fair value as used in numerous accounting pronouncements, establishes a framework for measuring fair value and expands disclosure of fair value measurements.

The estimated fair value of certain financial instruments, including cash and cash equivalents, accounts receivable, accounts payable and accrued expenses are carried at historical cost basis, which approximates their fair values because of the short-term nature of these instruments. The carrying amounts of our short- and long-term credit obligations approximate fair value because the effective yields on these obligations, which include contractual interest rates taken together with other features such as concurrent issuances of warrants and/or embedded conversion options, are comparable to rates of returns for instruments of similar credit risk.

ASC 820 defines fair value as the exchange price that would be received for an asset or paid to transfer a liability (an exit price) in the principal or most advantageous market for the asset or liability in an orderly transaction between market participants on the measurement date. ASC 820 also establishes a fair value hierarchy, which requires an entity to maximize the use of observable inputs and minimize the use of unobservable inputs when measuring fair value. ASC 820 describes three levels of inputs that may be used to measure fair value:

Level 1 – quoted prices in active markets for identical assets or liabilities

Level 2 – quoted prices for similar assets and liabilities in active markets or inputs that are observable

Level 3 – inputs that are unobservable (for example cash flow modeling inputs based on assumptions)

The estimated fair value of the derivative liability was calculated using the Black-Scholes option pricing model. The Company uses Level 3 inputs to value its derivative liabilities. The following table provides a reconciliation of the beginning and ending balances for the major classes of assets and liabilities measured at fair value using significant unobservable inputs (Level 3) and reflects gains and losses for the years ended December 31, 2023 and 2022.

          
   2023   2022 
Liabilities:          
Balance of derivative liabilities – beginning of year  $   $ 
Issued   9,192,672     
Converted   (3,786,452)    
Change in fair value recognized in operations   (5,406,220)    
Balance of derivative liabilities – end of year  $   $ 

 

The following table represents the Company’s derivative instruments that are measured at fair value on a recurring basis as of December 31, 2023, for each fair value hierarchy level:

 

          
December 31, 2023  Derivative Liabilities   Total 
Level I  $   $ 
Level II  $   $ 
Level III  $   $ 

 

 

 

F-8 
 

 

 

Convertible Instruments

The Company evaluates and accounts for conversion options embedded in convertible instruments in accordance with ASC 815, Derivatives and Hedging Activities.

Applicable GAAP requires companies to bifurcate conversion options from their host instruments and account for them as free standing derivative financial instruments according to certain criteria. The criteria include circumstances in which (a) the economic characteristics and risks of the embedded derivative instrument are not clearly and closely related to the economic characteristics and risks of the host contract, (b) the hybrid instrument that embodies both the embedded derivative instrument and the host contract is not re-measured at fair value under other GAAP with changes in fair value reported in earnings as they occur and (c) a separate instrument with the same terms as the embedded derivative instrument would be considered a derivative instrument.

The Company accounts for convertible instruments (when it has been determined that the embedded conversion options should not be bifurcated from their host instruments) as follows: The Company records, when necessary, discounts to convertible notes for the intrinsic value of conversion options embedded in debt instruments based upon the differences between the fair value of the underlying common stock at the commitment date of the note transaction and the effective conversion price embedded in the note. Debt discounts under these arrangements are amortized over the term of the related debt to their stated date of redemption.

The Company accounts for the conversion of convertible debt when a conversion option has been bifurcated using the general extinguishment standards. The debt and equity linked derivatives are removed at their carrying amounts and the shares issued are measured at their then-current fair value, with any difference recorded as a gain or loss on extinguishment of the two separate accounting liabilities.

 

Revenue Recognition

 

The Company offers its products, Epi+Gen CHD and PrecisionCHD, via telemedicine providers, provider organizations such as concierge practices, longevity clinics, and risk-bearing provider organizations, and employer organizations. The Company is continuing to expand its markets and payment optionality, and therefore, other organization types not listed below may be added, and from time-to-time, there may be additional payment options.

 

Telemedicine

For telemedicine, the telemedicine provider collects payments from patients upon completion of eligibility screening and test order. Patients then send their samples to the lab for biomarker assessments. The Company performs all quality control, analytical assessments and report generation and shares test reports with the ordering healthcare provider. Revenue is recognized upon invoicing the telemedicine providers. Telemedicine providers are invoiced at the end of each month for all tests completed since prior invoicing.

 

Provider organizations

For provider organizations, the cost of each test is negotiated prior to testing commencing. Pricing is determined based largely on the provider organization type and testing volume commitment. Upon ordering a test, a patient’s sample is sent to the lab for biomarker assessments. The Company performs all quality control, analytical assessments and report generation and shares test reports with the ordering healthcare provider. Revenue is recognized upon invoicing the provider organization. The provider organization is invoiced the agreed upon pricing at the end of each month for all samples accepted or tests completed since prior invoicing.

 

Employer organizations

For employer organizations, the cost of each test is negotiated prior to testing commencing. Pricing is determined based largely on testing volume commitment. Patient samples are sent to the lab for biomarker assessments. The Company performs all quality control, analytical assessments and report generation and shares test reports with the ordering healthcare provider. Revenue is recognized upon invoicing the employer organization. The employer organization is invoiced the agreed upon pricing once a heart disease fair is completed or all testing is completed.

 

The Company accounts for revenue under Accounting Standards Update (“ASU”) 2014-09, “Revenue from Contracts with Customers (Topic 606)”, using the modified retrospective method. The modified retrospective adoption used by the Company did not result in a material cumulative effect adjustment to the opening balance of accumulated deficit.

 

The Company determines the measurement of revenue and the timing of revenue recognition utilizing the following core principles:

 

1. Identifying the contract with a customer;

2. Identifying the performance obligations in the contract;

3. Determining the transaction price;

4. Allocating the transaction price to the performance obligations in the contract; and

5. Recognizing revenue when (or as) the Company satisfies its performance obligations.

 

F-9 
 

Research and Development

Research and development costs are expensed as incurred. Research and development costs charged to operations for the years ended December 31, 2023 and 2022 were $145,182 and $40,448, respectively.

Advertising Costs

The Company expenses advertising costs as incurred. Advertising costs of $158,514 and $92,700 were charged to operations for the years ended December 31, 2023 and 2022, respectively.

Cash and Cash Equivalents

Cash and cash equivalents are comprised of cash and highly liquid investments with original maturities of 90 days or less at the date of purchase. The Company does not have any cash equivalents as of December 31, 2023 and 2022. Cash is maintained at a major financial institution. Accounts held at U.S. financial institutions are insured by the FDIC up to $250,000. The Company is exposed to credit risk in the event of default by the financial institutions or the issuers of these investments to the extent the amounts on deposit or invested are in excess of amounts that are insured.

Accounts Receivable

Accounts receivable is stated at invoiced amount, net of an allowance for doubtful accounts and bear no interest. An allowance for losses is established through a provision for losses charged to expenses. Receivables are charged against the allowance for losses when management believes collectability is unlikely. The allowance (if any) is an amount that management believes will be adequate to absorb estimated losses on existing receivables, based on evaluation of the collectability of the accounts and prior loss experience.

 

Property and Equipment

Property and equipment are stated at cost. Maintenance and repairs are charged to expense when incurred. When property and equipment are retired or otherwise disposed of, the related cost and accumulated depreciation are removed from the respective accounts and any gain or loss is credited or charged to income. Depreciation for both financial reporting and income tax purposes is computed using combinations of the straight line and accelerated methods over the estimated lives of the respective assets as follows:

   
Office and computer equipment 5 years
   
Furniture and fixtures 7 years

Intangible Assets

Intangible assets are acquired individually or as part of a group of assets, and are initially recorded at cost. The cost of a group of assets acquired in a transaction is allocated to the individual assets based on their relative fair values. Intangible assets are carried at cost less accumulated amortization and any recorded impairment. Intangible assets with finite useful lives are amortized using a straight-line method over the period of estimated useful life. The estimated useful life of the Company’s intangible assets (Know-how license) is 5 years. The Company evaluates intangible assets for impairment whenever events or changes in circumstances indicate that the assets might be impaired.

Patent and Trademark Costs

The Company accounts for patents in accordance with ASC 350-30, the Company accounts for patents in accordance with ASC 350-30, General Intangibles Other than Goodwill. The Company capitalizes patent costs representing legal fees associated with filing patent applications and amortize them on a straight-line basis. The Company evaluates its patents’ estimated useful life and begins amortizing the patents when they are brought to the market or otherwise commercialized.

 

Impairment of Long-Lived Assets

 

In accordance with ASC 360-10-35, the Company assesses the valuation of components of its long-lived assets whenever events or circumstances dictate that the carrying value might not be recoverable. The Company bases its evaluation on indicators such as the nature of the assets, the future economic benefit of the assets, any historical or future profitability measurements and other external market conditions or factors that may be present. If such factors indicate that the carrying amount of an asset or asset group may not be recoverable, the Company determines whether an impairment has occurred by analyzing an estimate of undiscounted future cash flows at the lowest level for which identifiable cash flows exist. If the estimate of undiscounted cash flows during the estimated useful life of the asset is less than the carrying value of the asset, the Company recognizes a loss for the difference between the carrying value of the asset and its estimated fair value, generally measured by the present value of the estimated cash flows.

Leases

The Company accounts for leases under ASC 842, “Leases”. The Company determines if an arrangement is a lease or contains a lease at inception of the arrangement. Operating lease liabilities are recognized based on the present value of the remaining lease payments, discounted using the discount rate for the lease at the commencement date. As the rate implicit in the lease is not readily determinable for the operating lease, the Company generally uses an incremental borrowing rate based on information available at the commencement date to determine the present value of future lease payments. Operating lease right-of-use assets (“ROU assets”) represent the Company’s right to control the use of an identified asset for the lease term and lease liabilities represent the Company’s obligation to make lease payments arising from the lease. ROU assets are generally recognized based on the amount of the initial measurement of the lease liability. Lease expense is recognized on a straight-line basis over the lease term. The Company elected to keep leases with an initial term of 12 months or less off the balance sheet.

ROU assets are reviewed for impairment when indicators of impairment are present. ROU assets from operating and finance leases are subject to the impairment guidance in ASC 360, Property, Plant, and Equipment, as ROU assets are long-lived nonfinancial assets. ROU assets are tested for impairment individually or as part of an asset group if the cash flows related to the ROU assets are not independent from the cash flows of other assets and liabilities. An asset group is the unit of accounting for long-lived assets to be held and used, which represents the lowest level for which identifiable cash flows are largely independent of the cash flows of other groups of assets and liabilities.

Stock-Based Compensation

 

The Company accounts for its stock-based awards granted under its employee compensation plan in accordance with ASC Topic No. 718-20, Awards Classified as Equity, which requires the measurement of compensation expense for all share-based compensation granted to employees and non-employee directors at fair value on the date of grant and recognition of compensation expense over the related service period for awards expected to vest. The Company uses the Black-Scholes option pricing model to estimate the fair value of its stock options and warrants. The Black-Scholes option pricing model requires the input of highly subjective assumptions including the expected stock price volatility of the Company’s common stock, the risk free interest rate at the date of grant, the expected vesting term of the grant, expected dividends, and an assumption related to forfeitures of such grants. Changes in these subjective input assumptions can materially affect the fair value estimate of the Company’s stock options and warrants.

 

 

F-10 
 

 

 

Income Taxes

 

The Company accounts for income taxes using the asset and liability method in accordance with ASC Topic No. 740, Income Taxes. Under this method, deferred tax assets and liabilities are determined based on differences between financial reporting and tax bases of assets and liabilities, and are measured using the enacted tax rates and laws that are expected to be in effect when the differences are expected to reverse.

 

The Company applies the provisions of ASC Topic No. 740 for the financial statement recognition, measurement and disclosure of uncertain tax positions recognized in the Company’s financial statements. In accordance with this provision, tax positions must meet a more-likely-than-not recognition threshold and measurement attribute for the financial statement recognition and measurement of a tax position.

 

Recent Accounting Pronouncements

 

We have reviewed other recent accounting pronouncements and concluded they are either not applicable to the business, or no material effect is expected on the consolidated financial statements as a result of future adoption.

 

Note 4 – Property and Equipment

Property and equipment are carried at cost and consist of the following at December 31, 2023 and 2022:

          
   2023   2022 
         
Office and computer equipment  $17,394   $ 
Furniture and fixtures   76,099     
Leasehold improvements   482,170     
Less: Accumulated depreciation   (3,790)    
Total  $571,873   $ 

 

Leasehold improvements of $482,170 represent costs of the buildout of the leased laboratory in Iowa City, Iowa that was completed in January 2024.

Depreciation expense of $3,790 and $0 was charged to operations for the years ended December 31, 2023 and 2022, respectively. 

Note 5 – Intangible Assets

The following table provides detail associated with the Company’s acquired identifiable intangible assets at December 31, 2023 and 2022:

      
   2023  2022
       
Know-how license  $80,000   $80,000 
Less: Accumulated amortization   (58,667)   (42,667)
Total  $21,333   $37,333 

 

Amortization expense charged to operations was $16,000 for the years ended December 31, 2023 and 2022, respectively.

