購入したいファンドをタップし、銘柄情報ページに入ると、スポット購入または積立設定でファンドを購入できます。
以下はスポット購入の操作方法です。
1. スポット購入を選択：銘柄情報ページの左下にある「買付」をタップします。
2. 目論見書を閲覧：最新版の目論見書、補完書面を確認していない場合は、目論見書と補完書面を閲覧してください。目論見書と補完書面を閲覧し、画面の下にある「確認」をタップしないと、次のステップへ進めることができません。
3. 注文情報を入力：口座を選択し、買付額を入力します。クーポンがある場合は、利用するクーポンを選択してください。すべての情報を入力してから、「買付」をタップします。
4. 取引パスワードを入力：「買付」をタップすると、ダブルチェックのポップアップが表示されます。注文内容が正しいことを確認した後、取引パスワードを入力すると、ファンドの購入が完了します。運用会社が注文を確認するまで時間がかかります。運用会社によって、必要な時間も異なっています。
口座＞資産＞投資信託より、売却したいファンドをタップし、銘柄詳細ページで売却ステップに入ります。
以下は売却の操作方法です。
1. 銘柄詳細ページの下部にある「売却」をタップします。
2. 注文情報を入力：売却したい口数を入力し、 「売却」をタップします。
3. 取引パスワードを入力：「売却」をタップすると、ダブルチェックのポップアップが表示されます。注文内容が正しいことを確認した後、取引パスワードを入力すると、ファンドの売却が完了します。運用会社が注文を確認するまで時間がかかります。運用会社によって、必要な時間も異なっています。
システムの制限により、以下のような状況が発生する場合、ファンドの購入と売却ができません。ファンドの購入：
1. ファンドの売却注文を出しても、運用会社がまだ確認していない場合、同じファンドの新規購入ができません。まだ確認されていない注文を取り消し、もう一度新規購入をするか、運用会社が売却注文を確認した後に買い注文を出します。
2. 当日の買付額が最大購入可能額を超えている場合、オンラインで買い注文を受け付けることはできません。お客様サポートまでお問い合わせください。最大購入可能額は運用会社によって異なっています。
ファンドの売却：
1. ファンドの購入・売却注文を出しても、運用会社がまだ確認していない場合は、同じファンドの新規売却ができません。
2. 当日の売却額が最大売却可能額を超えている場合、オンラインで売り注文を受け付けることはできません。お客様サポートまでお問い合わせください。最大売却可能額は運用会社によって異なっています。
T日とは営業日のことで、運用会社がファンドの売買注文を受け付ける平日のことを指します。運用会社によって、T日の注文申込締切時間が異なっています。
T日の注文申込締切時間を15時とする場合、前営業日15時～翌営業日15時がこのファンドの売買注文を受け付けるT日となります（土日祝日をはさむ場合は前営業日15時～翌営業日15時を同じT日とみなします）。お客様が当日15時前にファンドを購入・売却した場合、その注文は当日の注文として受け付けられます。15時以降の売買注文は、翌営業日のお取扱いとなります。
ファンドを購入・売却した後、運用会社が確認するまでの間に、注文を取り消すことができます。
取消可能時間：注文申込締切時間の30分前まで
手順：口座＞注文＞投資信託より、取り消したい注文をタップして注文明細ページを開き、右上にある「取消」をタップすると、注文を取り消すことができます。
T日の注文申込締切時間が15時である株式ファンドを例として説明します。
- 営業日の11時にこのファンドを購入した場合、当日14時30分まで、注文を取り消すことができます。14時30分を過ぎると、取り消すことができません。
- 営業日の14時30分から15時までにこのファンドを売買した場合、注文を取り消すことができません。
- 営業日の15時30分にこのファンドを購入した場合、翌営業日の14時30分まで、注文を取り消すことができます。
キャンペーン実施期間中、すべてのファンドの買付・売却手数料が無料になります。
ファンドを保有している期間中、次の2つの費用が発生する可能性があります。運用会社によって費用が異なり、取引ルールページよりご確認いただけます。
1. 信託報酬(運用管理費用)：投資信託を保有している間にかかる費用で、自動的に資産から差し引かれますので、別途支払う必要はありません。
2. 信託財産留保額：投資信託の売却時に支払う解約手数料です（償還時は除く）。解約時の基準価額から差し引かれる場合がある一方、購入時の基準価額に追加する場合もあります。信託財産留保額は運用会社や販売会社が受け取るのではなく投資信託の財産に組み入れられ、投資信託の運用を安定させようにするものです。
買付可能額とは、総合証券口座の対応通貨での現金買付余力です。振替、両替または入金で増やせます。
