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半導体「材料」関連で上昇余地が大きい3銘柄は?安定上昇中の優良2銘柄も!

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ビットバレー投資家 コラムを発表しました · 01/25 01:53
半導体産業において日本勢は製造装置のみならず材料の世界的シェアも非常に高い。基本的な材料であるシリコンの薄板「ウエハー」では、 $信越化学工業 (4063.JP)$ $SUMCO (3436.JP)$の2社で世界シェアの約6割を占める。ウエハーに回路パターンを形成する際に使う化学薬剤「フォトレジスト」では、 $東京応化工業 (4186.JP)$など日本勢のシェアが9割にのぼる。半導体市況の反転見込みからこうした銘柄への資金流入も増加している。
半導体材料関連銘柄のうち、アナリストらによる平均目標株価までの上昇余地が大きい(乖離10%以上)3銘柄
$新光電気工業 (6967.JP)$ $JSR (4185.JP)$は産業革新投資機構(JIC)によるTOB(株式公開買い付け)を経て上場廃止予定のため除外。
$三井ハイテック (6966.JP)$ 本社:北九州市
半導体パッケージの内部配線となる薄型の金属「リードフレーム」製造大手。同社が世界で初めて、リードフレームを精密金型を使った打ち抜き(スタンピング)により生産することを可能にした。電気自動車駆動部分向け部品「モーターコア」の世界シェアも高い。24年1月期連結業績は増収減益見込み。アナリストらの平均目標株価は8766.67円で、25日終値からの上昇余地は24.9%。配当権利落ち日は1月30日。
半導体「材料」関連で上昇余地が大きい3銘柄は?安定上昇中の優良2銘柄も!
$富士フイルムホールディングス (4901.JP)$ 本社:東京都港区
写真フィルムで培った技術を生かした多角化により、液晶フイルムなど世界トップシェアの製品を多数抱える。半導体に回路パターンを形成する際に使う化学薬剤「フォトレジスト」の大手サプライヤー。アナリストらの平均目標株価は1万500円で、25日終値からの上昇余地は13.9%。
半導体「材料」関連で上昇余地が大きい3銘柄は?安定上昇中の優良2銘柄も!
$イビデン (4062.JP)$ 本社:岐阜県大垣市
半導体を電子機器に接続するためのIC(集積回路)パッケージ基板で世界トップシェア。米半導体大手 $インテル (INTC.US)$ $エヌビディア (NVDA.US)$などのサプライヤー。24年3月期連結業績は生成AI用サーバー向け受注は堅調に推移するも、パソコン需要の減速などを受けた生産数量調整で減収減益見込み。アナリストらの平均目標株価は8726.67円と25日終値からの上昇余地は10.7%。
半導体「材料」関連で上昇余地が大きい3銘柄は?安定上昇中の優良2銘柄も!
アナリストらの平均目標株価と現在株価の乖離はほぼないが、ROE(自己資本利益率)が10%以上で、10か月以上短期線(5日線)が200日移動平均線を下回ることなく安定上昇中の2銘柄
$東京応化工業 (4186.JP)$ 本社:神奈川県川崎市
主に半導体用フォトレジストの製造販売を手掛ける。シェアは世界首位級。23年12月期連結業績は減収減益予想。25日終値は3469円で、アナリストらの目標株価レンジは4666.67円~2760円で、平均は3457.69円。
$信越化学工業 (4063.JP)$ 本社:東京都千代田区
半導体シリコンウエハー世界首位。フォトレジスト、マスクブランクス(回路の原板となるフォトマスクの材料)も大手レベル。23年4月に1対5の株式分割を実施。自己資本比率は82.9%(今期2Q時点)。24年3月期連結業績は減収減益見込み。25日終値は5867円で、アナリストらの目標株価レンジは7300円~4500円、平均は5870円。
半導体材料関連銘柄
半導体「材料」関連で上昇余地が大きい3銘柄は?安定上昇中の優良2銘柄も!
▼半導体用シリコン世界大手の $トクヤマ (4043.JP)$、半導体製造用ガスを手掛ける $日本酸素ホールディングス (4091.JP)$の直近期売り上げ年間成長率は20%前後。
$住友ベークライト (4203.JP)$は、パッケージングに使う樹脂で世界トップシェアを誇る。同社株価のチャートも安定的に上昇している。
$三益半導体工業 (8155.JP)$は、再生ウエハーで世界シェアトップ。24年5月期連結業績は減収減益を見込むが、株価は昨年末から急騰している。
▼フォトマスク(電子回路の原板)を手掛ける $TOPPANホールディングス (7911.JP)$や、 $レゾナック・ホールディングス (4004.JP)$、製造工程での洗浄薬液などの $ステラ ケミファ (4109.JP)$はアナリストらの平均目標株価を超えて上昇している。ステラ ケミファ株については、ニッポン・アクティブ・バリュー・ファンドなどアクティビストのダルトン・インベストメンツ系ファンドが持ち分を増やしている。(報告義務発生日は23年12月31日)。
―moomooニュースKathy
出所:日本経済新聞、Bloomberg、東洋経済四季報、セミネット、各社IR資料、moomoo
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