Note 6 – Patent and Trademark Costs

As of December 31, 2023, in the first family of patents and patent applications owned solely by UIRF and is exclusively licensed by Cardio, there are five granted patents (US, EU, China, Australia and Hong Kong) and other pending patent applications. The Company has pending patent applications in patent families two, three, four and five. Legal fees associated with the patents and trademark totaled $515,402 and $321,308, net of accumulated amortization of $3,182 and $0 as of December 31, 2023 and 2022, respectively and are presented in the balance sheet as patent and trademark costs. Amortization expense charged to operations was $3,182 for the year ended December 31, 2023.

 

F-11 
 

Note 7 – Operating Leases

The Company determines if a contract is, or contains, a lease at contract inception. Operating leases are included in operating lease right-of-use (“ROU”) assets, current portion of operating lease liabilities and operating lease liabilities, net of current portion in the Company’s consolidated balance sheets. Finance leases are included in property and equipment, current portion of finance lease obligations and finance lease obligations, net of current portion in the Company’s consolidated balance sheets.

ROU assets represent the right to use an underlying asset for the lease term and lease liabilities represent the obligation to make lease payments arising from the lease. ROU assets and lease liabilities are recognized at the commencement date based on the present value of lease payments over the lease term. In addition, ROU assets include initial direct costs incurred by the lessee as well as any lease payments made at or before the commencement date and exclude lease incentives. The Company used the implicit rate in the lease in determining the present value of lease payments. Lease terms include options to extend or terminate the lease when it is reasonably certain that the Company will exercise that option. Leases with a term of one year or less are generally not included in ROU assets and corresponding operating lease liabilities.

In 2023, the Company entered into a lease agreement for office space in Chicago, Illinois, commencing on August 1, 2023 for a term of three years and four months and expiring on November 30, 2026. The monthly rent for August to November 2023 was abated and the Company started to make monthly rental installments from December 2023 of $12,847. The monthly rental payment increases by approximately 2% every August starting from 2024.

On July 20, 2023, the Company entered into another lease agreement for laboratory in Iowa City, Iowa, commencing on August 1, 2023 for a term of five years and four months and expiring on November 30, 2028. The monthly rent for August to November 2023 was abated and the Company agreed to pay a monthly rent of $8,505 ($102,060 annually) commencing December 1, 2023. In addition, the landlord agreed to provide the Company with a one-time Tenant Improvement Allowance (“TIA”) in the amount of up to, but not exceeding $50 per rentable square foot of the premises for a maximum allowance of $253,000.

Pursuant to ASC Topic 842 Leases, the Company accounted for both leases as operating leases and accounted for the TIA as a lease incentive, which was estimated to be payable on December 1, 2023. The Company received the TIA from landlord in maximum amount of $253,000 on January 16, 2024 and recorded a reimbursement receivable from landlord of $253,000 as of December 31, 2023, which was included in Prepaid expenses and other current assets on the consolidated balance sheets.

During the year ended December 31, 2023, the Company recorded ROU assets of $663,875 and operating lease liabilities of $642,523 at lease commencement date. The discount rate used to determine the present value is the incremental borrowing rate, estimated to be 4.57% for Chicago lease and 4.24% for Iowa City lease, respectively, as the interest rate implicit in our lease is not readily determinable.

As of December 31, 2023, operating lease ROU assets and operating lease liabilities are recorded on the consolidated balance sheets as follows:

     
      
   December 31, 
   2023 
Operating Lease:     
Operating lease right-of-use assets, net  $575,227 
Current portion of operating lease liabilities  223,929 
Operating lease liabilities, net of current portion  663,099 

 

As of December 31, 2023, the weighted-average remaining lease terms of the two operating leases were 2.9 years and 4.9 years, respectively.

The following table summarizes maturities of operating lease liabilities based on lease terms as of December 31:

      
      
2024   $257,508 
2025    260,611 
2026    250,152 
2027    102,060 
2028    93,555 
Total lease payments    963,886 
Less: Imputed interest    76,858 
Present value of lease liabilities   $887,028 

At December 31, 2023, the Company had the following future minimum payments due under the non-cancelable lease:

      
2024   $257,508 
2025    260,611 
2026    250,152 
2027    102,060 
2028    93,555 
Total minimum lease payments   $963,886 

 

Consolidated rental expense for all operating leases was $138,266 and $53,344 for the years ended December 31, 2023 and 2022, respectively.

The following table summarizes the cash paid and related right-of-use operating lease recognized for the year ended December 31, 2023.

     
     
   Year Ended 
   December 31, 2023 
Cash paid for amounts included in the measurement of lease liabilities:     
Operating cash flows from operating leases  $21,352 
Right-of-use lease assets obtained in the exchange for lease liabilities:     
Operating leases  4,950 

 

F-12 
 

Note 8 – Finance Agreement Payable

On October 25, 2023, the Company entered into an agreement with a premium financing company to finance its Directors and Officers insurance premiums for 12-month policies effective October 25, 2023. The amount financed of $467,500 is payable in 10 monthly installments plus interest at a rate of 8.95% through August 25, 2024. Finance agreement payable was $374,000 and $849,032 at December 31, 2023 and 2022, respectively. $449,041 has been recorded in prepaid expenses and is being amortized over the life of the policy.

Note 9 – Earnings (Loss) Per Common Share

The Company calculates net income (loss) per common share in accordance with ASC 260 “Earnings Per Share” (“ASC 260”). Basic and diluted net earnings (loss) per common share was determined by dividing net earnings (loss) applicable to common stockholders by the weighted average number of common shares outstanding during the period. The Company’s potentially dilutive shares, which include outstanding common stock options, common stock warrants, and convertible debt have not been included in the computation of diluted net loss per share for the years ended December 31, 2023 and 2022 as the result would be anti-dilutive.

          
   Years Ended 
   December 31, 
   2023   2022 
         
Stock warrantsn   7,854,620    7,954,620 
Stock options   2,584,599    1,759,599 
Total shares excluded from calculation   10,439,219    9,714,219 

  

Note 10 – Stockholders’ Equity

 

Stock Transactions

Pursuant to the Business Combination Agreement on October 25, 2022, the Company issued the following securities:

Holders of conversion rights issued as a component of units in Mana’s initial public offering (the “Public Rights”) were issued an aggregate of 928,571 shares of the Company’s common stock.

Holders of existing shares of common stock of Legacy Cardio and the holder of equity rights of Legacy Cardio (together, the “Legacy Cardio Stockholders”) received an aggregate of 6,883,306 shares of the Company’s Common Stock, calculated based on the exchange ratio of 3.427259 pursuant to the Merger Agreement (the “Exchange Ratio”) for each share of Legacy Cardio Common Stock held or, in the case of the equity rights holder, that number of shares of the Company’s Common Stock equal to 1% of the Aggregate Closing Merger Consideration, as defined in the Merger Agreement.

The Legacy Cardio Stockholders received, in addition, an aggregate of 43,334 shares of the Company’s Common Stock (“Conversion Shares”) upon conversion of an aggregate of $433,334 in principal amount of promissory notes issued by Mana to Legacy Cardio in connection with its loan of such amount in order to extend Mana’s duration through October 26, 2022 (the “Extension Notes”), which Conversion Shares were distributed to the Legacy Cardio Stockholders in proportion to their respective interest in Legacy Cardio.

Mana public stockholders (excluding Mana Capital, LLC, the SPAC sponsor (the “Sponsor”), and Mana’s former officers and directors) own 34,548 shares of the Company’s Common Stock and the Sponsor, Mana’s former officers and directors and certain permitted transferees own 1,625,000 shares of the Company’s Common Stock.

Immediately after giving effect to the Business Combination, there were 9,514,743 issued and outstanding shares of the Company’s Common Stock.

On October 25, 2022, in connection with the approval of the Business Combination, the Company’s stockholders approved the Cardio Diagnostics Holdings, Inc. 2022 Equity Incentive Plan (the “2022 Plan”). The purpose of the 2022 Plan is to promote the interests of the Company and its stockholders by providing eligible employees, officers, directors and consultants with additional incentives to remain with the Company and its subsidiaries, to increase their efforts to make the Company more successful, to reward such persons by providing an opportunity to acquire shares of Common Stock on favorable terms and to attract and retain the best available personnel to participate in the ongoing business operations of the Company. The 2022 Plan permits the grant of Incentive Stock Options, Nonstatutory Stock Options, Restricted Stock, Restricted Stock Units, Stock Appreciation Rights, Performance Units and Performance Shares.

 

 

F-13 
 

The 2022 Plan, as approved, permits the issuance of up to 3,265,516 shares of Common Stock (the “Share Reserve”) upon exercise or conversion of grants and awards made from time to time to officers, directors, employees and consultants, however that the Share Reserve will increase on January 1st of each calendar year and ending on and including January 1, 2027 (each, an “Evergreen Date”), in an amount equal to the lesser of (i) 7% of the total number of shares of Common Stock outstanding on the December 31st immediately preceding the applicable Evergreen Date and (ii) such lesser number of shares of Common Stock as determined to be appropriate by the Compensation Committee, which administers the 2022 Plan, in its sole discretion. There was no increase in the Share Reserve on January 1, 2023.

 

Common Stock Issued

 

On March 2, 2023, a shareholder exercised warrants in exchange for 100,000 common shares for proceeds of $390,000.

 

During the year ended December 31, 2023, the Company issued 52,375 common shares to a consultant for services pursuant to vesting of Restricted Stock Units granted, valued at $44,000.

During the year ended December 31, 2023, the Company issued 251,172 common shares to the board of directors for services pursuant to vesting of Restricted Stock Units granted, valued at $200,000.

In connection with the convertible notes payable (see Note 11 below) the noteholders converted $5,000,000 of principal balance to 10,622,119 shares of common stock during the year ended December 31, 2023. The number of shares of common stock issued was determined based on the terms of the convertible notes.

 

The Company sold post-merger 2,484,872 (or 725,032 pre-merger) common shares to various investors for proceeds totaling $11,986,036 during the year ended December 31, 2022. The Company paid the placement agent $1,198,604 in cash and issued 214,998 warrants. The Company issued post-merger 66,465 (or 19,393 pre-merger) common shares to an investor in settlement of a cashless exercise of a warrant agreement.

 

Warrants

On October 1, 2019, the Company issued warrants to a seed funding firm equivalent to 2% of the fully-diluted equity of the Company, or 22,500 common shares at the time of issuance. The warrant is exercisable on the earlier of the closing date of the next Qualified Equity Financing occurring after the issuance of the warrant, and immediately before a Change of Control. The exercise price is the price per share of the shares sold to investors in the next Qualified Equity Financing, or if the warrant becomes exercisable in connection with a Change in Control before the next Qualified Equity Financing, the greater of the quotient obtained by dividing $150,000 by the Pre-financing Capitalization, and the price per share paid by investors in the then-most recent Qualified Equity Financing, if any. The warrant will expire upon the earlier of the consummation of any Change of Control, or 15 years after the issuance of the warrant.

In April 2022, the Company issued fully vested warrants to investors as part of private placement subscription agreements pursuant to which the Company issued common stock. Each shareholder received warrants to purchase 50% of the common stock issued at an exercise price of $3.90 per share with an expiration date of June 30, 2027.

As of May 23, 2022, the Company issued fully vested warrants to investors as part of an additional private placement subscription agreements pursuant to which the Company issued common stock. Each shareholder received warrants to purchase 50% of the common stock issued at an exercise price of $6.21 per share with an expiration date of five years from the date of issue.

All of the warrants issued by Legacy Cardio were exchanged in the Business Combination for warrants of the Company based on the merger exchange ratio.

F-14 
 

Warrant activity during the years ended December 31, 2023 and 2022 was as follows: 

               
             
       Weighted   Average Remaining 
  

Warrant Outstanding

  Average Exercise Price   Contractual Life (Years) 
Warrants outstanding at December 31, 2021   114,924   $3.90    5.90 
Warrants granted   1,988,973    4.84      
Warrants received in merger   5,749,993    11.50      
Merger adjustment to prior year   152,730    3.90      
Warrants exercised   (52,000)   3.90      
Warrants outstanding at December 31, 2022   7,954,620    9.63    4.72 
Warrants exercised   (100,000)   3.90      
Warrants outstanding at December 31, 2023   7,854,620   $9.70    3.72 

 

Options

On May 6, 2022, Legacy Cardio granted 513,413 stock options to the board of directors pursuant to the Cardio Diagnostics, Inc. 2022 Equity Incentive Plan. All of the options granted under this legacy plan were exchanged for options under the Company’s 2022 Plan adopted by the Company’s stockholders on October 25, 2022, and based on the exchange ratio for the merger, resulted in a total of 1,759,599 options issued upon closing. Each exchanged option has an exercise price of $3.90 per share with an expiration date of May 6, 2032. The exchanged options fully vested upon closing of the merger.

