雇用市場は景気後退の兆候を示す典型的なパターンを示している、とシティは言う。

米連邦準備制度理事会（FRB）が間もなく利下げに踏み切る構えを見せているにもかかわらず、8月の雇用統計は前月から改善したものの、ウォール街の景気後退懸念を鎮めるには至らなかった。

米国経済は先月、14万2千人の雇用を増加させたが予測には届かず、失業率は4.2％に低下した。

民間部門の雇用者数は11万8000人だったが、3ヵ月移動平均は10万人を下回った。シティ・リサーチのチーフ・エコノミスト、アンドリュー・ホレンホースト氏率いるアナリストによると、民間部門の雇用は、パンデミックを除いた2012年以降で最も低調な3ヵ月となった。

一方、失業率は最低水準からほぼ1ポイント上昇したと、ホレンホースト主席エコノミストは金曜日のメモで付け加え、一時的と見られていたレイオフが今や常態化していると指摘した。

「様々な労働市場データから読み取れることは明らかである-雇用市場は景気後退に先立つ典型的なパターンで冷え込んでいる。」

金曜日のフォローアップ・ノートで、ホレンホースト氏らは、民間部門の雇用増加の3ヶ月平均が10万人を下回っていることをさらに焦点を当て、このペースは通常景気後退の前後にしか見られないと述べた。

さらに懸念されるのは、過去の雇用統計の修正により、雇用者数の伸びが月7万人分も過大に見積もられていたことだ。

「今週発表されたデータは、米国経済が少なくとも大幅な減速（より可能性が高いのは景気後退）に向かっていることをより確実なものにしたが、FRBが悪化する見通しに具体的にどう対応するかはまだ不透明だ。」と同氏は述べ、シティの基本シナリオは今年の利下げを125ベーシスポイントと付け加えた。

景気後退の他の兆候としては、自動車販売の鈍化や住宅購入の不振があり、これらは最近の住宅ローン金利の低下にもかかわらず、依然として低迷しているという。

ホレンホースト氏は今年、ウォール街のコンセンサスがソフト・ランディングにシフトしているにもかかわらず、景気に対する弱気な見方を維持し、相対的に逆張りをしてきた。

同氏は7月には、経済がより急激な落ち込みに向かう中、FRBは2025年半ばまで金利を200ベーシスポイント引き下げるだろうと予想した。5月には、米国はハードランディングに向かっており、FRBの利下げはそれを防ぐには十分ではないとの警告をさらに強めた。雇用統計が好調だった2月にも同様の見通しを示している。

確かに、エコノミストが失業保険申請件数の低さ、企業収益の堅調さ、GDPの指標と予測の強さ、小売売上高の好調さ、賃金の上昇を指摘する中、コンセンサスが景気後退に戻っていないことは確かだ。

しかし、ウォール街の他の場所では、アナリストらが現在警鐘を鳴らしている他の景気後退の指標を指摘している。金曜日、インタラクティブ・ブローカーズのシニアエコノミスト、ホセ・トーレス氏は、1976年以来のすべての景気後退に先立って起きてきた利回り曲線の逆転が解消したと指摘した。

短期利回りが長期利回りを上回る逆イールドカーブは、投資家が近い将来にリスクが高まると見ていることを示すため、信頼できる景気後退指標となってきた。

利回りは最近まで約2年間逆転していたが、逆転が解除されたからといって景気が回復したわけではない。

「実際、2年物国債と10年物国債の利回りが長期間マイナスになった後、プラスに転じることは、歴史的に景気後退に先行している」とトーレスは警告している。