米国株指数は連日のように最高値を更新しており、その背景には指数をけん引する大型のテック株やNASDAQ指数に新たに採用された企業の活躍が挙げられます。投資家の関心は、これらの銘柄や年末年始の相場に集まり、年末戦略の見直しや新たな投資機会の模索が進んでいます。それでは、moomooの投資家たちが注目した投稿をご紹介します！
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TOP１　@さとこじさん：　「2024年の振り返りと2025年の展望」
💡2024年の米株市場の追い風に乗り、利益確定と資金移動を行いながら、年末の納税計画とリスク管理を見据えたポートフォリオの調整を計画されているようです。
TOP２　@稲ビディアさん：　「今朝も爆益！」💡 素晴らしい収益を上げられたようですね。個人投資家ならではの「強み」や、小型株投資の極意を分かりやすく解説されており、「時間と忍耐」の大切さまで触れていただき、とても参考になります。
TOP３　@Kimihikoさん：　「ChatGPT o1 にエヌビディア $NVDA のチャート分析をお願いしてみました」...

moomoo証券 × クニゼミ 仮想通貨レポート
今回のレポートでは仮想通貨関連の銘柄を紹介します。
日本で仮想通貨を売却（利確）すると、通常の株式の売却とは異なり、「雑所得」となります。
「雑所得」は総合課税の対象で、所得税の税率は最大45％、住民税10％と合計して最大55％まで課税されてしまうことになります。
米国やカナダなどの国では、ビットコインETFが上場しており、株式と同じように取引できますが、今のところ日本では取引ができません（ETFを買えない）。
しかし、ビットコインを多く保有しており、ビットコインとの連動性が極めて高い米国企業は多く、それらに投資をすれば通常の株式の売却益での税金（20％=所得税15% + 住民税5%）で抑えられます。
そこで今回のレポートでは、ビットコインとの連動性が高い米国の個別銘柄を3つ紹介します。
個人的には、仮想通貨の将来性については不透明な点が多く、このレポートでも仮想通貨の購入自体を勧めるものではありません。
ただ、仮想通貨を買うことが決まっている人は、そのまま買うより...

　本レポートでは、注目銘柄を5つほどピックアップしている。 注目銘柄を紹介するレポートというと、企業の業務内容から将来業績を予想し、解説するアプローチが多い。私の場合は、一般的な個人投資家とはやや異なっており、ファクターと呼ばれるものをチェックして銘柄を選定している。 ファクターとは、簡単に言えば「株価を動かす要因」のことである。私たちに馴染みの深いものを挙げると、PERやPBRなどがそうである。PERやPBRの値の大小は割高割安を表すことから、株価を動かす要因になる。ファクターは他にも様々なものがある。JPX 400などは、ROEを用いたファクター指数といえる。 2010年頃からファクターを用いたファンド運用として、スマートベータという言葉を聞くようになった。くじらと呼ばれたGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）が用いているのが、まさにスマートベータ運用であるが、機関投資家の間では有効な運用法としてかなり浸透しているようである。ただし、基本的にファクターを用いることは、金融工学を駆使したクオンツ的な手法ということもあり、個人投資家には相当に敷居の高い...

核融合
最近、新聞などで取り上げられる機会が多くなった『核融合』であるが、政府は8月に次世代エネルギーである核融合発電の実現時期を前倒しするべく、国家戦略の改定に乗り出した。
8月20日に内閣府の核融合戦略有識者会議を再開し、今年度中にも新戦略をまとめる予定である。海外でも核融合発電の計画が相次いでいる。現行の戦略は核融合発電の実現時期を2050年ごろとしているが、主要国で核融合発電に関する開発競争が激化すれば、2030年代の実証を目指すことが可能である。核融合とは、原子核同士を融合させて膨大なエネルギーが生じる反応を使って発電する技術である。そこで、今後注目される企業を取り上げる。
$三菱重工業 (7011.JP)$ は核融合反応を利用した発電を行う核融合炉の実現を目的に、世界7極（日本、欧州連合、ロシア、米国、中国、韓国、インド）による核融合実験炉イーターの建設がフランスで進められている。三菱重工はこのイータープロジェクトに参画し、イーターの核心部分を担う機器の製作を担当している。7月に量子科学技術研究開発機構と同社はイーターに使う...

　東証グロース250指数（旧マザーズ指数）は前年まで３年連続でマイナスだ。2003年に指数の算出が始まって以来、３年連続マイナスは１度あるが、４年連続はまだ無い。ちなみに $日経平均株価 (.N225.JP)$ や $TOPIX (.TOPIX.JP)$ でさえ、過去最長は３年連続のマイナス。東証グロース250指数は今年、‟４年連続マイナス“なる黒歴史を作ってしまうのか？それとも、ここから巻き返せるのか？
　東証グロース250指数の年間マイナスは2021年から始まった。この年、米ＣＰＩ（消費者物価指数）の大幅な上昇を受け、ＦＲＢによる利上げ開始の時期が前倒しとなることを市場は強く意識した。3年3カ月ぶりとなる利上げは2022年3月ＦＯＭＣで決定したが、米金利の上昇と歩調を合わせるように中小型グロース株は下落した。金利上昇で資本コストが上昇するため、予想ＰＥＲやＰＢＲの高い割高株のバリュエーション調整が進むことが理屈だ。
　ただ、その理屈などお構い無く、この間急激に値上がりしたグロース株もあった。それがＡＩ関連株で、日本では半導体製...