 

Option activity during the years ended December 31, 2023 and 2022 was as follows:

               
             
       Weighted   Average Remaining 
  

Option Outstanding

  Average Exercise Price   Contractual Life (Years) 
Options outstanding at December 31, 2021     $      
Options granted   1,759,599    3.90      
Options outstanding at December 31, 2022   1,759,599    3.90    9.35 
Options granted   825,000    1.26      
Options outstanding at December 31, 2023   2,584,599   $3.06    8.71 

 

Note 11 – Convertible Notes Payable

 

On March 8, 2023, the Company entered into a securities purchase agreement (“Securities Purchase Agreement”) with YA II PN, Ltd., an investment fund managed by Yorkville Advisors Global, LP (“Yorkville”) under which the Company agreed to sell and issue to Yorkville convertible debentures (“Convertible Debentures”) in a gross aggregate principal amount of up to $11.2 million (“Subscription Amount”). The Convertible Debentures are convertible into shares of common stock of the Company and are subject to various contingencies being satisfied as set forth in the Securities Purchase Agreement. The notes are convertible at any time through the maturity date, which, in each case, is one year from the date of issuance. The conversion price shall be determined on the basis of 92% of the two lowest VWAP (Volume Weighted Average Prices) of the Common Stock during the prior seven trading day period, initially with a floor conversion price of $0.55, but subsequently lowered by mutual agreement of the parties to $0.20.

 

On March 8, 2023, the Company issued and sold to Yorkville a Convertible Debenture in the principal amount of $5.0 million, for which it received $4.5 million, with a $500,000 original issue discount (“OID”). Interest on the outstanding principal balance accrues at a rate of 0% and will increase to 15% upon an Event of Default for so long as it remains uncured.

 

F-15 
 

 

The Company recorded a debt discount related to identified embedded derivatives relating to the conversion features (see Note 12) based on fair values as of the inception date of the Note. The calculated debt discount, including the OID, equaled the face of the Note and is being amortized over the term of the note.

 

Yorkville fully converted the initial $5,000,000 Convertible Debenture into an aggregate of 10,622,119 common shares during the year ended December 31, 2023.

 

On January 4, 2024, the Company and Yorkville terminated the Securities Purchase Agreement dated as of March 8, 2023, as amended, by the mutual consent of the parties, effective as of January 4, 2024.  The First Convertible Debenture has been fully converted, and as of January 4, 2024, the obligation of the Company to issue and sell, and Yorkville’s obligation to purchase, the Second Convertible Debenture has been terminated. At the time of termination, there were no outstanding borrowings, advance notices or shares of Common Stock to be issued under the Securities Purchase Agreement. In addition, there were no fees due by the Company or Yorkville in connection with the termination of the Securities Purchase Agreement.

 

Note 12 – Derivative Liability

 

The Company has determined that the conversion feature embedded in the convertible notes described in Note 11 contain a potential variable conversion amount which constitutes a derivative which has been bifurcated from the note and recorded as a derivative liability at fair value, with a corresponding discount recorded to the associated debt. The excess of the derivative value over the face amount of the note is recorded immediately to interest expense at inception, which aggregated $4,692,672. The Company used the Binomial Black-Scholes Option Pricing model to value the conversion features.

The Company used Level 3 inputs for its valuation methodology for the conversion option liability in determining the fair value using a Black-Scholes option-pricing model with the following assumption inputs:

     
   Year Ended 
   December 31, 
   2023 
Annual dividend yield    
Expected life (years)   1.0 
Risk-free interest rate    4.89% - 5.59%  
Expected volatility    164% - 187%  
Exercise price   $0.19 - $3.53 
Stock price   $0.22 - $5.32 

 

Based upon ASC 840-15-25 (EITF Issue 00-19, paragraph 11) the Company has adopted a sequencing approach regarding the application of ASC 815-40 to its outstanding convertible notes. Pursuant to the sequencing approach, the Company evaluates its contracts based upon earliest issuance date.

 

Note 13 – Income Taxes

The reconciliation between income tax expense computed by applying the federal statutory corporate tax rate and actual income tax expense (benefit) for the year ended December 31, 2023 is as follows:

          
   Years Ended 
   December 31, 
   2023   2022 
         
Statutory U.S. federal income tax rate   (21.0)%   (21.0)%
State income taxes, net of          
   federal income tax benefit   (0.0)%   (0.0)%
Tax effect of expenses that are not          
    deductible for income tax purposes:          
Amortization of debt discount   16.8%   0.0%
Change in fair value of derivative liability   (13.5)%   0.0%
Other   (0.7)%   0.0%
Change in Valuation Allowance   18.4%   21.0%
Effective tax rate   0.0%   0.0%

 

F-16 
 

At December 31, the significant components of the deferred tax assets (liabilities) are summarized below:

          
   2023   2022 
Deferred Tax Assets:          
    Net Operating Losses  $4,222,999   $1,611,487 
    Other   1,743    1,962 
    Stock-based compensation   486,448    186,611 
    Total deferred tax assets   4,711,190    1,800,060 
           
Deferred Tax Liabilities        
           
Valuation Allowance   (4,711,190)   (1,800,060)
           
Net deferred tax assets  $   $ 

 

As of December 31, 2023, the Company had federal net operating loss carryforwards of approximately $11.5 million which may be carried forward indefinitely, and state net operating loss carryforwards of approximately $11.5 million (Iowa) and $10.9 million (Illinois), respectively which expire at various dates from 2040 through 2043. These net operating loss carryforwards may be used to offset future taxable income and thereby reduce the Company’s U.S. federal income taxes. The net operating losses may be subject to limitation under Internal Revenue Code Section 382 should there be a greater than 50% change in ownership as determined under the regulations.

In assessing the realization of deferred tax assets, management considers whether it is more likely than not that some portion or all of the deferred tax assets will be realized. The ultimate realization of deferred tax assets is dependent upon the generation of future taxable income during the periods in which those temporary differences become deductible. Management considers the scheduled reversal of deferred tax liabilities, projected future taxable income and tax planning strategies in making this assessment. Based on the assessment, management has established a full valuation allowance against all of the deferred tax assets for every period because it is more likely than not that all of the deferred tax assets will not be realized.

In accordance with ASC 740, a valuation allowance must be established if it is more likely than not that the deferred tax assets will not be realized. This assessment is based upon consideration of available positive and negative evidence, which includes, among other things, the Company’s most recent results of operations and expected future profitability. Based on the Company’s cumulative losses in recent years, a full valuation allowance against the Company’s deferred tax assets as of December 31, 2023 has been established as Management believes that the Company will not more likely than not realize the benefit of those deferred tax assets. Therefore, no tax provision has been recorded for the year ended December 31, 2023.

The Company complies with the provisions of ASC 740-10 in accounting for its uncertain tax positions. ASC 740-10 addresses the determination of whether tax benefits claimed or expected to be claimed on a tax return should be recorded in the financial statements. Under ASC 740-10, the Company may recognize the tax benefit from an uncertain tax position only if it is more likely that not that the tax position will be sustained on examination by the taxing authorities, based on the technical merits of the position. Management has determined that the Company has no significant uncertain tax positions requiring recognition under ASC 740-10.

The Company is subject to income tax in the U.S., and certain state jurisdictions. The Company has not been audited by the U.S. Internal Revenue Service, or any states in connection with income taxes. The Company’s tax years generally remain open to examination for all federal and state income tax matters until its net operating loss carryforwards are utilized and the applicable statutes of limitation have expired. The federal and state tax authorities can generally reduce a net operating loss (but not create taxable income) for a period outside the statute of limitations in order to determine the correct amount of net operating loss which may be allowed as a deduction against income for a period within the statute of limitations.

 

F-17 
 

The Company recognizes interest and penalties related to unrecognized tax benefits, if incurred, as a component of income tax expense. No interest or penalties have been recorded for the years ended December 31, 2023 and 2022, respectively.

On March 27, 2020, the Coronavirus Aid, Relief, and Economic Security Act (CARES Act) was enacted in response to the COVID-19 pandemic. The CARES Act, among other things, permits NOL carryovers and carrybacks to offset 100% of taxable income for taxable years beginning before 2021. In addition, the CARES Act allows NOLs incurred in 2018, 2019, and 2020 to be carried back to each of the five preceding taxable years to generate a refund of previously paid income taxes. The Company is currently evaluating the impact of the CARES Act, but at present does not expect that the NOL carryback provision of the CARES Act would result in a material cash benefit to us.

Note 14 – Commitments and Contingencies

Prior Relationship of Cardio with Boustead Securities, LLC

At the commencement of efforts to pursue what ultimately ended in a terminated business acquisition, Legacy Cardio entered into a Placement Agent and Advisory Services Agreement (the “Placement Agent Agreement”), dated April 12, 2021, with Boustead Securities, LLC (“Boustead Securities”). This agreement was terminated in April 2022, when Legacy Cardio terminated the underlying agreement and plan of merger and the accompanying escrow agreement relating to that proposed business acquisition after efforts to complete the transaction failed, despite several extensions of the closing deadline.

Under the terminated Placement Agent Agreement, Legacy Cardio agreed to certain future rights in favor of Boustead Securities, including (i) a two-year tail period during which Boustead Securities would be entitled to compensation if Cardio were to close on a transaction (as defined in the Placement Agent Agreement) with any party that was introduced to Legacy Cardio by Boustead Securities; and (ii) a right of first refusal to act as the Company’s exclusive placement agent for 24-months from the end of the term of the Placement Agent Agreement (the “right of first refusal”). Cardio has taken the position that due to Boustead Securities’ failure to perform as contemplated by the Placement Agent Agreement, these provisions purporting to provide future rights are null and void.

Boustead Securities responded to the termination of the Placement Agent Agreement by disputing Legacy Cardio’s contention that it had not performed under the Placement Agent Agreement because, among other things, Boustead Securities had never sought out prospective investors. In its response, Boustead Securities included a list of funds that they had supposedly contacted on Legacy Cardio’s behalf. While Boustead Securities’ contention appears to contradict earlier communications from Boustead Securities in which they indicated that they had not made any such contacts or introductions, Boustead Securities is currently contending that they are due success fees for two years following the termination of the Placement Agent Agreement on any transaction with any person on the list of supposed contacts or introductions. Legacy Cardio strongly disputes this position. Notwithstanding the foregoing, the Company has not consummated any transaction, as defined, with any potential party that purportedly was a contact of Boustead Securities in connection with the Placement Agent Agreement and has no plans to do so at any time during the tail period. No legal proceedings have been instigated by either party, and Cardio believes that the final outcome will not have a material adverse impact on its financial condition.

The Benchmark Company, LLC Right of First Refusal

As noted in Note 1, the Company completed the business combination on October 25, 2022. In connection with the proposed business combination, by agreement dated May 13, 2022, Mana engaged The Benchmark Company, LLC (“Benchmark”) as its M&A advisor. Upon closing of the business combination, Legacy Cardio assumed the contractual engagement entered into by Mana. On November 14, 2022, the Company and Benchmark entered into Amendment No. 1 Engagement Letter (the “Amendment Engagement”). Pursuant to the Amendment Engagement, the parties agreed that the Company would pay Benchmark $230,000 at the closing of the business combination and an additional $435,000 on October 25, 2023. Both of those payments have been made in full. In addition, the Amendment Engagement provided that Benchmark has been granted a right of first refusal to act as lead or joint-lead investment banker, lead or joint-lead book-runner and/or lead or joint-lead placement agent for all future public and private equity and debt offerings through October 25, 2023. Based on the right of first refusal, Benchmark alleges that it is owed damages because the Company entered into the Yorkville Convertible Debenture Transaction (see Note 11) without first offering Benchmark the right to serve as the lead or joint-lead placement agent for the transaction. The Company is evaluating the claim. No legal proceedings have been instigated. 

Demand Letter and Potential Mootness Fee Claim

On June 25, 2022, a plaintiffs’ securities law firm sent a demand letter to the Company alleging that the Company’s Registration Statement on Form S-4 filed (the “S-4 Registration Statement”) with the Securities and Exchange Commission (“SEC”) on May 31, 2022 omitted material information with respect to the Business Combination and demanding that the Company and its Board of Directors immediately provide corrective disclosures in an amendment or supplement to the Registration Statement. Subsequent thereto, the Company filed amendments to the S-4 Registration Statement on July 27, 2022, August 23, 2022, September 15, 2022, October 4, 2022 and October 5, 2022 in which it responded to various comments of the SEC staff and otherwise updated its disclosure. In October 2022, the SEC completed its review and declared the S-4 registration statement on October 6, 2022. On February 23, 2023 and February 27, 2023, plaintiffs’ securities law firm contacted the Company’s counsel asking who will be negotiating a mootness fee relating to the purported claims set forth in the June 25, 2022 demand letter. The Company vigorously denies that the S-4 Registration Statement, as amended and declared effective, is deficient in any respect and that no additional supplemental disclosures are material or required. The Company believes that the claims asserted in the Demand Letter are without merit and that no further disclosure is required to supplement the S-4 Registration Statement under applicable laws. As of the date of filing of this Annual Report on Form 10-K, no lawsuit has been filed against the Company by that firm. The firm has indicated its willingness to litigate the matter if a mutually satisfactory resolution cannot be agreed upon; however, Cardio believes that the final outcome will not have a material adverse impact on its financial condition. The Company cannot preclude the possibility that claims or lawsuits brought relating to any alleged securities law violations or breaches of fiduciary duty could potentially require significant time and resources to defend and/or settle and distract its management and board of directors from focusing on its business.

Northland Securities, Inc.

