金価格、反発！トランプ新政権の不透明感で本格反転へ？【金ETF3選】

「トランプラリー」に一服感が鮮明に出ている中、金価格は反発している。

FRBの利下げペースとトランプ新政権の政策をめぐる不透明感が背景にある。来年、トランプ新政権の誕生に伴う地政学リスクの高まりなども金価格を下支えする可能性がありそうだ。「金ETF3選」をピックアップした。

米大統領選でトランプ氏が勝利した後の一週間は株高が続いたが、11月15日はS&P500指数が1.3％下落、ナスダック100指数は2.4％下落した。一方、金価格は株価と真逆の動きとなっている。トランプ氏が勝利した後の株高局面では反落したが、11月15日は1.1％反発した。

金価格が反発したのは、FRBの利下げペースとトランプ新政権の政策をめぐる不透明感が背景にある。おりしもトランプ新政権の閣僚人事の候補にはサプライズが多く、政策をめぐる不透明感は一層高まっている。

来年はトランプ新政権の誕生に伴い、以下のことが予想されている。
1）貿易摩擦がエスカレートし、地政学リスクが高まる可能性がある。
2）財政出動を背景とした財政の持続性問題も浮上する可能性がある。
3）トランプ新政権下ではFRBの利下げ見通しに不透明感が漂う可能性がある。

上記の「不透明感」は、いずれも金価格の上昇要因になり得る。つまり、「トランプ新政権 ≒ 不透明感の高まり」は、金価格を押し上げるかもしれない。

なお、世界の中央銀行による買いも金価格を下支える可能性がある。多くの中央銀行は準備資産のかなりの部分を米国債で保有している。上記2）の要因により、中央銀行は米国債の大量保有に対して懸念を強めるかもしれない。Bloomberg報道によると、「高まる地政学的緊張と低金利が重なる中で、各国の準備資産に占める金の割合は今後数年間で増加する公算が大きい」とメキシコやモンゴル、チェコの中銀当局者が見解を示した（2024年10月）。

米国籍の投資ファンド。投資目的は経費差引後の金地金の価格動向を反映させること。同社は金を保有し、金の預け入れと引き換えのバスケット発行およびバスケット償還に関連した金の販売を期待される。

iシェアーズ・ゴールド･トラストは、米国籍の投資ファンド。ファンドは、純資産の割合的な未分割受益権を表章する証券を発行する。トラストの主な資産は、トラストに代わってカストディアンが保有する金で構成される。

米国で設立されたETP（上場取引型金融商品）。トラストの投資目的は、株式がトラストの費用を差し引いた金地金の価格のパフォーマンスを反映すること。トラストは金を保有しており、随時、金の預け入れと引き換えにバスケットを発行し、バスケットの償還に関連して金を分配することが期待されている。