データセンター増加で炭素排出急増、脱炭素投資も加速へ

2024年9月4日午後 3:59 GMT+9

米金融大手モルガン・スタンレーが２日に公表した調査リポートによると、データセンターの急増に伴って２０３０年までに二酸化炭素換算で約２５億トンの排出が世界で発生するとみられる。その一方で、脱炭素化への投資も加速するという。
グーグル、マイクロソフト、メタ、アマゾン・ドット・コム などの大規模クラウド事業者は、人工知能（ＡＩ）やクラウドコンピューティング技術の拡大で電力を大量消費するデータセンターを増設している。
その一方、これらの企業は３０年までに自社のデータセンターによる地球温暖化ガス排出量を大幅に削減すると約束している。
リポートは「これにより、脱炭素化ソリューションの大規模な市場が形成される」と指摘。世界のデータセンター業界による温室効果ガス排出量は、米国全体の年間排出量の約４０％に匹敵すると算出した。

大規模データセンターの建設によりクリーン電力開発のほか、エネルギー効率の高い機器やグリーン建材への投資が伸びるだろうと指摘。

さらに、炭素回収・利用・隔離（ＣＣＵＳ）技術や二酸化炭素除去（ＣＤＲ）プロセスも伸びる見込みだとした。