In January 2024, following the Company’s termination of its agreement with Yorkville and in connection with the Company’s recent at the market offering and/or its February 2024 private placement, a managing director of Northland Securities, Inc. (“Northland”) contacted the Company claiming the right to be paid a fee of approximately $150,000 pursuant to the agreement of March 1, 2023 between the Company and Northland regarding the Yorkville financing. Subsequently, the Company has been advised by another representative of Northland that Northland would not proceed with any such claim. The Company does not believe that it owes Northland any sum based on the termination of the Yorkville Securities Purchase Agreement and the subsequent financing transactions.

The Company cannot preclude the possibility that claims or lawsuits brought relating to any alleged securities law violations or breaches of fiduciary duty could potentially require significant time and resources to defend and/or settle and distract its management and board of directors from focusing on its business.

 

F-18 
 

Note 15 – Subsequent Events

The Company evaluated its December 31, 2023 consolidated financial statements for subsequent events through the date the consolidated financial statements were issued.

Common Stock Issued 

Private Placement

On February 2, 2024, the Company completed entering into subscription agreements with 7 accredited investors (the “Subscription Agreements”), whereby the Company issued a total of 561,793 units (“Units”), with each Unit consisting of (i) one share of the Company’s common stock, $0.00001 par value (the “Common Stock”), and (ii) one six year Common Stock purchase warrant (the “Warrants”), having an exercise price of $1.78 per share (the “Private Placement”). The Private Placement resulted in the issuance to investors of 561,793 shares of Common Stock and 561,793 Warrants. The purchase price of the securities was $1.78 per Unit, resulting in gross proceeds to the Company of $1,000,000 and paid a fee of $100,000, before deducting placement agent fees (10% or $100,000) and other offering expenses. The Company intends to use the net proceeds from the Private Placement for working capital and general corporate purposes. The Private Placement closed on February 2, 2024.

In connection with the Private Placement, the Company entered into a Placement Agent Agreement with Altitude Capital Group, LLC, as placement agent (“Altitude Capital” or the “Placement Agent”). Pursuant to the Placement Agent Agreement, at closing, Altitude Capital was paid a cash commission equal to 10% of the gross proceeds received by the Company, plus 20% warrant coverage, providing Altitude Capital with the right to purchase 112,353 shares of Common Stock at $1.78 per share through February 2, 2030 (the “Placement Agent Warrants”).

At-the-Market Issuance

On January 26, 2024, the Company entered into an At-the-Market Issuance Sales Agreement (the “Sales Agreement”) with Craig-Hallum Capital Group LLC (“Craig-Hallum”). Pursuant to the Sales Agreement, the Company may sell, at its option, up to an aggregate of $17 million in shares of its common stock through Craig-Hallum, as sales agent. Sales of the common stock made pursuant to the Sales Agreement, if any, will be made under the Company’s Registration Statement on Form S-3 filed on January 26, 2024 (File No. 333-276725) (the “Registration Statement”), which was declared effective by the Securities and Exchange Commission on February 1, 2024.

 

The Company made certain customary representations, warranties and covenants concerning the Company and the offering of the Shares. Pursuant to the terms of the Sales Agreement, the Company also provided the Sales Agent with customary indemnification rights, including indemnification against certain liabilities under the Securities Act. The Company will pay the Sales Agent a commission in cash equal to 2.5% of the gross proceeds from the sale of the Shares under the Sales Agreement, if any. In addition, the Company agreed to pay the costs of the Sales Agent’s legal counsel reasonably incurred in connection with entering into the transactions contemplated by the Sales Agreement in an amount not to exceed $55,000. Additionally, pursuant to the terms of the Sales Agreement, the Company agreed to reimburse the Sales Agent’s for its legal fees incurred in connection with its ongoing diligence requirements arising from the transactions contemplated by the Sales Agreement in an amount not to exceed $5,000 in the aggregate per calendar quarter. The offering of Shares will terminate upon the earlier of (i) the sale of the Shares under the Sales Agreement having an aggregate offering price of $17 million or (ii) the termination of the Sales Agreement as permitted therein. The Sales Agreement may be terminated by the Company at any time upon five business days’ prior written notice to the Sales Agent. The Sales Agent may terminate the Sales Agreement at any time by providing written notice to the Company. The Company and the Sales Agent may also terminate the Sales Agreement by mutual agreement.

The Company sold 487,083 common shares for gross proceeds totaling $877,869 under the Sales Agreement as of the date of this report. The Company has paid Craig-Hallum $21,947 in sales commissions.

Stock Option Granted

On January 23, 2024, the Company authorized an additional 1,071,425 shares to the Equity Incentive Plan Reserve (the “2022 Plan”) and granted 1,187,826 options to management, 1,166,826 of which vested immediately with the remaining 21,000 options subject to 50% vesting on June 30, 2024 and 100% vesting on December 31, 2024. Each option has an exercise price of $2.11 per share with an expiration date of January 23, 2034.

 

 

 

F-19 
 

   

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

CONSOLIDATED BALANCE SHEETS

(unaudited)

 

         
   September 30,   December 31, 
   2024   2023 
ASSETS        
 
Current assets          
    Cash  $1,982,590   $1,283,523 
    Accounts receivable   14,100    4,960 
    Prepaid expenses and other current assets   630,482    1,477,197 
           
Total current assets   2,627,172    2,765,680 
           
Long-term assets          
    Property and equipment, net   706,659    571,873 
    Right of use assets, net   473,984    575,227 
    Intangible assets, net   9,333    21,333 
    Deposits   12,850    12,850 
    Patent costs, net   651,463    515,402 
           
Total assets  $4,481,461   $4,462,365 
           
LIABILITIES AND STOCKHOLDERS' EQUITY          
           
Current liabilities          
    Accounts payable and accrued expenses  $74,808   $243,213 
    Lease liability - current   233,871    223,929 
    Finance agreement payable       374,000 
           
Total current liabilities   308,679    841,142 
           
Long-term liabilities          
   Lease liability – long term   486,597    663,099 
           
Total liabilities   795,276    1,504,241 
           
Stockholders' equity          
Preferred stock, $.00001 par value; authorized - 100,000,000 shares;
0 shares issued and outstanding as of September 30, 2024 and
December 31, 2023, respectively
        
Common stock, $.00001 par value; authorized - 300,000,000 shares;
30,336,010 and 20,540,409 shares issued and outstanding as of
September 30, 2024 and December 31, 2023, respectively
   303    205 
Additional paid-in capital   24,918,407    17,326,299 
Accumulated deficit   (21,232,525)   (14,368,380)
           
Total stockholders' equity   3,686,185    2,958,124 
           
Total liabilities and stockholders' equity  $4,481,461   $4,462,365 

 

 The accompanying notes are an integral part of these unaudited financial statements.

 

 

 

F-20 
 

 

 

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

CONSOLIDATED STATEMENTS OF OPERATIONS

(unaudited)

   

                 
   THREE MONTHS   NINE MONTHS 
   ENDED   ENDED 
   SEPTEMBER 30,   SEPTEMBER 30, 
   2024   2023   2024   2023 
                 
Revenue  $6,580   $10,030   $30,378   $11,755 
                     
Operating expenses                    
    Sales and marketing   52,059    34,067    144,240    115,226 
    Research and development   5,247    38,708    23,367    137,690 
    General and administrative expenses   1,353,439    1,376,644    6,697,857    5,444,920 
    Amortization   4,802    4,802    14,389    14,380 
                     
Total operating expenses   1,415,547    1,454,221    6,879,853    5,712,216 
                     
Loss from operations   (1,408,967)   (1,444,191)   (6,849,475)   (5,700,461)
                     
Other income (expenses)                    
    Change in fair value of derivative liability       (31,033)       5,602,052 
    Interest income   280    283    843    767 
    Interest expense   (3,879)   (570,385)   (15,513)   (6,638,912)
    Gain (loss) on extinguishment of debt       112,944        (251,351)
                     
Total other income (expenses)   (3,599)   (488,191)   (14,670)   (1,287,444)
                     
Loss before provision for income taxes   (1,412,566)   (1,932,382)   (6,864,145)   (6,987,905)
                     
Provision for income taxes                
                     
Net loss  $(1,412,566)  $(1,932,382)  $(6,864,145)  $(6,987,905)
                     
Basic and fully diluted income (loss) per common share:                    
Net loss per common share  $(0.06)  $(0.16)  $(0.30)  $(0.66)
                     
Weighted average common shares outstanding - basic and fully diluted   24,442,853    11,903,708    22,715,559    10,573,070 

 

 

The accompanying notes are an integral part of these unaudited financial statements.

 

 

F-21 
 

 

 

 

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

CONSOLIDATED STATEMENTS OF CHANGES IN STOCKHOLDERS’ EQUITY

Three and Nine Months Ended September 30, 2024 and 2023

(unaudited) 

                     
           Additional         
   Common stock   Paid-in   Accumulated     
   Shares   Amount   Capital   Deficit   Totals 
                     
Balances, December 31, 2023   20,540,409   $205   $17,326,299   $(14,368,380)  $2,958,124 
                          
    Common stock issued for cash   1,048,876    11    1,877,846        1,877,857 
                          
    Restricted stock awards vested   39,689        58,000        58,000 
                          
    Placement agent fee           (155,000)       (155,000)
                          
    Compensation for vested stock options           2,461,404        2,461,404 
                          
    Net loss               (4,163,584)   (4,163,584)
                          
Balances, March 31, 2024   21,628,974   $216   $21,568,549   $(18,531,964)  $3,036,801 
                          
    Common stock issued for cash   1,674,654    17    1,298,682        1,298,699 
                          
    Restricted stock awards vested   9,442        6,000        6,000 
                          
    Compensation for vested stock options           20,731        20,731 
                          
    Net loss               (1,287,995)   (1,287,995)
                          
Balances, June 30, 2024   23,313,070   $233   $22,893,962   $(19,819,959)  $3,074,236 
                          
    Common stock issued for cash   7,004,194    70    2,001,827        2,001,897 
                          
    Restricted stock awards vested   18,746        6,000        6,000 
                          
    Compensation for vested stock options           16,618        16,618 
                          
    Net loss               (1,412,566)   (1,412,566)
                          
Balances, September 30, 2024   30,336,010   $303   $24,918,407   $(21,232,525)  $3,686,185 
                          
Balances, December 31, 2022   9,514,743   $95   $10,293,159   $(5,991,546)  $4,301,708 
                          
    Warrants converted to common stock   100,000    1    389,999        390,000 
                          
    Restricted stock awards vested   1,092        4,000        4,000 
                          
    Placement agent fee           (315,000)       (315,000)
                          
    Adjustment to liabilities assumed in merger with Mana           74,025        74,025 
                          
    Net loss               (1,032,618)   (1,032,618)
                          
Balances, March 31, 2023   9,615,835   $96   $10,446,183   $(7,024,164)  $3,422,115 
                          
    Restricted stock awards vested   87,917    1    105,999        106,000 
                          
    Notes payable converted to common stock   1,474,703    15    2,368,026        2,368,041 
                          
    Compensation for vested stock options           1,035,273        1,035,273 
                          
    Net loss               (4,022,905)   (4,022,905)
                          
Balances, June 30, 2023   11,178,455   $112   $13,955,481   $(11,047,069)  $2,908,524 
                          
    Restricted stock awards vested   177,807    2    71,998        72,000 
                          
    Notes payable converted to common stock   1,761,063    17    1,239,572        1,239,589 
                          
    Net loss               (1,932,382)   (1,932,382)
                          
Balances, September 30, 2023   13,117,325   $131   $15,267,051   $(12,979,451)  $2,287,731 

 

 

 

The accompanying notes are an integral part of these unaudited financial statements.

 

 

F-22 
 

 

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

CONSOLIDATED STATEMENTS OF CASH FLOWS

(unaudited)

         
   Nine Months Ended September 30, 
   2024   2023 
         
CASH FLOWS FROM OPERATING ACTIVITIES:          
    Net loss  $(6,864,145)  $(6,987,905)
    Adjustments to reconcile net loss to net cash used in operating activities          
            Depreciation   76,341    1,377 
            Amortization   115,632    48,426 
            Stock-based compensation expense   2,568,753    1,217,273 
            Non-cash interest expense       6,612,298 
            Change in fair value of derivative liability       (5,602,052)
            Loss on extinguishment of debt       251,351 
         Changes in operating assets and liabilities:          
            Accounts receivable   (9,140)   (350)
            Prepaid expenses and other current assets   846,715    876,066 
            Deposits       (7,900)
            Accounts payable and accrued expenses   (168,405)   (401,638)
            Lease liability   (166,560)   6,556 
           
            NET CASH USED IN OPERATING ACTIVITIES   (3,600,809)   (3,986,498)
           
CASH FLOWS FROM INVESTING ACTIVITIES:          
    Purchases of property and equipment   (211,127)   (38,610)
    Payments for right of use asset       (21,352)
    Patent costs incurred   (138,450)   (167,381)
           
            NET CASH USED IN INVESTING ACTIVITIES   (349,577)   (227,343)
           
CASH FLOWS FROM FINANCING ACTIVITIES:          
    Proceeds from convertible notes payable, net of original issue discount of $500,000       4,500,000 
    Proceeds from exercise of warrants       390,000 
    Payments of placement agent fee   (155,000)   (315,000)
    Proceeds from sale of common stock and warrants   5,178,453     
    Payments of finance agreement   (374,000)   (849,032)
           
            NET CASH PROVIDED BY FINANCING ACTIVITIES   4,649,453    3,725,968 
           
NET INCREASE (DECREASE) IN CASH   699,067    (487,873)
           
CASH - BEGINNING OF PERIOD   1,283,523    4,117,521 
           
CASH - END OF PERIOD  $1,982,590   $3,629,648 
           
SUPPLEMENTAL DISCLOSURES OF CASH FLOW INFORMATION:          
    Cash paid during the period for:          
      Interest  $15,513   $26,613 
      Income taxes  $   $ 
           
    Non-cash investing and financing activities:          
      Debt discount related to derivative liability  $   $5,000,000 
      Notes payable converted to common stock  $   $3,300,000 
      Adjustment to liabilities assumed in acquisition  $   $74,025 
      Right of use asset added to operating lease  $   $642,523 

 

The accompanying notes are an integral part of these unaudited financial statements.

