AI半導体暴落！ 棚ぼた・押し目の特選6銘柄！ 「対中輸出規制」でも「AIブーム」不滅？！

◆ASMLの第2四半期（2Q）の売上高は前四半期比で18％増、受注残高は同54％増となり、いずれも市場予想を上回った。特に受注残高が市場予想を大幅に上振れた。3Qの売上高ガイダンスは67億ユーロ～73億ユーロで、市場予想の74.6億ユーロをやや下回った。

◆同社CEOは決算説明会で、「AIの力強い発展が業界の回復と成長の大部分を牽引するとみており、2024年は転換の年になるだろう」と述べ、今後のついて前向きな見通しを示した。

◆4-6月期（2Q）の売上高は前年同期比40％増、純利益は同36％増となり、いずれも市場予想を上回った。3Q売上高ガイダンスも市場予想を上振れた。

◆2024年度通期については、売上高成長率見通しを従来の20％台半ばから20％台後半に上方修正し、設備投資額を従来の280億ドル～320億ドルから300億ドル～320億ドルへと下限を引き上げた。

◆同社CEOは決算説明会で、「過去3カ月間、3カ月前と比較した際、顧客からのAIおよびハイエンドスマートフォン関連の需要が高まっており、2024年後半には最先端の3nmおよび5nmプロセステクノロジーの稼働率は上昇する見込みだ。2024年はTSMCにとって力強い成長の年になると予想する」と説明。AI半導体をめぐる需要について質問された際、「需要が非常に高い」としたうえ、「供給はおそらく2025年まで非常にひっ迫したままだ」とコメント。強い需要は当面、続くことを示唆した。

◆垂直統合型デバイスメーカー（IDM）。多くの米半導体企業が工場を持たないファブレスであるのに対し、インテルはIDMとして設計から製造まで一貫して行う。

◆微細化の遅れで同業他社にシェアを奪われているインテルだが、挽回を図るために2年前に復活計画を打ち出した。その一環として「ファウンドリー事業」の強化が含まれている。ファンドリー事業においてはマイクロソフトが最初の顧客となり、一定の成果を出し始めている。ファウンドリー事業では最先端市場をほぼ独占しているTSMCからシェアを奪うのは難しいかもしれないが、非最先端分野では「国内回帰」の恩恵が受けられるとみられる。

◆米政府は今年3月に、同社に最大85億ドルの補助金を支給すると発表。米商務省によると、今回の資金提供は同社がアリゾナ州とオハイオ州の大規模工場で先端半導体を生産する計画などを支援する。

◆業績低迷とAI分野での出遅れにより、株価の低迷が続いたため、ある程度の悪材料は株価に織り込んでいる可能性がある。今後は好材料により反応しやすくなるかもしれない。

◆米ファンドリー最大手。世界ファンドリー市場では1位のTSMCと2位のサムスン電子に次いで世界3位。電子機器や携帯電話、自動車など向けの半導体のほか、宇宙・防衛向け製品も製造している。主要顧客にはゼネラル・モーターズやロッキード・マーティンなどがある。

◆米政府は今年2月に国内での半導体製造強化策の一環として、同社に15億ドルを供与する計画を公表。同社はその資金を用いて新たな製造施設や既存施設の拡張を行う予定。政府支援のもと、米国内における生産能力を拡大する計画。ただ経営陣は、必要以上の生産能力を追加することはせず、業界の真の需要に合わせて生産能力を拡大していく意向を示した。

◆5月の決算発表では実績とガイダンスともに市場予想を上振れした。同社は収益が最も集中している自動車とスマートフォン・デバイスの2つの分野について、四半期ごとに成長が続くだろうとみている。

◆半導体メモリー大手。AI半導体メモリー市場では市場シェア3位。

◆同社は生産の大半は日本やシンガポール、台湾で行われているが、2030年までに400億ドルを投じて米国に半導体製造拠点を構築する計画を明らかにしている。米政府は今年4月に、同社に最大61億ドルの補助金を支給すると発表。国内での半導体工場の建設に充てられる予定。

◆半導体生産の「国内回帰」の恩恵だけでなく、「AIブーム」にも乗っているユニークな米半導体メーカー。AI半導体メモリー市場ではシェア1位と2位のSKハイニックスやサムスン電子に後れを取っているが、急速に追い上げを図っている。今年2月にエヌビディアの最新AI半導体向けの「HBM（広帯域メモリー）3E」の量産を開始。AI半導体の需要拡大の恩恵で業績回復が続く見通し。

◆AI半導体市場のシェアは8割強。「対中輸出規制」の影響で先端半導体の中国向け輸出は禁止になっており、中国の売上構成比は2017年1月期の36.8％、2022年1月期の32％から2024年1月期は22％に低下した。一方、その間、業績拡大は続いている。米テック大手によるAI半導体に対する需要急拡大の恩恵が「対中輸出規制」による悪影響よりはるかに大きかったためだ。

◆TSMCの好調な業績見通しからすると、同社のAI半導体に対する需要の好調さは続く可能性が高い。TSMCはAI半導体の受託生産においてほぼ独占的な立場にあり、エヌビディアはアップルに次いでTSMCの主要顧客であるためだ。つまり、TSMCのAI半導体をめぐる見通しの大部分はエヌビディア製品に対する需要動向を反映していると言える。

◆事業内容は半導体ソリューションとインフラストラクチャー・ソフトウェア（クラウドサービス含む）の二本柱。クラウドサービスは2022年に買収したVMwareが担う。AIブームの恩恵を受ける2つの事業を抱えている点は、同業他社の中でもユニークと言える。

◆「中国の売上構成比は2017年11月期の53.6％、2021年11月期の35.5％から2023年11月期は32.2％に低下した。

◆半導体事業ではAMDのようにエヌビディアと直接対決しているわけではないが、エヌビディアの主要顧客であるハイパースケーラー向けにカスタム半導体を作っている。6月の決算発表ではAI関連半導体の売上高予想について、需要好調を反映し、従来の100億ドルから110億ドルに上方修正した。7月18日に、同社が「ChatGPT」を開発したOpen AI向けにAI用半導体を製造することを協議していると報じられた。事実なら、エヌビディアの競合製品となる可能性があり、同社にとってポジティブ材料となる。

◆電力ソリューション会社。半導体ベースの電力および電力ソリューションを提供。顧客は産業機器や通信インフラ、クラウドコンピューティング、自動車、コンシューマ機器メーカーなど。AI事業ではエヌビディアが顧客の1社。

◆中国の売上高構成比は比較的高いが、2020年12月期の61.2％から2023年12月期の51.3％に低下している。中国では主にEV（電気自動車）向けに電力ソリューションを提供している。

◆半導体不況時にも安定的な業績を出しており、ここ数年はAIブームの恩恵による需要拡大で成長が加速している。エヌビディアの最新AI半導体のHopperやBlackwellのプラットフォームの電力分野では同社のシェアが8割と高い。エヌビディアの最新AI半導体が年後半から本格的に出荷が始まることを踏まえると、同社の業績に対しても恩恵が期待できると予想される。