$エヌビディア (NVDA.US)$でとんでもない成功を収めた後は休むことも重要！
　資産家で著名投資家のスタンレー・ドラッケンミラー氏は、ジョージ・ソロス氏の下で10年余りにわたり資金を運用してきたことで名高い。世に知られる「ポンド危機」においてソロス氏はポンド相場が実勢に合わないほど高止まりしていると考え為替市場でポンドを大量に売り、その後、ポンドが安くなったところでポンドを買い戻す取引を実行、「イングランド銀行を破った男」と呼ばれるようになった。
　このポンドの大暴落によってソロス氏率いるクォンタム・ファンドは10億～20億ドルの利益を得たと言われている。この戦略をソロス氏に進言したのは、当時、ソロス氏のファンドの運用実務責任者を務めていたスタンレー・ドラッケンミラー氏であった。ソロス氏がポンドの売りで大儲けした背景には、ドラッケンミラー氏の存在があったのである。
　そのドラッケンミラー氏は現在、ファミリーオフィスであるデュケーヌ・ファミリーオフィスの運用を行っている。8月14日にデュケーヌがS...

　株式市場は豪雨→晴れ→そのあと曇り、ときどき雨といった状況でしょうか。８月初旬、株式市場は猛烈な“夏の嵐”（日銀・植田ショック）に見舞われました。マーケットでは「令和のブラックマンデー」と呼んでいるそうですが、これは違います。
　しかし、その後は力強い戻り相場を展開しています。日経平均株価（ザラバベース）は８月５日に、3万1156円の安値をつけました。7月11日の史上最高値4万2426円比の下落幅は1万1270円、下落率は２６．６％に達しました。ガラです。
　チャート的には完全に崩れ足（クラッシュ）となりました。大きな下ヒゲ形成です。それが何と、8月22日には3万8408円まで上昇しました。上昇幅は7252円、上昇率は２３．５％です。下落幅の６４．３％を奪回したことになります。反発のスピードが速いですね。市場関係者の間には「次は全値戻し」との声が高まっているほどです。
　猛反発です。この背景にはまず、利上げ→円高を受けた円キャリートレードの巻き戻し、システマティック・トレーディング戦略によって、機械的...

先週の振り返り
植田日銀総裁の発言で安心感が先行
先週の $日経平均株価 (.N225.JP)$ は週間で301.60円高(＋0.79％)の38364.27円と上昇。グロース市場指数は＋4.63％、グロース市場250指数は＋5.16％と新興市場の上昇が目立った。38000円台を回復した日経平均は、暴落前の8月1日以来の水準まで値を戻したが、プライム市場の売買代金は4兆円台を割り込むなど商いは減少。投資価格別売買高では38000円台のボリュームが圧倒的に多いことから日経平均の上値は重くなった。市場が注目していた23日の植田日銀総裁の閉会中審査では「引き続き金融市場は不安定な状況にある」「当面はその動向を極めて高い緊張感をもって注視していく」と述べたほか、「（内田日銀副総裁の金融政策の考えと）違いはない」と説明したことから、為替市場、株式市場ともに安心感が先行。週末の日経平均は38300円台で取引を終えた。
今週の見通し
29日に日経平均は75日線を突破する可能性も
米国時間28日（東京時間は29日未明）、半導体大手 $エヌビディア (NVDA.US)$ の24年5－7月期...

　2024年８月の株価暴落は投資家の皆さんの記憶に残るでしょう。歴史的な出来事した。いや〜それにしてもひどい、ひどすぎる相場でしたね。売られ過ぎです。
　8月5日の日経平均株価は4451円（１２．４％）安と、下落幅は1987年10月20日のブラックマンデー時の3836円を上回り史上最大を記録、下落率はブラックマンデーの１４．９％に次ぐ歴代2位になったのです。多くの投資家がここ数年分の利益を吹っ飛ばした、といわれています。
　この暴落は日銀の突然の利上げ（０．２５％）、それに伴う円高進行、円キャリートレードの発生（5000億ドルのうち、75％が一気に巻き戻しされた、という）、アメリカ景気のリセッション懸念、ＩＴ企業の株価の崩れ、中東情勢の緊迫化（地政学上のリスク）など複合的な要因によるものです。
　しかし、“主犯が日銀なのは間違いありません。実際、日銀は「世界的な金融市場が急激な変動をみせている状況下、現在の金融緩和を維持する」（内田副総裁）と、植田日銀総裁のタカ派姿勢を打ち消すのに躍起です。これは3者（財務省、金...

先週の振り返り
「歴史的な暴落相場で荒い値動き続く」
先週の $日経平均株価 (.N225.JP)$ は週間で884.70円安(－2.46％)の35025.00円と下落した。5日に1987年10月20日のブラックマンデー翌日の下げ幅3846.48円を超える過去最大の下落幅4451.28円を記録。翌6日には、過去最大の上昇幅3217.04円を記録するなど歴史的な値動きとなった。
5日の東京市場は、米国株の大幅下落や為替の急激な円高推移を受けて、ハイテク株など大型株の多くが売り気配スタートとなり、日経平均は下げ幅を一気に拡大。先物市場では、日経平均先物、 $TOPIX (.TOPIX.JP)$ 、 $東証グロース市場250指数 (.TSEMOTHR.JP)$ が次々とサーキットブレイカー発動となり、信用取引に絡んだ現物株の投げ売りが加速。為替も1ドル141円台まで円が急伸したことで歴史的な暴落相場となった。翌日は暴落に対する反動が先行し急反発。7日には、内田眞一日本銀行副総裁が「金融資本市場が不安定な状況で...