 

 

F-23 
 

 

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

NOTES TO CONSOLIDATED

FINANCIAL STATEMENTS

(UNAUDITED)

Note 1 - Organization and Basis of Presentation

The consolidated financial statements presented are those of Cardio Diagnostics Holdings, Inc., (the “Company”) and its wholly-owned subsidiary, Cardio Diagnostics, Inc. (“Legacy Cardio”). The Company was incorporated as Mana Capital Acquisition Corp. (“Mana”) under the laws of the state of Delaware on May 19, 2021, and Legacy Cardio was formed on January 16, 2017 as an Iowa limited liability company (Cardio Diagnostics, LLC) and was subsequently incorporated as a Delaware C-Corp on September 6, 2019. The Company was formed to develop and commercialize a patent-pending Artificial Intelligence (“AI”)-driven DNA biomarker testing technology (“Core Technology”) for cardiovascular disease invented at the University of Iowa by the Founders, with the goal of becoming one of the leading medical technology companies for enabling precision prevention, early detection and treatment of cardiovascular disease. The Company is transforming the approach to cardiovascular disease from reactive to proactive. The Core Technology is being incorporated into a series of products for major types of cardiovascular disease and associated co-morbidities, including coronary heart disease (“CHD”), stroke, heart failure and diabetes.

Interim Financial Statements

The following (a) consolidated balance sheet as of December 31, 2023, which has been derived from audited financial statements, and (b) the unaudited consolidated interim financial statements of the Company as of and for the period ended September 30, 2024 have been prepared in accordance with the instructions to Form 10-Q and Rule 8-03 of Regulation S-X. Accordingly, they do not include all of the information and footnotes required by GAAP for complete financial statements. In the opinion of management, all adjustments (consisting of normal recurring accruals) considered necessary for a fair presentation have been included. Operating results for the three and nine months ended September 30, 2024 are not necessarily indicative of results that may be expected for the year ending December 31, 2024. These unaudited consolidated financial statements should be read in conjunction with the audited consolidated financial statements and notes thereto for the year ended December 31, 2023 included in the Company’s Annual Report on Form 10-K, filed with the Securities and Exchange Commission (“SEC”) on April 1, 2024.

Business Combination

On May 27, 2022, Mana, Mana Merger Sub, Inc. (“Merger Sub”), a wholly-owned direct subsidiary of Mana, Meeshanthini Dogan, the Shareholders’ Representative, and Legacy Cardio entered into the Business Combination Agreement (the “Merger Agreement”). On October 25, 2022, pursuant to the Merger Agreement, Legacy Cardio merged with and into Merger Sub, with Legacy Cardio surviving as the wholly-owned subsidiary of Mana. Subsequent to the merger, Mana changed its name to Cardio Diagnostics Holdings, Inc.

Going Concern

The accompanying consolidated financial statements have been prepared on a going concern basis, which contemplates the realization of assets and the satisfaction of liabilities in the normal course of business. The Company has generated only nominal revenue in the past two years. The Company had a net loss of $6,864,145 for the nine months ended September 30, 2024 and an accumulated deficit of $21,232,525 at September 30, 2024. These factors, among others, raise substantial doubt about the ability of the Company to continue as a going concern for a reasonable period of time. The Company’s continuation as a going concern is dependent upon its ability to obtain necessary equity financing and ultimately from generating revenues to continue operations. The Company expects that working capital requirements will continue to be funded through a combination of its existing funds and further issuances of securities. Working capital requirements are expected to increase in line with the growth of the business. Existing working capital, further advances and debt instruments, and anticipated cash flow are expected to be adequate to fund operations over the next twelve months. The Company has no lines of credit or other bank financing arrangements. Additional issuances of equity or convertible debt securities will result in dilution to current stockholders. Further, such securities might have rights, preferences or privileges senior to the Company’s Common Stock. Additional financing may not be available upon acceptable terms, or at all. If adequate funds are not available or are not available on acceptable terms, the Company may not be able to take advantage of prospective new business endeavors or opportunities, which could significantly and materially restrict business operations.

The consolidated financial statements do not include any adjustments that might result from the outcome of this uncertainty relating to the recoverability and classification of recorded asset amounts or the amounts and classification of liabilities that might be necessary should the Company be unable to continue as a going concern.

F-24 

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

NOTES TO CONSOLIDATED

FINANCIAL STATEMENTS

(UNAUDITED)

 

 

Note 2 – Merger Agreement and Reverse Recapitalization

As discussed in Note 1, on October 25, 2022, the Company (formerly known as Mana) and Legacy Cardio entered into the Merger Agreement, which has been accounted for as a reverse recapitalization in accordance with GAAP. Pursuant to the Merger Agreement, the Company acquired cash of $4,021 and assumed liabilities of $928,500 from Mana. The liabilities assumed of $928,500 were payable to two investment bankers and due on October 25, 2023. The assumed liabilities decreased to $854,475, after net of an early payment discount of $74,025 issued by one of the two investment bankers on March 22, 2023. On March 27, 2023, the Company accepted the early payment discount and paid Ladenburg the net balance due and payable of $419,475. On October 24, 2023, the Company paid the remaining post-merger liabilities balance of $435,000 to Benchmark.

Mana’s common stock had a redemption right in connection with the business combination. Mana’s stockholders exercised their right to redeem 6,465,452 shares of common stock, which constituted approximately 99.5% of the shares with redemption rights, for cash at a redemption price of approximately $10.10 per share, for an aggregate redemption amount of $65,310,892. In accounting for the reverse recapitalization, the Company’s legacy issued and outstanding 1,976,749 shares of common stock were reversed and the Mana shares of common stock totaling 9,514,743 were recorded, as described in Note 10. Transactions costs incurred in connection with the recapitalization totaled $1,535,035 and were recorded as a reduction to additional paid in capital.

As additional consideration for the transaction, Cardio may issue to each holder who was entitled to merger consideration at the Closing, its pro rata proportion of up to 1,000,000 shares of our authorized but unissued common stock (the “Earnout Shares” or “Contingently Issuable Common Stock”), if on or prior to the fourth anniversary of the Closing Date (the “Earnout Period”), the VWAP of the Company’s Common Stock equals or exceeds four different price triggers for 30 of any 40 consecutive trading days, as follows: (i) one-quarter of the Earnout Shares will be issued if the VWAP equals or exceeds $12.50 per share for the stated period; (ii) one-quarter of the Earnout Shares will be issued if the VWAP equals or exceeds $15.00 per share for the stated period; (iii) one-quarter of the Earnout Shares will be issued if the VWAP equals or exceeds $17.50 for the stated period; and (iv) one-quarter of the Earnout Shares will be issued if the VWAP equals or exceeds $20.00 for the stated period.

In evaluating the accounting treatment for the earnout, we have concluded that the earnout is not a liability under Accounting Standards Codification (“ASC”) 480, Distinguishing Liabilities from Equity, is not subject to the accounting guidance under ASC 718, Compensation—Stock Compensation, and is not subject to derivative accounting under ASC 815, Derivative and Hedging. As such, the earnout is recognized in equity at fair value upon the closing of the Business Combination. As of the date of filing of this Quarterly Report on Form 10-Q, the Company’s common stock did not trade at equal to or greater than $12.50 for a period of at least 30 trading days out of 40 consecutive trading days and the Company has not issued any Earnout Shares. 

Note 3 – Summary of Significant Accounting Policies

Principles of Consolidation

The consolidated financial statements include the accounts of the Company and its wholly-owned subsidiary, Legacy Cardio. All intercompany accounts and transactions have been eliminated.

Use of Estimates in the Preparation of Financial Statements

The preparation of financial statements in conformity with generally accepted accounting principles requires management to make estimates and assumptions that affect the reported amounts of assets and liabilities and disclosure of contingent assets and liabilities at the date of the consolidated financial statements and the reported amounts of revenues and expenses during the period. Actual results could differ from those estimates.

Fair Value Measurements

The Company adopted the provisions of ASC Topic 820, Fair Value Measurements and Disclosures, which defines fair value as used in numerous accounting pronouncements, establishes a framework for measuring fair value and expands disclosure of fair value measurements.

The estimated fair value of certain financial instruments, including cash and cash equivalents, accounts payable and accrued expenses are carried at historical cost basis, which approximates their fair values because of the short-term nature of these instruments. The carrying amounts of our short- and long-term credit obligations approximate fair value because the effective yields on these obligations, which include contractual interest rates taken together with other features such as concurrent issuances of warrants and/or embedded conversion options, are comparable to rates of returns for instruments of similar credit risk.

F-25 

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

NOTES TO CONSOLIDATED

FINANCIAL STATEMENTS

(UNAUDITED)

 

ASC 820 defines fair value as the exchange price that would be received for an asset or paid to transfer a liability (an exit price) in the principal or most advantageous market for the asset or liability in an orderly transaction between market participants on the measurement date. ASC 820 also establishes a fair value hierarchy, which requires an entity to maximize the use of observable inputs and minimize the use of unobservable inputs when measuring fair value. ASC 820 describes three levels of inputs that may be used to measure fair value:

Level 1 – quoted prices in active markets for identical assets or liabilities

Level 2 – quoted prices for similar assets and liabilities in active markets or inputs that are observable

Level 3 – inputs that are unobservable (for example cash flow modeling inputs based on assumptions)

The estimated fair value of the derivative liability was calculated using the Black-Scholes option pricing model. The Company uses Level 3 inputs to value its derivative liabilities. The following table provides a reconciliation of the beginning and ending balances for the major classes of assets and liabilities measured at fair value using significant unobservable inputs (Level 3) and reflects gains and losses for the nine months ended September 30, 2024 and 2023.

        
   2024   2023 
Liabilities:          
Balance of derivative liabilities - beginning of period  $   $ 
Issued       9,192,672 
Converted       (2,403,837)
Change in fair value recognized in operations       (5,602,052)
Balance of derivative liabilities - end of period  $   $1,186,783 

The following table represents the Company’s derivative instruments that are measured at fair value on a recurring basis as of September 30, 2024, for each fair value hierarchy level:

          
September 30, 2024   Derivative Liabilities    Total 
Level I  $   $ 
Level II  $   $ 
Level III  $   $ 

Convertible Instruments

The Company evaluates and accounts for conversion options embedded in convertible instruments in accordance with ASC 815, Derivatives and Hedging Activities.

Applicable GAAP requires companies to bifurcate conversion options from their host instruments and account for them as free standing derivative financial instruments according to certain criteria. The criteria include circumstances in which (a) the economic characteristics and risks of the embedded derivative instrument are not clearly and closely related to the economic characteristics and risks of the host contract, (b) the hybrid instrument that embodies both the embedded derivative instrument and the host contract is not re-measured at fair value under other GAAP with changes in fair value reported in earnings as they occur and (c) a separate instrument with the same terms as the embedded derivative instrument would be considered a derivative instrument.

The Company accounts for convertible instruments (when it has been determined that the embedded conversion options should not be bifurcated from their host instruments) as follows: The Company records, when necessary, discounts to convertible notes for the intrinsic value of conversion options embedded in debt instruments based upon the differences between the fair value of the underlying common stock at the commitment date of the note transaction and the effective conversion price embedded in the note. Debt discounts under these arrangements are amortized over the term of the related debt to their stated date of redemption.

The Company accounts for the conversion of convertible debt when a conversion option has been bifurcated using the general extinguishment standards. The debt and equity linked derivatives are removed at their carrying amounts and the shares issued are measured at their then-current fair value, with any difference recorded as a gain or loss on extinguishment of the two separate accounting liabilities.

F-26 

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

NOTES TO CONSOLIDATED

FINANCIAL STATEMENTS

(UNAUDITED)

 

 Revenue Recognition

The Company offers its products, Epi+Gen CHD™ and PrecisionCHD™ via telemedicine providers, provider organizations such as concierge practices, longevity clinics, and risk-bearing provider organizations, and employer organizations. The Company is continuing to expand its markets and payment optionality, and therefore, other organization types not listed below may be added, and from time-to-time, there may be additional payment options.

  · Telemedicine

For telemedicine, the telemedicine provider collects payments from patients upon completion of eligibility screening and test order. Patients then send their samples to the lab for biomarker assessments. The Company performs all quality control, analytical assessments and report generation and shares test reports with the ordering healthcare provider. Revenue is recognized upon invoicing the telemedicine providers. Telemedicine providers are invoiced at the end of each month for all tests completed since prior invoicing. 

  · Provider organizations

For provider organizations, the cost of each test is negotiated prior to testing commencing. Pricing is determined based largely on the provider organization type and testing volume commitment. Upon ordering a test, a patient’s sample is sent to the lab for biomarker assessments. The Company performs all quality control, analytical assessments and report generation and shares test reports with the ordering healthcare provider. Revenue is recognized upon invoicing the provider organization. The provider organization is invoiced the agreed upon pricing at the end of each month for all samples accepted or tests completed since prior invoicing.

  · Employer organizations

For employer organizations, the cost of each test is negotiated prior to testing commencing. Pricing is determined based largely on testing volume commitment. Patient samples are sent to the lab for biomarker assessments. The Company performs all quality control, analytical assessments and report generation and shares test reports with the ordering healthcare provider. Revenue is recognized upon invoicing the employer organization. The employer organization is invoiced the agreed upon pricing once a heart disease fair is completed or all testing is completed.

The Company accounts for revenue under Accounting Standards Update (“ASU”) 2014-09, “Revenue from Contracts with Customers (Topic 606)”, using the modified retrospective method. The modified retrospective adoption used by the Company did not result in a material cumulative effect adjustment to the opening balance of accumulated deficit.

The Company determines the measurement of revenue and the timing of revenue recognition utilizing the following core principles:

1. Identifying the contract with a customer;

2. Identifying the performance obligations in the contract;

3. Determining the transaction price;

4. Allocating the transaction price to the performance obligations in the contract; and

5. Recognizing revenue when (or as) the Company satisfies its performance obligations.

Research and Development

Research and development costs are expensed as incurred. Research and development costs charged to operations for the nine months ended September 30, 2024 and 2023 were $23,367 and $137,690, respectively, and for the three months ended September 30, 2024 and 2023 were $5,247 and $38,708, respectively.

Advertising Costs

The Company expenses advertising costs as incurred. Advertising costs of $144,240 and $115,226 were charged to operations for the nine months ended September 30, 2024 and 2023, respectively, and of $52,059 and $34,067 for the three months ended September 30, 2024 and 2023, respectively.

Cash and Cash Equivalents

Cash and cash equivalents are comprised of cash and highly liquid investments with original maturities of 90 days or less at the date of purchase. The Company does not have any cash equivalents as of September 30, 2024 and December 31, 2023. Cash is maintained at a major financial institution. Accounts held at U.S. financial institutions are insured by the FDIC up to $250,000. The Company is exposed to credit risk in the event of default by the financial institutions or the issuers of these investments to the extent the amounts on deposit or invested are in excess of amounts that are insured.

F-27 

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

NOTES TO CONSOLIDATED

FINANCIAL STATEMENTS

(UNAUDITED)

 

Property and Equipment and Depreciation

Property and equipment are stated at cost. Maintenance and repairs are charged to expense when incurred. When property and equipment are retired or otherwise disposed of, the related cost and accumulated depreciation are removed from the respective accounts and any gain or loss is credited or charged to income. Depreciation for both financial reporting and income tax purposes is computed using combinations of the straight line and accelerated methods over the estimated lives of the respective assets as follows:

 
Office and computer equipment 5 years
Furniture and fixtures 7 years
Lab equipment 7 years
Leasehold improvements 7 years

Intangible Assets

Intangible assets are acquired individually or as part of a group of assets, and are initially recorded at cost. The cost of a group of assets acquired in a transaction is allocated to the individual assets based on their relative fair values. Intangible assets are carried at cost less accumulated amortization and any recorded impairment. Intangible assets with finite useful lives are amortized using a straight-line method over the period of estimated useful life. The estimated useful life of the Company’s intangible assets (Know-how license) is 5 years. The Company evaluates intangible assets for impairment whenever events or changes in circumstances indicate that the assets might be impaired.

Patent Costs

The Company accounts for patents in accordance with ASC 350-30, General Intangibles Other than Goodwill. The Company capitalizes patent costs representing legal fees associated with filing patent applications and amortize them on a straight-line basis. The Company evaluates its patents’ estimated useful life and begins amortizing the patents when they are brought to the market or otherwise commercialized.

Impairment of Long-Lived Assets

In accordance with ASC 360-10-35, the Company assesses the valuation of components of its long-lived assets whenever events or circumstances dictate that the carrying value might not be recoverable. The Company bases its evaluation on indicators such as the nature of the assets, the future economic benefit of the assets, any historical or future profitability measurements and other external market conditions or factors that may be present. If such factors indicate that the carrying amount of an asset or asset group may not be recoverable, the Company determines whether an impairment has occurred by analyzing an estimate of undiscounted future cash flows at the lowest level for which identifiable cash flows exist. If the estimate of undiscounted cash flows during the estimated useful life of the asset is less than the carrying value of the asset, the Company recognizes a loss for the difference between the carrying value of the asset and its estimated fair value, generally measured by the present value of the estimated cash flows.

Leases

The Company accounts for leases under ASC 842, “Leases”. The Company determines if an arrangement is a lease or contains a lease at inception of the arrangement. Operating lease liabilities are recognized based on the present value of the remaining lease payments, discounted using the discount rate for the lease at the commencement date. As the rate implicit in the lease is not readily determinable for the operating lease, the Company generally uses an incremental borrowing rate based on information available at the commencement date to determine the present value of future lease payments. Operating lease right-of-use assets (“ROU assets”) represent the Company’s right to control the use of an identified asset for the lease term and lease liabilities represent the Company’s obligation to make lease payments arising from the lease. ROU assets are generally recognized based on the amount of the initial measurement of the lease liability. Lease expense is recognized on a straight-line basis over the lease term. The Company elected to keep leases with an initial term of 12 months or less off the balance sheet.

ROU assets are reviewed for impairment when indicators of impairment are present. ROU assets from operating and finance leases are subject to the impairment guidance in ASC 360, Property, Plant, and Equipment, as ROU assets are long-lived nonfinancial assets. ROU assets are tested for impairment individually or as part of an asset group if the cash flows related to the ROU assets are not independent from the cash flows of other assets and liabilities. An asset group is the unit of accounting for long-lived assets to be held and used, which represents the lowest level for which identifiable cash flows are largely independent of the cash flows of other groups of assets and liabilities.

F-28 

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

NOTES TO CONSOLIDATED

FINANCIAL STATEMENTS

(UNAUDITED)

 

Stock-Based Compensation

The Company accounts for its stock-based awards granted under its employee compensation plan in accordance with ASC Topic No. 718-20, Awards Classified as Equity, which requires the measurement of compensation expense for all share-based compensation granted to employees and non-employee directors at fair value on the date of grant and recognition of compensation expense over the related service period for awards expected to vest. The Company uses the Black-Scholes option pricing model to estimate the fair value of its stock options and warrants. The Black-Scholes option pricing model requires the input of highly subjective assumptions including the expected stock price volatility of the Company’s common stock, the risk free interest rate at the date of grant, the expected vesting term of the grant, expected dividends, and an assumption related to forfeitures of such grants. Changes in these subjective input assumptions can materially affect the fair value estimate of the Company’s stock options and warrants.

Income Taxes

The Company accounts for income taxes using the asset and liability method in accordance with ASC Topic No. 740, Income Taxes. Under this method, deferred tax assets and liabilities are determined based on differences between financial reporting and tax bases of assets and liabilities, and are measured using the enacted tax rates and laws that are expected to be in effect when the differences are expected to reverse.

The Company applies the provisions of ASC Topic No. 740 for the financial statement recognition, measurement and disclosure of uncertain tax positions recognized in the Company’s financial statements. In accordance with this provision, tax positions must meet a more-likely-than-not recognition threshold and measurement attribute for the financial statement recognition and measurement of a tax position.  

Recent Accounting Pronouncements

We have reviewed other recent accounting pronouncements and concluded they are either not applicable to the business, or no material effect is expected on the consolidated financial statements as a result of future adoption.

Note 4 – Property and Equipment

Property and equipment are carried at cost and consist of the following at September 30, 2024 and December 31, 2023:

        
   2024   2023 
         
Office and computer equipment  $17,394   $17,394 
Furniture and fixtures   96,818    76,099 
Lab equipment   170,423     
Leasehold improvements   502,155    482,170 
Less: Accumulated depreciation   (80,131)   (3,790)
Total  $706,659   $571,873 

Leasehold improvements of $502,155 represent costs of the buildout of the leased laboratory in Iowa City, Iowa that was completed in January 2024.

Depreciation expense of $76,341 and $1,377 was charged to operations for the nine months ended September 30, 2024 and 2023, respectively, and of $36,762 and $1,377 for the three months ended September 30, 2024 and 2023, respectively.

Note 5 – Intangible Assets

The following table provides details associated with the Company’s acquired identifiable intangible assets at September 30, 2024 and December 31, 2023:

        
   2024   2023 
         
Know-how license  $80,000   $80,000 
Less: Accumulated amortization   (70,667)   (58,667)
Total  $9,333   $21,333 

Amortization expense charged to operations was $12,000 for the nine months ended September 30, 2024 and 2023, respectively, and $4,000 for the three months ended September 30, 2024 and 2023, respectively.

F-29 

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

NOTES TO CONSOLIDATED

FINANCIAL STATEMENTS

(UNAUDITED)

 

Note 6 – Patent Costs

As of September 30, 2024, in the first family of patents and patent applications owned solely by UIRF and is exclusively licensed by Cardio, there are seven granted patents (US (2), EU, China, Australia, India and Hong Kong) and other pending patent applications. The Company has pending patent applications in patent families two, three, four and five. Legal fees associated with the patents totaled $651,463 and $515,402, net of accumulated amortization of $5,571 and $3,182 as of September 30, 2024 and December 31, 2023, respectively and are presented in the consolidated balance sheets as patent costs. Patents are amortized over their estimated useful lives of approximately 14 and 15 years, respectively. Amortization expense charged to operations was $2,389 and $2,380 for the nine months ended September 30, 2024 and 2023, respectively, and $802 for the three months ended September 30, 2024 and 2023, respectively. 

Note 7 – Operating Leases

The Company determines if a contract is, or contains, a lease at contract inception. Operating leases are included in operating lease right-of-use (“ROU”) assets, current portion of operating lease liabilities and operating lease liabilities, net of current portion in the Company’s consolidated balance sheets. Finance leases are included in property and equipment, current portion of finance lease obligations and finance lease obligations, net of current portion in the Company’s consolidated balance sheets. 

ROU assets represent the right to use an underlying asset for the lease term and lease liabilities represent the obligation to make lease payments arising from the lease. ROU assets and lease liabilities are recognized at the commencement date based on the present value of lease payments over the lease term. In addition, ROU assets include initial direct costs incurred by the lessee as well as any lease payments made at or before the commencement date and exclude lease incentives. The Company used the implicit rate in the lease in determining the present value of lease payments. Lease terms include options to extend or terminate the lease when it is reasonably certain that the Company will exercise that option. Leases with a term of one year or less are generally not included in ROU assets and corresponding operating lease liabilities.

In 2023, the Company entered into a lease agreement for office space in Chicago, Illinois, commencing on August 1, 2023 for a term of three years and four months and expiring on November 30, 2026. The monthly rent for August to November 2023 was abated, and the Company started to make monthly rental installments from December 2023 of $12,847. The monthly rental payment increases by approximately 2% every August starting from 2024.

On July 20, 2023, the Company entered into another lease agreement for laboratory facilities in Iowa City, Iowa, commencing on August 1, 2023 for a term of five years and four months and expiring on November 30, 2028. The monthly rent for August to November 2023 was abated, and the Company started to pay a monthly rent of $8,505 ($102,060 annually) commencing December 1, 2023. In addition, the landlord agreed to provide the Company with a one-time Tenant Improvement Allowance (“TIA”) in the amount of up to, but not exceeding $50 per rentable square foot of the premises for a maximum allowance of $253,000.

Pursuant to ASC Topic 842 Leases, the Company accounted for both leases as operating leases and accounted for the TIA as a lease incentive, which was estimated to be payable on December 1, 2023. The Company received the TIA from landlord in maximum amount of $253,000 on January 16, 2024 and recorded a reimbursement receivable from landlord of $253,000 as of December 31, 2023, which was included in Prepaid expenses and other current assets on the consolidated balance sheets.

During the year ended December 31, 2023, the Company recorded ROU assets of $663,875 and operating lease liabilities of $642,523 at the lease commencement date. The discount rate used to determine the present value is the incremental borrowing rate, estimated to be 4.57% for the Chicago lease and 4.24% for the Iowa City lease, respectively, as the interest rate implicit in our lease is not readily determinable.

F-30 

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

NOTES TO CONSOLIDATED

FINANCIAL STATEMENTS

(UNAUDITED)

 

As of September 30, 2024 and December 31, 2023, operating lease ROU assets and operating lease liabilities are recorded on the consolidated balance sheets as follows:

        
   September 30,   December 31 
   2024   2023 
Operating Lease:          
Operating lease right-of-use assets, net  $473,984   $575,227 
Current portion of operating lease liabilities  $233,871   $223,929 
Operating lease liabilities, net of current portion  $486,597   $663,099 

As of September 30, 2024, the weighted-average remaining lease terms of the two operating leases were 2.2 years and 4.2 years, respectively.

 

The following table summarizes maturities of operating lease liabilities based on lease terms as of December 31:

       
2024 (remaining period)     $ 64,827  
2025       260,611  
2026       250,152  
2027       102,060  
2028       93,555  
Total lease payments       771,205  
Less: Imputed interest       50,737  
Present value of lease liabilities     $ 720,468  

At September 30, 2024, the Company had the following future minimum payments due under the non-cancelable lease:

         
2024 (remaining period)     $ 64,827  
2025       260,611  
2026       250,152  
2027       102,060  
2028       93,555  
Total minimum lease payments     $ 771,205  

Consolidated rental expense for all operating leases was $158,065 and $97,815 for the nine months ended September 30, 2024 and 2023, respectively, and $66,667 and $36,971 for the three months ended September 30, 2024 and 2023, respectively.

F-31 

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

NOTES TO CONSOLIDATED

FINANCIAL STATEMENTS

(UNAUDITED)

 

 The following table summarizes the cash paid and related right-of-use operating lease recognized for the nine months ended September 30, 2024.

    
   Nine months Ended 
   September 30, 2024 
Cash paid for amounts included in the measurement of lease liabilities:     
Operating cash flows from operating leases  $192,681 
Right-of-use lease assets obtained in the exchange for lease liabilities:     
Operating leases  $166,560 

Note 8 – Finance Agreement Payable

On October 25, 2023, the Company entered into an agreement with a premium financing company to finance its Directors and Officers insurance premiums for 12-month policies effective October 25, 2023. The amount financed of $467,500 is payable in 10 monthly installments plus interest at a rate of 8.95% through August 25, 2024. Finance agreement payable was $0 and $374,000 at September 30, 2024 and December 31, 2023, respectively. Accordingly, Directors and Officers insurance premiums of $550,000 has been recorded in prepaid expenses and is being amortized over the life of the policy until October 25, 2024, with unamortized balance of $36,164 and $449,041 as of September 30, 2024 and December 31, 2023, respectively.

Note 9 - Earnings (Loss) Per Common Share

The Company calculates net income (loss) per common share in accordance with ASC 260 “Earnings Per Share” (“ASC 260”). Basic and diluted net earnings (loss) per common share was determined by dividing net earnings (loss) applicable to common stockholders by the weighted average number of common shares outstanding during the period. The Company’s potentially dilutive shares, which include outstanding common stock options, common stock warrants, and convertible debt have not been included in the computation of diluted net loss per share for the nine months ended September 30, 2024 and 2023 as the result would be anti-dilutive.

        
   Nine months Ended 
   September 30, 
   2024   2023 
         
Stock warrants   8,528,766    7,854,620 
Stock options   3,868,970    2,584,599 
Total shares excluded from calculation   12,397,736    10,439,219 

Note 10 – Stockholders’ Equity

Stock Transactions

Pursuant to the Business Combination Agreement on October 25, 2022, the Company issued the following securities:

Holders of conversion rights issued as a component of units in Mana’s initial public offering (the “Public Rights”) were issued an aggregate of 928,571 shares of the Company’s common stock;

Holders of existing shares of common stock of Legacy Cardio and the holder of equity rights of Legacy Cardio (together, the “Legacy Cardio Stockholders”) received an aggregate of 6,883,306 shares of the Company’s Common Stock, calculated based on the exchange ratio of 3.427259 pursuant to the Merger Agreement (the “Exchange Ratio”) for each share of Legacy Cardio Common Stock held or, in the case of the equity rights holder, that number of shares of the Company’s Common Stock equal to 1% of the Aggregate Closing Merger Consideration, as defined in the Merger Agreement.

The Legacy Cardio Stockholders received, in addition, an aggregate of 43,334 shares of the Company’s Common Stock (“Conversion Shares”) upon conversion of an aggregate of $433,334 in principal amount of promissory notes issued by Mana to Legacy Cardio in connection with its loan of such amount in order to extend Mana’s duration through October 26, 2022 (the “Extension Notes”), which Conversion Shares were distributed to the Legacy Cardio Stockholders in proportion to their respective interest in Legacy Cardio.

F-32 

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

NOTES TO CONSOLIDATED

FINANCIAL STATEMENTS

(UNAUDITED)

 

Mana public stockholders (excluding Mana Capital, LLC, the SPAC sponsor (the “Sponsor”), and Mana’s former officers and directors) own 34,548 shares of the Company’s Common Stock and the Sponsor, Mana’s former officers and directors and certain permitted transferees own 1,625,000 shares of the Company’s Common Stock. 

Immediately after giving effect to the Business Combination, there were 9,514,743 issued and outstanding shares of the Company’s Common Stock.

On October 25, 2022, in connection with the approval of the Business Combination, the Company’s stockholders approved the Cardio Diagnostics Holdings, Inc. 2022 Equity Incentive Plan (the “2022 Plan”). The purpose of the 2022 Plan is to promote the interests of the Company and its stockholders by providing eligible employees, officers, directors and consultants with additional incentives to remain with the Company and its subsidiaries, to increase their efforts to make the Company more successful, to reward such persons by providing an opportunity to acquire shares of Common Stock on favorable terms and to attract and retain the best available personnel to participate in the ongoing business operations of the Company. The 2022 Plan permits the grant of Incentive Stock Options, Nonstatutory Stock Options, Restricted Stock, Restricted Stock Units, Stock Appreciation Rights, Performance Units and Performance Shares.

The 2022 Plan, as approved, permits the issuance of up to 3,265,516 shares of Common Stock (the “Share Reserve”) upon exercise or conversion of grants and awards made from time to time to officers, directors, employees and consultants, however that the Share Reserve will increase on January 1st of each calendar year and ending on and including January 1, 2027 (each, an “Evergreen Date”), in an amount equal to the lesser of (i) 7% of the total number of shares of Common Stock outstanding on the December 31st immediately preceding the applicable Evergreen Date and (ii) such lesser number of shares of Common Stock as determined to be appropriate by the Compensation Committee, which administers the 2022 Plan, in its sole discretion. There was no increase in the Share Reserve on January 1, 2023. In January 2024, the Compensation Committee approved an annual increase in the Share Reserve of 1,060,458 shares.

Common Stock Issued

Private Placement

 

In connection with a private offering memorandum that the Company issued through a placement agent on January 23, 2024, the Company completed entering into subscription agreements with 7 accredited investors (the “Subscription Agreements”), whereby the Company issued a total of 561,793 units (“Units”), with each Unit consisting of (i) one share of the Company’s common stock, $0.00001 par value (the “Common Stock”), and (ii) one six year Common Stock purchase warrant (the “Warrants”), having an exercise price of $1.78 per share (the “Private Placement”). The Private Placement resulted in the issuance to investors of 561,793 shares of Common Stock and 561,793 Warrants. The purchase price of the securities was $1.78 per Unit, resulting in gross proceeds to the Company of $1,000,000, before deducting placement agent fees (10% or $100,000) and other offering expenses. The Company intends to use the net proceeds from the Private Placement for working capital and general corporate purposes. The Private Placement closed on February 2, 2024.

In connection with the Private Placement, the Company entered into a Placement Agent Agreement with Altitude Capital Group, LLC, as placement agent (“Altitude Capital” or the “Placement Agent”). Pursuant to the Placement Agent Agreement, at closing, Altitude Capital was paid a cash commission equal to 10% of the gross proceeds received by the Company, plus 20% warrant coverage, providing Altitude Capital with the right to purchase 112,353 shares of Common Stock at $1.78 per share through February 2, 2030 (the “Placement Agent Warrants”).  

At-the-Market Issuance

 

In connection with an At-the-Market Issuance Sales Agreement (the “Sales Agreement”) that the Company entered into with a placement agent on January 26, 2024, the Company sold 9,165,931 shares of Common Stock at various amounts per share to investors for gross proceeds totaling $4,178,453 before deducting sales commissions of $104,446 to placement agent, during the nine months ended September 30, 2024 (among which 7,004,194 shares of Common Stock were sold for gross proceeds totaling $2,001,897 before deducting sales commissions of $50,047 to placement agent during the three months ended September 30, 2024). The Company also paid the placement agent a fee of $55,000.

F-33 

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

NOTES TO CONSOLIDATED

FINANCIAL STATEMENTS

(UNAUDITED)

 

Other Common Stock Issuance

 

During the three and nine months ended September 30, 2024, the Company issued 18,746 and 32,665 shares of Common Stock to two consultants for services pursuant to vesting of Restricted Stock Units granted, valued at $6,000 and $20,000, respectively.

On March 31, 2024, the Company issued 35,212 shares of Common Stock to the board of directors for services pursuant to vesting of Restricted Stock Units granted, valued at $50,000.

On March 2, 2023, a shareholder exercised warrants in exchange for 100,000 shares of Common Stock for proceeds of $390,000.

During the three and nine months ended September 30, 2023, the Company issued 30,747 and 35,724 shares of Common Stock to two consultants for services pursuant to vesting of Restricted Stock Units granted, valued at $22,000 and $32,000, respectively.

During the three and nine months ended September 30, 2023, the Company issued 147,060 and 231,092 shares of Common Stock to the board of directors for services pursuant to vesting of Restricted Stock Units granted, valued at $50,000 and $150,000 respectively.

In connection with the convertible notes payable (see Note 11 below) the noteholders converted $3,300,000 of principal balance to 3,235,766 shares of Common Stock during the nine months ended September 30, 2023 (among which principal balance of $1,150,000 was converted to 1,761,063 shares of Common Stock during the three months ended September 30, 2023). The number of shares of Common Stock issued was determined based on the terms of the convertible notes.

Warrants

On October 1, 2019, the Company issued warrants to a seed funding firm equivalent to 2% of the fully-diluted equity of the Company, or 22,500 shares of Common Stock at the time of issuance. The warrant is exercisable on the earlier of the closing date of the next Qualified Equity Financing occurring after the issuance of the warrant, and immediately before a Change of Control. The exercise price is the price per share of the shares sold to investors in the next Qualified Equity Financing, or if the warrant becomes exercisable in connection with a Change in Control before the next Qualified Equity Financing, the greater of the quotient obtained by dividing $150,000 by the Pre-financing Capitalization, and the price per share paid by investors in the then-most recent Qualified Equity Financing, if any. The warrant will expire upon the earlier of the consummation of any Change of Control, or 15 years after the issuance of the warrant.

In April 2022, the Company issued fully vested warrants to investors as part of private placement subscription agreements pursuant to which the Company issued Common Stock. Each shareholder received warrants to purchase 50% of the Common Stock issued at an exercise price of $3.90 per share with an expiration date of June 30, 2027.

As of May 23, 2022, the Company issued fully vested warrants to investors as part of an additional private placement subscription agreements pursuant to which the Company issued Common Stock. Each shareholder received warrants to purchase 50% of the Common Stock issued at an exercise price of $6.21 per share with an expiration date of five years from the date of issue.

F-34 

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

NOTES TO CONSOLIDATED

FINANCIAL STATEMENTS

(UNAUDITED)

 

 

All of the warrants issued by Legacy Cardio were exchanged in the Business Combination for warrants of the Company based on the merger exchange ratio.

During the three and nine months ended September 30, 2024, in connection with the Private Placement as described above, the Company issued an aggregate of 0 and 674,146 warrants.

 

Warrant activity during the nine months ended September 30, 2024 and 2023 was as follows:

            
   Warrants Outstanding   Weighted Average Exercise Price   Weighted Average Remaining Contractual Life (Years) 
Warrants outstanding at December 31, 2022   7,954,620   $9.63    4.46 
Warrants exercised   (100,000)   3.90      
Warrants outstanding at September 30, 2023   7,854,620   $9.70    3.97 
Warrants outstanding at December 31, 2023   7,854,620   $9.70    3.72 
Warrants granted   674,146    1.78      
Warrants outstanding at September 30, 2024   8,528,766   $9.08    3.16 

 

Options

On May 6, 2022, Legacy Cardio granted 513,413 stock options to the management and advisors pursuant to the Cardio Diagnostics, Inc. 2022 Equity Incentive Plan. All of the options granted under this legacy plan were exchanged for options under the Company’s 2022 Plan adopted by the Company’s stockholders on October 25, 2022, and based on the exchange ratio for the merger, resulted in a total of 1,759,599 options issued upon closing. Each exchanged option has an exercise price of $3.90 per share with an expiration date of May 6, 2032. The exchanged options fully vested upon closing of the merger.

On June 23, 2023, the Company granted 825,000 stock options to management, which vested immediately on grant date. Each option has an exercise price of $1.26 per share with an expiration date of June 23, 2033. These immediately vested stock options were valued at $1,035,273 at grant date based on the Black-Scholes Option Pricing model. The following assumptions were utilized in the Black-Scholes valuation of these immediately vested stock options during the nine months ended September 30, 2023, risk free interest rate of 5.41%, volatility of 176% and an exercise price of $1.26.

On January 23, 2024, the Company authorized an additional 1,060,458 shares to the Equity Incentive Plan Reserve (the “2022 Plan”) and granted 1,187,826 options to management and employees, 1,166,826 of which vested immediately with the remaining 21,000 options subject to 50% vesting on June 30, 2024 and 100% vesting on December 31, 2024. Each option has an exercise price of $2.11 per share with an expiration date of January 23, 2034. The immediately vested 1,166,826 stock options were valued at $2,461,404 at grant date based on the Black-Scholes Option Pricing model. The following assumptions were utilized in the Black-Scholes valuation of these immediately vested stock options during the nine months ended September 30, 2024, risk free interest rate of 5.22%, volatility of 228% and an exercise price of $2.11. For the remaining 21,000 options, 7,500 options were vested on June 30, 2024 and 8,500 options were forfeited before vesting with the leaving of the employees before September 30, 2024. The vested 7,500 stock options were valued at $4,106 at vesting date based on the Black-Scholes Option Pricing model. The following assumptions were utilized in the Black-Scholes valuation of these vested stock options during the nine months ended September 30, 2024, risk free interest rate of 4.40%, volatility of 188% and an exercise price of $2.11.

On June 30, 2024, the Company granted 30,300 stock options to the board of directors, which vested immediately on grant date. Each option has an exercise price of $0.55 per share with an expiration date of June 30, 2034. These immediately vested stock options were valued at $16,625 at grant date based on the Black-Scholes Option Pricing model. The following assumptions were utilized in the Black-Scholes valuation of these immediately vested stock options during the nine months ended September 30, 2024, risk free interest rate of 4.40%, volatility of 188% and an exercise price of $0.55.

On September 30, 2024, the Company granted 74,744 stock options to the board of directors, which vested immediately on grant date. Each option has an exercise price of $0.22 per share with an expiration date of September 30, 2034. These immediately vested stock options were valued at $16,618 at grant date based on the Black-Scholes Option Pricing model. The following assumptions were utilized in the Black-Scholes valuation of these immediately vested stock options during the three and nine months ended September 30, 2024, risk free interest rate of 3.79%, volatility of 184% and an exercise price of $0.22.

 

F-35 

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

NOTES TO CONSOLIDATED

FINANCIAL STATEMENTS

(UNAUDITED)

 

 

Option activity during the nine months ended September 30, 2024 and 2023 was as follows:

            
   Options Outstanding   Weighted Average Exercise Price   Weighted Average Remaining Contractual Life (Years) 
Options outstanding at December 31, 2022   1,759,599   $3.90    9.35 
Options granted   825,000    1.26      
Options outstanding at September 30, 2023   2,584,599   $3.06    8.97 
Options outstanding at December 31, 2023   2,584,599   $3.06    8.71 
Options granted   1,292,871    1.96      
Options expired or cancelled or forfeited   (8,500)   2.11      
Options outstanding at September 30, 2024   3,868,970   $2.69    7.72 
Options vested and exercisable at September 30, 2024   3,863,970   $2.69      

 

 Note 11 – Convertible Notes Payable

 

On March 8, 2023, the Company entered into a securities purchase agreement (“Securities Purchase Agreement”) with YA II PN, Ltd., an investment fund managed by Yorkville Advisors Global, LP (“Yorkville”) under which the Company agreed to sell and issue to Yorkville convertible debentures (“Convertible Debentures”) in a gross aggregate principal amount of up to $11.2 million (“Subscription Amount”). The Convertible Debentures were convertible into shares of Common Stock of the Company and were subject to various contingencies being satisfied as set forth in the Securities Purchase Agreement. The notes were convertible at any time through the maturity date, which, in each case, was one year from the date of issuance. The conversion price would be determined on the basis of 92% of the two lowest VWAP (Volume Weighted Average Prices) of the Common Stock during the prior seven trading day period, initially with a floor conversion price of $0.55, but subsequently lowered by mutual agreement of the parties to $0.20.

 

On March 8, 2023, the Company issued and sold to Yorkville a Convertible Debenture in the principal amount of $5.0 million, for which it received $4.5 million, with a $500,000 original issue discount (“OID”). Interest on the outstanding principal balance accrued at a rate of 0% and would increase to 15% upon an Event of Default for so long as it remained uncured.

 

The Company recorded a debt discount related to identified embedded derivatives relating to the conversion features (see Note 12) based on fair values as of the inception date of the Note. The calculated debt discount, including the OID equaled the face of the Note and is being amortized over the term of the note.

 

Yorkville fully converted the initial $5,000,000 Convertible Debenture into an aggregate of 10,622,119 shares of Common Stock during the year ended December 31, 2023.

 

On January 4, 2024, the Company and Yorkville terminated the Securities Purchase Agreement dated as of March 8, 2023, as amended, by the mutual consent of the parties, effective as of January 4, 2024. The First Convertible Debenture has been fully converted, and as of January 4, 2024, the obligation of the Company to issue and sell, and Yorkville’s obligation to purchase, the Second Convertible Debenture has been terminated. At the time of termination, there were no outstanding borrowings, advance notices or shares of Common Stock to be issued under the Securities Purchase Agreement. In addition, there were no fees due by the Company or Yorkville in connection with the termination of the Securities Purchase Agreement.

Note 12 – Derivative Liability

The Company has determined that the conversion feature embedded in the convertible notes described in Note 11 contain a potential variable conversion amount which constitutes a derivative which has been bifurcated from the note and recorded as a derivative liability at fair value, with a corresponding discount recorded to the associated debt. The excess of the derivative value over the face amount of the note is recorded immediately to interest expense at inception, which aggregated $4,692,672. The Company used the Binomial Black-Scholes Option Pricing model to value the conversion features.

F-36 

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

NOTES TO CONSOLIDATED

FINANCIAL STATEMENTS

(UNAUDITED)

 

 

The Company used Level 3 inputs for its valuation methodology for the conversion option liability in determining the fair value using a Black-Scholes option-pricing model with the following assumption inputs:

     
    Nine Months Ended September 30, 2023  
Annual dividend yield      
Expected life (years)     1.0  
Risk-free interest rate      4.89% - 5.56%  
Expected volatility      164% - 185%  
Exercise price     $0.35 - $3.53  
Stock price     $0.37 - $5.32  

Based upon ASC 840-15-25 (EITF Issue 00-19, paragraph 11) the Company has adopted a sequencing approach regarding the application of ASC 815-40 to its outstanding convertible notes. Pursuant to the sequencing approach, the Company evaluates its contracts based upon earliest issuance date.

Note 13 – Commitments and Contingencies

Prior Relationship of Cardio with Boustead Securities, LLC

At the commencement of efforts to pursue what ultimately ended in a terminated business acquisition, Legacy Cardio entered into a Placement Agent and Advisory Services Agreement (the “Placement Agent Agreement”), dated April 12, 2021, with Boustead Securities, LLC ("Boustead Securities”). This agreement was terminated in April 2022, when Legacy Cardio terminated the underlying agreement and plan of merger and the accompanying escrow agreement relating to that proposed business acquisition after efforts to complete the transaction failed, despite several extensions of the closing deadline.

Under the terminated Placement Agent Agreement, Legacy Cardio agreed to certain future rights in favor of Boustead Securities, including (i) a two-year tail period during which Boustead Securities would be entitled to compensation if Cardio were to close on a transaction (as defined in the Placement Agent Agreement) with any party that was introduced to Legacy Cardio by Boustead Securities; and (ii) a right of first refusal to act as the Company’s exclusive placement agent for 24-months from the end of the term of the Placement Agent Agreement (the “right of first refusal”). Cardio has taken the position that due to Boustead Securities’ failure to perform as contemplated by the Placement Agent Agreement, these provisions purporting to provide future rights are null and void.

Boustead Securities responded to the termination of the Placement Agent Agreement by disputing Legacy Cardio’s contention that it had not performed under the Placement Agent Agreement because, among other things, Boustead Securities had never sought out prospective investors. In its response, Boustead Securities included a list of funds that they had supposedly contacted on Legacy Cardio’s behalf. While Boustead Securities’ contention appears to contradict earlier communications from Boustead Securities in which they indicated that they had not made any such contacts or introductions, Boustead Securities is currently contending that they are due success fees for two years following the termination of the Placement Agent Agreement on any transaction with any person on the list of supposed contacts or introductions. Legacy Cardio strongly disputes this position. Notwithstanding the foregoing, the Company has not consummated any transaction, as defined, with any potential party that purportedly was a contact of Boustead Securities in connection with the Placement Agent Agreement and has no plans to do so at any time during the tail period. No legal proceedings have been instigated by either party, and Cardio believes that the final outcome will not have a material adverse impact on its financial condition.

The Benchmark Company, LLC Right of First Refusal

As noted in Note 1, the Company completed the business combination on October 25, 2022. In connection with the proposed business combination, by agreement dated May 13, 2022, Mana engaged The Benchmark Company, LLC (“Benchmark”) as its M&A advisor. Upon closing of the business combination, Legacy Cardio assumed the contractual engagement entered into by Mana. On November 14, 2022, the Company and Benchmark entered into Amendment No. 1 Engagement Letter (the “Amendment Engagement”). Pursuant to the Amendment Engagement, the parties agreed that the Company would pay Benchmark $230,000 at the closing of the business combination and an additional $435,000 on October 25, 2023. Both of those payments have been made in full. In addition, the Amendment Engagement provided that Benchmark has been granted a right of first refusal to act as lead or joint-lead investment banker, lead or joint-lead book-runner and/or lead or joint-lead placement agent for all future public and private equity and debt offerings through October 25, 2023. Based on the right of first refusal, Benchmark alleges that it is owed damages because the Company entered into the Yorkville Convertible Debenture Transaction (see Note 11) without first offering Benchmark the right to serve as the lead or joint-lead placement agent for the transaction. The Company is evaluating the claim. No legal proceedings have been instigated.

F-37 

CARDIO DIAGNOSTICS HOLDINGS, INC.

NOTES TO CONSOLIDATED

FINANCIAL STATEMENTS

(UNAUDITED)

 

Demand Letter and Potential Mootness Fee Claim

On June 25, 2022, a plaintiffs’ securities law firm sent a demand letter to the Company alleging that the Company’s Registration Statement on Form S-4 filed (the “S-4 Registration Statement”) with the Securities and Exchange Commission (“SEC”) on May 31, 2022 omitted material information with respect to the Business Combination and demanding that the Company and its Board of Directors immediately provide corrective disclosures in an amendment or supplement to the Registration Statement. Subsequent thereto, the Company filed amendments to the S-4 Registration Statement on July 27, 2022, August 23, 2022, September 15, 2022, October 4, 2022 and October 5, 2022 in which it responded to various comments of the SEC staff and otherwise updated its disclosure. In October 2022, the SEC completed its review and declared the S-4 registration statement on October 6, 2022. On February 23, 2023 and February 27, 2023, plaintiffs’ securities law firm contacted the Company’s counsel asking who will be negotiating a mootness fee relating to the purported claims set forth in the June 25, 2022 demand letter. The Company vigorously denies that the S-4 Registration Statement, as amended and declared effective, is deficient in any respect and that no additional supplemental disclosures are material or required. The Company believes that the claims asserted in the Demand Letter are without merit and that no further disclosure is required to supplement the S-4 Registration Statement under applicable laws. As of the date of filing of this Quarterly Report on Form 10-Q, no lawsuit has been filed against the Company by that firm. The firm has indicated its willingness to litigate the matter if a mutually satisfactory resolution cannot be agreed upon; however, Cardio believes that the final outcome will not have a material adverse impact on its financial condition.

Northland Securities, Inc.

In January 2024, following the Company’s termination of its agreement with Yorkville and in connection with the Company’s recent at the market offering and/or its February 2024 private placement, a managing director of Northland Securities, Inc. (“Northland”) contacted the Company claiming the right to be paid a fee of approximately $150,000 pursuant to the agreement of March 1, 2023 between the Company and Northland regarding the Yorkville financing. Subsequently, the Company has been advised by another representative of Northland that Northland would not proceed with any such claim. The Company does not believe that it owes Northland any sum based on the termination of the Yorkville Securities Purchase Agreement and the subsequent financing transactions.

The Company cannot preclude the possibility that claims or lawsuits brought relating to any alleged securities law violations or breaches of fiduciary duty could potentially require significant time and resources to defend and/or settle and distract its management and board of directors from focusing on its business.

Directors and Officers Insurance

In connection with the Company’s various contractual obligations arising in the ordinary course of business, the Company is required to maintain insurance coverage for claims against its directors and officers.

Notice of Non-Compliance with Nasdaq Listing Requirements

On June 3, 2024, the Company received a letter from Nasdaq indicating that, for the previous 30 consecutive business days, the bid price for the Company’s common stock had closed below the minimum $1.00 per share requirement for continued listing on Nasdaq under Nasdaq Listing Rule 5550(a)(2). As reported on our Current Report on Form 8-K dated June 7, 2024, we have an initial period of 180 calendar days, or until December 2, 2024 to regain compliance.  Under certain circumstances, the Company may be granted an additional 180 days, or until May 29, 2025, to regain compliance. If we fail to regain compliance with the minimum bid requirement within the cure period (or extended cure period, if made available) or if we fail to continue to meet all applicable continued listing requirements for Nasdaq in the future, Nasdaq could delist our securities.

Note 14 – Subsequent Events

The Company evaluated its September 30, 2024 consolidated financial statements for subsequent events through the date the consolidated financial statements were issued.

Common Stock Issued

Subsequent to September 30, 2024, the Company sold 10,096,657 shares of Common Stock for gross proceeds totaling $2,596,434 under the At-the-Market Issuance Sales Agreement as of the date of this Report.

F-38